太陽光発電・グリーン電力等のニュース 2017/04/17 No2915

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皆様、4月17日 22時頃の最新の太陽光発電・グリーン電力等のニュースを配信します。
ニュースは各種検索サイトでのキーワード検索結果から選んで転載しています。

関連するニュース等を掲載希望の方はその都度ご連絡ください。ご連絡の際は、記事と記事が掲載されているURLをご連絡ください。できる限り当日のニュースに掲載させていただきます。

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【全般ニュース】
川崎のJR駅に自立型の水素エネルギー供給システム…東芝が納入
レスポンス-3 時間前
太陽光発電と蓄電池、水素製造装置、水素貯蔵タンク、純水素燃料電池で構成されている。災害が発生した際には、商用の配電ネットワーク（系統電源）に頼ることなく必要なエネルギーを供給できるという。横浜港流通センターなどに納入されており、今回で3台 …
https://response.jp/article/2017/04/17/293623.html

村田製作所、長瀬産業とともに家庭用太陽光発電とバッテリーのシステム …
nikkei BPnet-3 時間前
村田製作所は、長瀬産業とともに、家庭用太陽光発電とリチウムイオンバッテリーを組み合わせたシステム「コンパクトHEMS（住宅エネルギー管理システム）セット『エネイース』」を共同開発した。パワーコンディショナー（電流変換器）と「見える化」ユニットも含む4 …
http://business.nikkeibp.co.jp/atclemf/15/238719/041702359/

［次の１００年へ－日新電機の挑戦］（１）ＳＰＳＳ
電気新聞-4 時間前
従来の受変電設備に太陽光発電システム、蓄電池などを組み合わせてＥＭＳ（エネルギー管理システム）で最適に制御し、エネルギーコストの低減や二酸化炭素（ＣＯ２）削減、ＢＣＰ（事業継続計画）対応などを実現可能にする――。 ◇技術の集大成これは日新 …

［次の１００年へ－日新電機の挑戦］（１）ＳＰＳＳ

ストレージパリティが生みだす新ビジネス蓄電池の充放電
環境ビジネスオンライン (登録)-8 時間前
太陽光発電については政策的な後押し等もあって導入が拡大しているが、それに比べると、蓄電池は現状マーケットが爆発的に拡大しているという段階 … ただし、普及開始からの導入率だと、住宅用太陽光発電よりは導入スピードが速いという見方もある（図1）。
https://www.kankyo-business.jp/column/014689.php

工務店によるZEHメリットのわかりやすい説明がZEH普及の鍵（前編）
環境ビジネスオンライン (登録)-8 時間前
FIT価格低減で競争が激化している太陽光発電事業。そのなかで注目を集めているのが住宅向け市場だ。特に経済産業省によるZEH支援事業や国土交通省の地域型住宅グリーン化事業で、市場は拡大が見込まれている。では、住宅建築業界はどう見ている …
https://www.kankyo-business.jp/column/014697.php

未来の電力マーケットの鍵を握る蓄電池ソリューション
環境ビジネスオンライン (登録)-8 時間前
鹿児島県甑（こしき）島に、電気自動車（EV）のリユース蓄電池による大型蓄電システムと太陽光発電システムを設置。電力貯蔵システムを活用した新しい電力需給調整モデルの構築を目指す。コストの安い〈EVリユース蓄電池の活用〉が同プロジェクトの大きな …
https://www.kankyo-business.jp/column/014688.php

ポストFITの入札に困惑するドイツの木質バイオマス発電（その3）
環境ビジネスオンライン (登録)-8 時間前
現状維持に固執したこの提案は当局に受け入れてもらえず、実際にはこの提案より5セントくらい引下げられた。バイオマスの業界団体から強い不満が出るのは当然だろう。しかし陸上風力発電と事業用太陽光発電の付値の上限は、それぞれkWh当たり7セント …
https://www.kankyo-business.jp/column/014681.php

群馬セキスイハイム、太陽光パネルの売電益で保育所へ三輪車を …
新建ハウジング-10 時間前
群馬セキスイハイム（群馬県前橋市）は、地域貢献活動「セキスイハイム太陽光発電ｋｉｄｓニコニコプロジェクト」における２０１６年度分の売電益を、前橋市内１８箇所の保育所で使用する三輪車やスクーター約６０台の購入に充てることとし、その贈呈式を４月１８日 …
http://www.s-housing.jp/archives/104982

FIT終了後の展望に関するイベント開催、太陽光発電所の所長が大集合
エキサイトニュース-10 時間前
2017年4月のFIT法改正により、太陽光発電所におけるメンテナンスの義務化や、地域との関係への配慮が求められるようになるなど、さまざまな制度の変更が行われた。改正の主な趣旨は、再生可能エネルギーが長期・安定的に低コストで生み出されるように …
http://www.excite.co.jp/News/science/20170416/Leafhide_eco_news_dEcRXTetFO.html

太陽光の自立運転に期待した顧客から、停電による損害賠償を請求され …
日経テクノロジーオンライン-12 時間前
今回のケースで導入されていた太陽光発電システムは、商用電力の電力供給系統と接続した「系統連系」でした。需要家の発電機が系統連系している場合に、商用電力が停電すると、自家用発電機がそのまま発電を継続すると、電力が商用電力の供給系統に .
http://techon.nikkeibp.co.jp/atcl/feature/15/407251/041200022/?rt=nocnt

