太陽光発電・グリーン電力等のニュース 2017/12/15 No3150

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皆様、12月15日 22時頃の最新の太陽光発電・グリーン電力等のニュースを配信します。
ニュースは各種検索サイトでのキーワード検索結果から選んで転載しています。

関連するニュース等を掲載希望の方はその都度ご連絡ください。ご連絡の際は、記事と記事が掲載されているURLをご連絡ください。できる限り当日のニュースに掲載させていただきます。

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https://regssl.combzmail.jp/web/?t=cj32&m=27c4

【全般ニュース】
三菱地所、ラサール／東扇島に延床29.7万m2の大型物流施設着工
ＬＮＥＷＳ-1 時間前
… が可能。2023年度には臨港道路東扇島水江町線が完成する予定で、より一層の交通利便性の向上が期待されている。建物は、各階の着車を可能にするランプウェイを2基採用。高床倉庫（1～4 階）と低床倉庫（最上階）を整備することで、さまざまなテナントニーズに対応可能だ。約830坪から分割利用可能。冷凍冷蔵設備対応可能。大型車128台の待機スペース、一般車916台の収容が可能な駐車場を設置予定。全館LED 照明の採用。さらに、太陽光発電設備対応可能で、72時間対応の非常用発電設備を設置する。

三菱地所、ラサール／東扇島に延床29.7万m2の大型物流施設着工

横浜冷凍、環境優良事業者大臣表彰を受賞
LogisticsToday-2 時間前
認証・表彰横浜冷凍は15日、国土交通省が環境保全活動で顕著な功績のあった事業者などに贈る「交通関係環境保全優良事業者等大臣表彰」を受賞したと発表した。同社は、2015年7月に竣工した夢洲物流センター（大阪市此花区）で自然冷媒を使用した冷却設備、屋上太陽光発電システムなど環境に配慮したさまざまな技術を導入している。今回、夢洲物流センターの建設のほかにも、国内10か所、海外2か所の物流センターの屋上などに設置した太陽光発電システムによる再生可能エネルギーの導入や、フロンガス …
http://www.logi-today.com/306413

三菱自、次世代店舗「電動 DRIVE STATION」全国20店舗目がオープン
財経新聞-3 時間前
TOKYO, Dec 15, 2017 – ( JCN Newswire ) – 三菱自動車は、全国に順次展開を進めている次世代店舗「電動 DRIVE STATION」が、12月16日（土）にリニューアルオープンする「西日本三菱自動車販売株式会社新大阪店」（大阪府）をもって、全国20店舗に到達することをお知らせします。「電動 DRIVE STATION」は、電動車両（EV・PHEV）の意義であるエネルギーソースの多様性と、外部給電機能がもたらす停電時や災害時の価値を具現化した店舗です。太陽光発電システムとV2H（※）機器を備え、太陽光発電による …
http://www.zaikei.co.jp/releases/566794/

川崎で国内最大級の大型物流施設を着工
（株）不動産流通研究所 (プレスリリース) (ブログ)-3 時間前
ラサール不動産投資顧問（株）と三菱地所（株）および（株）NIPPO（東京都中央区、代表取締役社長：岩田裕美氏）の3社は15日、共同開発するマルチテナント型大型物流施設「ロジポート川崎ベイ」（川崎市川崎区）を着工した。敷地面積13万4,832平方メートル、延床面積29万6,798平方メートル。鉄骨鉄筋コンクリート造鉄骨造5階建て。国内最大級の物流施設となる。最寄りの首都高速湾岸線の東扇島出入口まで約1.5kmに位置し、東京や横浜へのアクセスに優れる。また、川崎港の至近に位置し、首都高速湾岸線を …
https://www.re-port.net/article/news/0000054188/

