太陽光発電・グリーン電力等のニュース 2018/01/22 No3187

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皆様、1月22日 22時頃の最新の太陽光発電・グリーン電力等のニュースを配信します。

ニュースは各種検索サイトでのキーワード検索結果から選んで転載しています。

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【全般ニュース】

『中津川 THE SOLAR BUDOKAN 2018』開催決定 9月22～23日、岐阜 …

佐藤タイジ（シアターブルック）がオーガナイズする太陽光発電のエネルギーを活用したロックフェス『中津川 THE SOLAR BUDOKAN 2018』の開催が決定。9月22日（土）と23日（日）の2日間に渡って、岐阜県・中津川公園内特設ステージにて行われる。またこの発表に合わせ、SPICE×『中津川 THE SOLAR BUDOKAN』が制作した2017年開催のアフタームービーも公開された。このフェスが多くの人に愛され、今なお支持を拡大している所以が垣間見られるとともに、今年の開催に向けてもテンションがアップすること …

https://spice.eplus.jp/articles/168903

「超電導フライホイール」で太陽光の出力安定化、実用化に前進

日経テクノロジーオンライン-3 時間前

山梨県と鉄道総合技術研究所、古河電気工業、ミラプロの4者は2017年12月19日、改良型の「超電導フライホイール蓄電システム」を公開し、メガソーラー（大規模太陽光発電所）の出力変動を緩和するための蓄電装置として、実用化に一歩前進したとの見方を示した。甲府市にある米倉山太陽光発電所の敷地内に設置・実証している。直径2mのフライホイール（弾み車）を内蔵し、電力を回転運動として蓄えることで充放電する。定格出力300kW、充電容量100kWhとなる。 NEDO（新エネルギー・産業技術総合開発機構） ..

http://techon.nikkeibp.co.jp/atcl/news/16/012210539/?rt=nocnt

那須烏山市に19MWのメガソーラー建設、地銀5行が融資

日経テクノロジーオンライン-4 時間前

レノバは、栃木県那須烏山市に出力19.2MWのメガソーラー（大規模太陽光発電所）「那須烏山ソーラー発電所」を建設する。2017年12月28日にプロジェクトファイナンスを組成したと発表した。2018年1月に着工し、2019年5月に運転を開始する予定。レノバなどの出資する匿名組合事業として「合同会社那須烏山ソーラー」が事業主体となる。売電単価は36円/kWh。立地は、環境影響評価（アセスメント）を実施し、林地開発許可を取得した山林など約41.5ha。年間発電量は、一般家庭6300世帯に相当する約2150万kWh …

http://techon.nikkeibp.co.jp/atcl/news/16/012210538/

DMM、産業太陽光のO&Mサービス、スマートエナジーと連携

日経テクノロジーオンライン-4 時間前

DMM.com（東京都港区）は、スマートエナジー（東京都中央区）と提携し、産業用太陽光発電システムの日常監視からトラブル復旧、保安や除草などの運転・保守点検サービス「DMM energy O&M」を提供開始すると発表した。利用料金は個別見積もり。一般社団法人日本電機工業会のJEM-TR228などのガイドラインに基づく検査を実施する。電気主任技術者を全国サービスセンターに配置し、万が一の際にはいち早く駆け付け対応を行う。不具合を起こしそうな箇所を特定して、改善（予防保全）し、発電効率アップの施策 …

http://techon.nikkeibp.co.jp/atcl/news/16/012210537/

世界の太陽光コストは2020年までに半減、化石燃料を下回る水準に

ITmedia-14 時間前

世界150カ国以上が加盟するIRENA（国際再生可能エネルギー機関：International Renewable Energy Agency）は、2018年1月13日に再生可能エネルギー電源のコスト動向をまとめた報告書「Renewable Power Generation Costs in 2017（再生可能エネルギーの2017年の発電コスト）」を公表した。2010年から現在までの約7年間で、太陽光発電のコストは73％、陸上風力発電のコストは約25％低下しており、再生可能エネルギーは着実に競争力のある電源になりつつあるとした。 2017年の世界における太陽光発電 …

http://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1801/22/news045.html

【自治体関係発信ニュース】

【官庁関係発信ニュース】

NPO法人太陽光発電所ネットワーク(PV-Net)　中部地域交流会　吉田です。

配信の目的

立場や所属団体に関係なく太陽光発電の健全な普及促進、グリーン電力証書の活用による地域振興・活性化及び地球温暖化防止に貢献するために関係者の皆様と情報共有を目的にE-Mailアドレスが公開されている自治体(北は北海道から南は沖縄まで拡大中)の環境関係・地球温暖化防止関係・事業企画の窓口や商工会議所・商工会、PV-Net関係者(本部事務局、中部地域交流会、地域相談員、他の地域の一部の方)、省エネルギー普及指導員、主に愛知県の地球温暖化防止活動推進員、住宅メーカーの方、PVオーナーの方、PV関係者の方などにBCCにて配信しています。

2013年7月20日発行「自治体の屋根貸し太陽光発電事業レポート」