太陽光発電・グリーン電力等のニュース 2017/08/21 No3039

スポンサードリンク

皆様、8月21日 25時頃の最新の太陽光発電・グリーン電力等のニュースを配信します。
ニュースは各種検索サイトでのキーワード検索結果から選んで転載しています。

関連するニュース等を掲載希望の方はその都度ご連絡ください。ご連絡の際は、記事と記事が掲載されているURLをご連絡ください。できる限り当日のニュースに掲載させていただきます。

配信の停止、配信先の登録、変更、追加などは下記のURLからお願いいたします。
https://regssl.combzmail.jp/web/?t=cj32&m=27c4

【全般ニュース】
米国での皆既日食、太陽光発電への影響が懸念
財経新聞-2 時間前
カリフォルニア州ではピーク需要の30～40％の電力を太陽光発電で賄っており、さらに太陽光発電の出力が上がり始める午前9時ごろから日食が始まり、最大出力が出る時間帯の正午頃に日食が終わることから、太陽光発電による出力の急速な増減も課題と ..
http://www.zaikei.co.jp/article/20170821/393632.html

太陽光発電の株式会社ウエストエネルギーソリューション、クラウド型顧客 …
プレスリリースゼロ (プレスリリース)-5 時間前
太陽光発電の株式会社ウエストエネルギーソリューション、クラウド型顧客管理サービス「Zoho CRM」の導入でデータを活用した経営戦略 … 同社は、ウエストグループの売上の約8割を担う太陽光発電事業やエスコ事業（LED、空調などの導入）や、新電力事業 …
http://pressrelease-zero.jp/archives/116633

清水建設、四国支店ビルのエネルギー消費削減、「ZEB Ready」相当に
nikkei BPnet-6 時間前
1年間の用途別消費エネルギー削減率は、空調・換気が47％、照明が80％、給湯・昇降機が45％だった。これらに太陽光発電での創エネによる10.2％の削減量を加え、全体で68.7％の削減率となった。運用2年目に当たる2017年4～7月のエネルギー消費量 …
http://business.nikkeibp.co.jp/atclemf/15/238719/082102744/?n_cid=nbpbpn_rss

トヨタ自動車、セブン‐イレブンと物流・店舗の省エネ・CO2削減の検討を開始
nikkei BPnet-6 時間前
店舗では、既に設置している太陽光発電システムと、燃料電池発電機、定置型蓄電池を組み合わせたエネルギー管理システムで、これまで以上の省エネ・CO2排出削減を図る。燃料電池発電機は、自動車用の燃料電池ユニットを生かして水素ステーション併設 …
http://business.nikkeibp.co.jp/atclemf/15/238719/082102745/?n_cid=nbpbpn_rss

「風力でも蓄電池併設型が急成長も」、TMEIC・杉山氏、木暮氏に聞く
日経テクノロジーオンライン-9 時間前
北海道を中心に蓄電池を併設したメガソーラー（大規模太陽光発電所）の建設が相次いでいる。7月6日には、SBエナジー（東京都港区）と三菱UFJリースが北海道安平町に国内最大規模となる出力34MWの蓄電池を併設するメガソーラーの起工式を行った。
http://techon.nikkeibp.co.jp/atcl/feature/15/415282/081000020/?rt=nocnt

ZEHの定義から、普及へ向けた課題、そして未来まで
環境ビジネスオンライン (登録)-11 時間前
経済産業省の資料では、「高断熱基準、設備の高効率化で省エネ基準の20％以上の省エネを満たした上で、太陽光発電等でエネルギーを創ることにより正味でゼロ・エネルギーを目指す」となっており、正味で75％省エネを達成したものをNearly ZEH、正味 …
https://www.kankyo-business.jp/column/015409.php

一般社団法人太陽光発電協会（JPEA）による工業会証明書の発行開始
環境ビジネスオンライン (登録)-11 時間前
一般社団法人太陽光発電協会（JPEA／東京都港区）は8月1日、経営力向上設備等に係る証明書のなかで、「余剰売電」を行う太陽光発電設備に使用する「太陽電池モジュール」の生産性向上要件についての証明書を発行する旨をアナウンスした。従来より、 ..
https://www.kankyo-business.jp/column/015432.php

津市で小型風力と太陽光の「ハイブリッド再エネ」が売電開始
日経テクノロジーオンライン-14 時間前
名古屋産業大学大学院教授の清水幸丸氏の開発した最大出力4.5kWの小型風車が、今年5月、中部電力の電力系統と接続し、順調に売電を続けている。設置した場所は、三重県津市の田園地帯で、同一敷地内には、出力2.7kWの太陽光発電システムも併設 …
http://techon.nikkeibp.co.jp/atcl/news/16/082108810/

HEMS市場は2025年120億円、太陽光の自家消費ニーズ高まる
日経テクノロジーオンライン-14 時間前
また、太陽光発電システムの自家消費ニーズの高まりにより蓄電池の導入が増加し、住宅内のエネルギーを最適化するのに必要となるHEMSの導入が促進される見通し。2025年には、2016年比81.1％増の120億円まで成長すると予測する。また、店舗の …
http://techon.nikkeibp.co.jp/atcl/news/16/082108807/