3階建てでもエネルギー自給率80％を達成
（株）不動産流通研究所 (プレスリリース) (ブログ)-3 時間前
積水化学工業（株）住宅カンパニーは14日、鉄骨系3階建て住宅「デシオ」シリーズの強化を発表。ZEH仕様の断熱を標準化することや太陽光発電システム（PV）の強化を通じて、理論上ではエネルギー自給率80％を達成可能とする。開口部に高断熱アルミ樹脂複合サッシを、基礎・天井には寒冷地エリアの断熱仕様を標準化して省エネ性を向上。サッシには、ペアガラスのほかトリプルガラスタイプも用意し、大開口とZEH断熱仕様を両立する。また、PVの設置効率と発電効率もアップし、狭小地におけるZEH対応範囲を拡大 …
https://www.re-port.net/article/news/0000054183/

一関市のメガソーラー稼働、タイＧＰＳＣが出資
newsclip.be-3 時間前
【特集】太陽光発電. ├東芝、タイで太陽光モジュール受注合計出力６メガワット; ├日本の５カ所で太陽光発電プロジェクトＳＳＰ、タイ２部上場; └ＤＩＣ、タイ工場屋根に太陽光発電設備. 【日本】タイ国営石油会社ＰＴＴ傘下の電力会社ＧＰＳＣは１５日、同社が９９％出資する岩手県一関市の大規模太陽光発電所（メガソーラー）が商業運転を開始したと発表した。出力２５・９メガワットで、２０・８メガワットを東北電力に売電する。投資額約１００億円。《newsclip》 …
http://www.newsclip.be/article/2017/12/15/34976.html

愛知県地球温暖化防止戦略案を策定
建通新聞-5 時間前
愛知県環境部は、あいち地球温暖化防止戦略２０３０（仮称）の案をとりまとめた。２０３０年度の温室効果ガス排出量を13年度比で26％削減することを目標に掲げ、太陽光発電・太陽熱利用設備の普及拡大や、小水力・バイオマスなど地域資源の活用などに取り組む方針だ。 · I [ g f X N. このコンテンツの続きをお読みいただくためには、会員登録かログインが必要です。
http://www.kentsu.co.jp/webnews/html_top/171215300017.html

太陽光発電制度、設備メンテナンスセミナー（神戸市／奈良市）を開催します
経済産業省 (プレスリリース)-6 時間前
太陽光発電事業者、その他関係事業者において、太陽光発電事業を安全かつ安定的に長期にわたって実施いただくことを目的に、平成29年4月に施行された改正「電気事業者による再生可能エネルギー電気の調達に関する特別措置法」や、特に発電設備の維持管理の内容を中心に「事業計画策定ガイドライン（太陽光発電）」の内容のほか、太陽光発電設備のメンテナンスについて事例を交えた重要性、ポイント等を説明するセミナーを以下のとおり開催します。
http://www.kansai.meti.go.jp/3-9enetai/energypolicy/2017_maintenanceseminar_kobenara.html

群馬セキスイハイム、宿泊体験モデルハウスをオープン
新建ハウジング-6 時間前
群馬セキスイハイム（群馬県前橋市）は１２月１６日、群馬県邑楽郡大泉町住吉で販売中の「スマートハイムタウン住吉ガーデン」内に、宿泊体験ができるモデルハウスをオープンする。セキスイハイムの木質系住宅「グランツーユー」のモデルハウスで、４ＬＤＫに小屋裏空間が付いた４０．５５坪の実邸サイズ。大容量の太陽光発電システム（１１．１１ｋＷ）、蓄電池（１２ｋＷｈ）、ＨＥＭＳを備え、昼も夜も１日中クリーンな太陽エネルギーで自給自足する「エネルギー自給自足の家」として、次世代スタンダードになるライフスタイルを ..