電力：4月10～14日：西日本が一段安、一時高騰した東との格差拡大
エネルギーニュース-14 時間前
卸電力のRim Indexスポット(翌日物取引)価格の24時間・中心値は前週（4月10～14日受渡）、平均でみると、周波数50Hzの東日本が前の週に比べ0.37円高(3.4％高)の11.24円、周波数60Hzの西日本が0.85円安(8.5％安)の9.09円だった。週間の値幅は …
https://www.rim-intelligence.co.jp/news/select/article/617667

テラドローン、太陽光発電向けに傾斜地出力を予測
SankeiBiz-16 時間前
テラドローン（東京都渋谷区）は、太陽光発電関連事業者向けの新サービスとして、傾斜地の勾配を反映した発電出力予測などを行うＣＩＭモデリング事業に本格参入する。山間部など従来は設置が避けられていた場所での発電所が増えているのに対応、作業 …
http://www.sankeibiz.jp/business/news/170417/bsl1704170500003-n1.htm

大和ハウス工業法人施設のZEB化で先行
nikkei BPnet-21 時間前
ZEBはビルで消費するエネルギーの省エネと、太陽光発電などによる創エネを合わせて一次エネルギー消費量がゼロ（100％以上省エネ）のビルを指す。75％以上の省エネの場合は「Nearly ZEB」、50％以上の省エネの場合は「ZEB Ready」と呼ぶ。 2010年に …
http://business.nikkeibp.co.jp/atclemf/15/239627/040600020/?n_cid=nbpbpn_rss

「軽井沢エコライフ」で得た太陽光発電への確信
日経ビジネスオンライン-21 時間前
今年1月から軽井沢に住むことになった。購入した物件は別荘地内にあるが定住目的だ。「軽井沢はサマーリゾート。冬は寒くて住めない」と言う友人達のアドバイスを尻目に1月末に予定通り転居した。実際に住んでみると、軽井沢の冬は素晴らしい。
http://business.nikkeibp.co.jp/atcl/report/15/225434/041100015/?rt=nocnt

AI、航空機…新分野に挑む“自由”な金融機関
日経ビジネスオンライン-21 時間前
千葉だけではない。2012年に京セラと立ち上げた共同出資会社を通じて、既に50カ所で太陽光発電施設の運営を開始している。資産残高は2017年度に1000億円まで積み上がり、環境エネルギー事業などで7000億円の資産規模を持つオリックスの背中を追う …
http://business.nikkeibp.co.jp/atcl/report/15/278209/041400118/

阿波市のため池で水上メガソーラー、シエル・テール日本法人が着工
日経テクノロジーオンライン-2017/04/16
太陽光パネルを水上に浮かべるフロートの大手、フランスのシエル・テール・インターナショナルの日本法人、シエル・テール・ジャパン（東京都中央区）は4月13日、徳島県にある池の水上を使った、出力約1.36MWのメガソーラー（大規模太陽光発電所）「行峯上 .
http://techon.nikkeibp.co.jp/atcl/news/16/041607191/

＜日本と再生＞自然エネ映画通じ考えて
河北新報-2017/04/15
温泉熱を利用する福島市・土湯温泉のバイナリー発電、住民主導で整備が進む福島県富岡町の大規模太陽光発電施設の取り組みも紹介している。佐藤弥右衛門（やうえもん）代表理事は「原発なしでも自然エネルギーで地域も経済も活性化する新しい社会が …
http://www.kahoku.co.jp/tohokunews/201704/20170416_63036.html

【自治体関係発信ニュース】

【官庁関係発信ニュース】

NPO法人太陽光発電所ネットワーク(PV-Net)　中部地域交流会　吉田です。

配信の目的
立場や所属団体に関係なく太陽光発電の健全な普及促進、グリーン電力証書の活用による地域振興・活性化及び地球温暖化防止に貢献するために関係者の皆様と情報共有を目的にE-Mailアドレスが公開されている自治体(北は北海道から南は沖縄まで拡大中)の環境関係・地球温暖化防止関係・事業企画の窓口や商工会議所・商工会、PV-Net関係者(本部事務局、中部地域交流会、地域相談員、他の地域の一部の方)、省エネルギー普及指導員、主に愛知県の地球温暖化防止活動推進員、住宅メーカーの方、PVオーナーの方、PV関係者の方などにBCCにて配信しています。

2013年7月20日発行「自治体の屋根貸し太陽光発電事業レポート」

自治体の屋根貸し太陽光発電事業レポート

自治体における屋根貸し・マッチング・太陽光発電事業等への取組み　№57　2017年4月1日付

自治体における屋根貸し・マッチング・太陽光発電事業等への取組み　№57　2017年4月1日付

2014年5月6日発行「太陽光発電の普及・促進の影で」レポート

「太陽光発電の普及・促進の影で」レポート

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〒480-0305　愛知県春日井市坂下町5-313-4
　E-Mail : jcb01351@nifty.com
　携帯 : 090-5114-9777　TEL&FAX : 0568-88-8032
　http://curator358.com/

太陽光発電、グリーン電力に関する問い合わせ先

NPO法人　太陽光発電所ネットワーク（PV-Net）
〒113-0034東京都文京区湯島1-9-10湯島ビル602
　TEL：03-5805-3577　　FAX：03-5805-3588
　E-mail：info@greenenergy.jp（事務局）
　URL：http://www.greenenergy.jp/

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