三井化学診断ビジネス拡大太陽光発電や医療分野で
ヘッドラインニュース-16 時間前
三井化学が材料やバイオテクノロジーなど既存事業で培った知見を基にした診断事業で、ビジネスの幅を広げようとしている。第１弾として展開している太陽光発電の診断事業は、金融機関とのタイアップで「技術のデューデリジェンス」（福田伸常務執行役員研究 …
http://www.kagakukogyonippo.com/headline/2017/08/21-30594.html

＜メガソーラー共存への課題＞（上）少なくなった野鳥千葉・成田印旛沼
東京新聞-16 時間前
千葉県成田市の湿地に、大規模な太陽光発電所（メガソーラー）が建設され、希少な野鳥が見られなくなったとの投稿が本紙に寄せられた。メガソーラーは各地で増えているが、環境保全や景観などを巡り、地元住民とのトラブルを引き起こすケースもある。
http://www.tokyo-np.co.jp/article/national/list/201708/CK2017082102000116.html

＜東北の道しるべ＞エネルギー兼業農家増加農地に太陽パネル
河北新報-18 時間前
コメや野菜を生産する傍ら、小規模発電を手掛ける「エネルギー兼業農家」が東北で増えている。農地の一角に太陽光パネルなどを設置し、自然の恵みから農作物と電気を同時に生み出し、売電により収入アップも図る。都市住民から協賛金を募って初期投資費 …
http://www.kahoku.co.jp/tohokunews/201708/20170821_53007.html

補助金不正受給／排除のため性善説は捨てて
河北新報-18 時間前
東京地検特捜部が今月９日、福島県の補助金約２億５千万円をだまし取ったとして詐欺などの罪で、大阪府岸和田市の太陽光発電関連会社の役員２人を起訴した。起訴状などによると、白河市に建設した工場の設備購入額にうその記載をし、取引先の発注書を …
http://www.kahoku.co.jp/editorial/20170821_01.html

【ｅｃｏ最前線を聞く】グリーン電力のＰＲ、五輪はチャンス (1/2ページ)
SankeiBiz-19 時間前
アサヒビールは、太陽光や風力、バイオマス、地熱などで発電された電気「グリーン電力（再生可能エネルギー）」の活用に取り組んでいる。２００２年に食品業界で初めて製品の製造にグリーン電力を使用した。製造時にグリーン電力を使用するのは現在、主力の .
http://www.sankeibiz.jp/business/news/170821/bsd1708210500002-n1.htm

長野で再生エネ国際会議国内で初開催
長野日報-2017/08/19
分科会に分かれて、「地域エネルギー会社の役割」「市民電力・市民参加による取り組み」「太陽光発電の発展の余地」「再生可能エネルギー・省エネルギーの地域経済効果」などのテーマで、企業や自治体の取り組み事例などが報告される。午後５時まで。
http://www.nagano-np.co.jp/articles/21024

【自治体関係発信ニュース】
「交通機関への再生可能エネルギー活用事業」業務 … – 福井県ホームページ
8 時間前 – 化できる構成になっているか。 25. 太陽光発電・蓄電池システムについて、発電量・蓄電量等、十分な. 機能を有し、システム構成が具体的でわかりやすいか。蓄電池の寿命が長く、実運用に有効性が認められるか。その他要求水準以上の提案があり、有効性 …
http://www.pref.fukui.lg.jp/doc/sokou/koukyoukoutuu/saieneseibi_d/fil/kouboyouryou.pdf

【官庁関係発信ニュース】

NPO法人太陽光発電所ネットワーク(PV-Net)　中部地域交流会　吉田です。

配信の目的
立場や所属団体に関係なく太陽光発電の健全な普及促進、グリーン電力証書の活用による地域振興・活性化及び地球温暖化防止に貢献するために関係者の皆様と情報共有を目的にE-Mailアドレスが公開されている自治体(北は北海道から南は沖縄まで拡大中)の環境関係・地球温暖化防止関係・事業企画の窓口や商工会議所・商工会、PV-Net関係者(本部事務局、中部地域交流会、地域相談員、他の地域の一部の方)、省エネルギー普及指導員、主に愛知県の地球温暖化防止活動推進員、住宅メーカーの方、PVオーナーの方、PV関係者の方などにBCCにて配信しています。

2013年7月20日発行「自治体の屋根貸し太陽光発電事業レポート」

自治体の屋根貸し太陽光発電事業レポート

自治体における屋根貸し・マッチング・太陽光発電事業等への取組み　№61 2017年8月1日付

自治体における屋根貸し・マッチング・太陽光発電事業等への取組み　№61　2017年8月1日付

2014年5月6日発行「太陽光発電の普及・促進の影で」レポート

「太陽光発電の普及・促進の影で」レポート

ニュース配信についての連絡先
自宅　　　
〒480-0305　愛知県春日井市坂下町5-313-4
　E-Mail : jcb01351@nifty.com
　携帯 : 090-5114-9777　TEL&FAX : 0568-88-8032
　http://curator358.com/

太陽光発電、グリーン電力に関する問い合わせ先

NPO法人　太陽光発電所ネットワーク（PV-Net）
〒113-0034東京都文京区湯島1-9-10湯島ビル602
　TEL：03-5805-3577　　FAX：03-5805-3588
　E-mail：info@greenenergy.jp（事務局）
　URL：http://www.greenenergy.jp/

スポンサードリンク

もっと詳しく知りたい事や
理解できなかった事などございましたらお気軽にご連絡下さい。

お問い合わせはこちらからどうぞ