群馬セキスイハイム、宿泊体験モデルハウスをオープン

土壌センサー、トマト自動栽培… ＩＴ農業、京都で続々
京都新聞-9 時間前
消費電力が少ないため、地上部に設置した小型の太陽光発電パネルでも駆動するという。１個６万８０４円。現在は全国の農家と実証実験を重ねており、子会社のラピスセミコンダクタ（横浜市）の担当者は「次世代農業システムを開発する電気機器や農機具などのメーカー向けに拡販したい」としている。タキイ種苗は昨年５月から、湿度や二酸化炭素（ＣＯ２）の濃度を自動調節する農業用ハウスの実証実験を、徳島県や徳島大と連携して同県で進めている。味や見た目、栄養価などを改良したトマトを共同で開発。今年１１月 …
http://www.kyoto-np.co.jp/economy/article/20171215000077

「OK Google,おはよう！」と話しかけるだけで照明やエアコンが作動。未来 …
Nicheee! （ニッチー！）-9 時間前
株式会社LIXIL（リクシル）は、家電や電子機器だけでなく、玄関ドアや窓シャッターまでスマートスピーカーやスマートフォンで連携させ、トータルでつなげる「住まいのIoTシステム」を開発したと発表。報道関係者向け記者発表会が、12月4日に開催された。リクシル２. LIXILは“これからの住まい”として「太陽光発電などを使用した省エネ・健康・快適な住まい」「人・モノ・情報がつながる、より便利で安心な暮らし」をコンセプトに、IoTシステムを開発。住まいの建材や機器、センサーをリンクさせることでひとつ先の便利と安心を …
http://www.nicheee.com/archives/2158362.html

静岡と宮城で合計13MW、カナディアン・ソーラーがメガソーラー着工
日経テクノロジーオンライン-11 時間前
太陽光パネル大手のカナディアン・ソーラーは11月28日、日本において、2カ所・合計出力約12.9MWの太陽光発電所の建設を開始したと発表した。静岡県の出力10.77MWと、宮城県の出力2.1MWのプロジェクトである。静岡の出力10.77MWのメガソーラー（大規模太陽光発電所）は、伊豆市大野に立地する。2018年第4四半期に商業運転を開始する予定となっている。買取価格（税抜き）は36円/kWhで、稼働後は東京電力グループに売電する。年間発電量は、約1万2971MWhを見込んでいる。自社製の太陽光 …
http://techon.nikkeibp.co.jp/atcl/news/16/121510193/?rt=nocnt

「木漏れ日」注ぐ新キャンパス県立大を公開
信濃毎日新聞-12 時間前
三輪キャンパスは、県短大敷地内に地上３階（一部４階）、地下１階の本館、体育館、図書館など８棟を新築。県短大の既存施設も一部活用し、延べ約２万平方メートル。本館１階エントランスは「木漏れ日」をイメージして日光を取り入れ、内部は３階まで見渡せる吹き抜け構造になっている。講義室はガラス張りで外からも授業の様子を見ることができる。金田一真澄・学長予定者は「県立大のコンセプトでもある『オープン』な環境で、積極的に学生と先生にコミュニケーションを取ってもらう」と説明。太陽光発電や地下熱を利用 …
http://www.shinmai.co.jp/news/nagano/20171215/KT171214ATI090014000.php

太陽電池の初期費用ゼロにリクシルと東電の思惑
日本経済新聞-15 時間前
LIXIL（リクシル）と東京電力がZEH（ゼロエネルギー住宅）販売でタッグを組んだ。太陽光発電の売電収入を見込んで、顧客が負担する初期費用をゼロにする。これによって普及が進んでいない現状の打破を目指す。両社には別の狙いもある。 □初期費用は計400万円程度. LIXILが、エネルギー使用量を実質ゼロにするZEH（ゼロエネルギー住宅）の販売に力を入れる。東京電力ホールディングスと組み、ZEHを販売する… ［有料会員限定］この記事は会員限定です。電子版に登録すると続きをお読みいただけます。
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO2441760008122017000000/

太陽光の第1回入札、不調だった3つの理由、FIT算定委で議論
日経テクノロジーオンライン-15 時間前
太陽光の入札制度は、FIT改正に伴い、連系出力2MW以上の案件を対象に導入され、第1回の落札結果が11月21日に公表された。募集容量枠の500MWに対し、最終的に落札したのは141.366MWと3割にも満たず、低調な結果となった。価格上限額が21.00 円/kWhに対し、最低落札価格は17.20 円/kWh、最高落札価格は21.00 円/kWhだった。太陽光発電協会（JPEA）は、今回の入札結果を分析する目的で、開発事業者に対してアンケートを実施した。14日の委員会で、その結果と分析を公表した。今回の入札に参加 …
http://techon.nikkeibp.co.jp/atcl/news/16/121410191/

浜松市／新清掃工場・新破砕処理センター施設整備運営／新日鉄住金 …
日刊建設工業新聞社-15 時間前
発電能力は蒸気タービン発電機が１万５１２０キロワット、太陽光発電が１００キロワット。新破砕処理センターの処理能力は１日当たり６４トン（破砕設備３８トン、選別設備２６トン）。新清掃工場と新破砕処理センターを合築する工場棟の規模はＳＲＣ造地下１階地上５階建て延べ約２万２７９０平方メートル、高さ約３８メートル（煙突高さ５９メートル）。管理棟はＲＣ造３階建て延べ約１１８０平方メートル。軽量棟はＳ造平屋約４０平方メートル。一般搬入用受け入れヤードはＳ造平屋約７４０平方メートル。建設地は天竜区青谷。
https://www.decn.co.jp/?p=96512

太陽光・大量導入への2つの条件」、経産省・山崎課長が講演
日経テクノロジーオンライン-16 時間前
太陽光発電協会（JPEA）は12月12～13日、都内で「JPEA創立30周年シンポジウム」を開催した。経済産業省資源エネルギー庁新エネルギー課の山崎琢也課長など、政策担当者や太陽光関連の大学研究者、企業関係者などが登壇した。経産省の山崎課長は、講演の冒頭、「政府は、再生可能エネルギーを明確に『基幹電源』と位置付けた。今年11月28日、総合資源エネルギー調査会基本政策分科会を開催し、2030年のベストミックスを議論した。この時の資料で、再エネを『主力電源に』と明記した。主力電源とは、 …
http://techon.nikkeibp.co.jp/atcl/news/16/121410184/

岩手県一関市で大規模ソーラーシェアリング小麦・大麦など栽培
環境ビジネスオンライン-20 時間前
リニューアブル・ジャパン（東京都港区）、東急不動産（東京都港区）、日本アジア投資（東京都千代田区）の3社は12月13日、岩手県一関市の国営開発農地にて、大規模ソーラーシェアリング事業を開始するため、一関市吉高太陽光発電所と一関市鈴ヶ沢太陽光発電所を着工したと発表した。稼働開始はそれぞれ、2018年6月・10月の予定。この事業は、太陽光発電施設の下で、小麦・大麦の有機栽培や特別栽培に取り組むことにより、付加価値の高い営農を継続し、食糧とエネルギーの自給に貢献するもの。また、東北 …
https://www.kankyo-business.jp/news/016323.php

東電×日産 45台の電気自動車をつかったVPP、実証試験スタート
環境ビジネスオンライン-21 時間前
東京電力ホールディングス（東電HD／東京都千代田区）と日産自動車（神奈川県横浜市）は、多数の電気自動車（EV）を活用したバーチャルパワープラント（VPP）の実証試験を開始した。実証試験期間は12月13日から2018年1月末まで。今回の実証試験には、日産の商用タイプEV「e－NV200」のモニターである東電HD社員30人とEV「リーフ」を所有する日産社員からの応募者15人の計45人が参加する。
https://www.kankyo-business.jp/news/016321.php

旭硝子がエネルギーを創出するビルの建設を開始
エネクトニュース (プレスリリース)-22 時間前
アクセスランキングトップ10. No.9. ファブスコ、日本初の商業等施設向けカーポート型太陽光発電PPA事業をスタート. No.10. 中部電力とデンソー、地域の電力需給に応じ家庭電力需要を調整するシステムを開発. No.11. ソフトバンクと日建設計がスマートビルを共同開発. No.12. 山加電業「宮城丸森太陽光発電所」新設工事を受注. No.13. エコスタイル、屋根貸し太陽光発電推進でwebページ公開 …
http://www.eco-front.com/news_d4uNSRreoY.html

［ＮＡＲ］アジア各国はスマート政策で温暖化対策ビジネスに商機を
日本経済新聞-22 時間前
国際エネルギー機関（ＩＥＡ）によると再生可能エネ事業の投資額は40年には世界全体で年11兆ドルに達し、半分はアジア太平洋地域に行く。投資先として将来性が最も高いのは中国だ。一方、対極にあるパプアニューギニアにも太陽光発電企業は参入し始めた。ＩＦＣの最新リポート「温暖化対策ビジネス市場の創出」は発展途上国への投資は極めて大きな将来性があると指摘する。冒頭のような革新企業を支えるスマート政策を政府が立案、実施すれば数兆ドルの投資が促され、温暖化対策の国際的枠組み「パリ協定」の …
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO2462107014122017FFE000/

【オリックス・ゴルフ・マネジメント】いづも大社カントリークラブ（島根県）の …
産経ニュース-2017/12/14
OGMでは、売電を目的とした太陽光発電事業を行っており、ディアレイク・カントリー倶楽部（栃木県鹿沼市）、比良ゴルフ倶楽部（滋賀県大津市）、富士OGMエクセレントクラブ伊勢二見コース（三重県伊勢市）に続いて4カ所目となります。なお、いづも大社CCの年間発電量はOGMとして最大規模で、4カ所合計の年間想定発電量は1817万kWh、一般家庭約5050世帯分の年間電力消費量を賄います。いづも大社CCは、島根県の中央に位置し、縁結びの神様としても有名な出雲大社から約25分の丘陵地にある18ホールの …
http://www.sankei.com/economy/news/171214/prl1712140357-n1.html

【自治体関係発信ニュース】

【官庁関係発信ニュース】

NPO法人太陽光発電所ネットワーク(PV-Net)　中部地域交流会　吉田です。

配信の目的
立場や所属団体に関係なく太陽光発電の健全な普及促進、グリーン電力証書の活用による地域振興・活性化及び地球温暖化防止に貢献するために関係者の皆様と情報共有を目的にE-Mailアドレスが公開されている自治体(北は北海道から南は沖縄まで拡大中)の環境関係・地球温暖化防止関係・事業企画の窓口や商工会議所・商工会、PV-Net関係者(本部事務局、中部地域交流会、地域相談員、他の地域の一部の方)、省エネルギー普及指導員、主に愛知県の地球温暖化防止活動推進員、住宅メーカーの方、PVオーナーの方、PV関係者の方などにBCCにて配信しています。

2013年7月20日発行「自治体の屋根貸し太陽光発電事業レポート」

自治体の屋根貸し太陽光発電事業レポート

自治体における屋根貸し・マッチング・太陽光発電事業等への取組み　№62 2017年9月1日付

自治体における屋根貸し・マッチング・太陽光発電事業等への取組み　№62　2017年9月1日付

2014年5月6日発行「太陽光発電の普及・促進の影で」レポート

「太陽光発電の普及・促進の影で」レポート

ニュース配信についての連絡先
自宅
〒480-0305　愛知県春日井市坂下町5-313-4
E-Mail : jcb01351@nifty.com
携帯 : 090-5114-9777　TEL&FAX : 0568-88-8032
http://curator358.com/

太陽光発電、グリーン電力に関する問い合わせ先

NPO法人　太陽光発電所ネットワーク（PV-Net）
〒113-0034東京都文京区湯島1-9-10湯島ビル602
TEL：03-5805-3577　　FAX：03-5805-3588
E-mail：info@greenenergy.jp（事務局）
URL：http://www.greenenergy.jp/

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