太陽光発電・グリーン電力等のニュース 2017/12/06 No3141 | 知っ得太陽光発電トレンド情報発信基地

太陽光発電・グリーン電力等のニュース 2017/12/06 No3141

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皆様、12月06日 20時頃の最新の太陽光発電・グリーン電力等のニュースを配信します。
ニュースは各種検索サイトでのキーワード検索結果から選んで転載しています。

関連するニュース等を掲載希望の方はその都度ご連絡ください。ご連絡の際は、記事と記事が掲載されているURLをご連絡ください。できる限り当日のニュースに掲載させていただきます。

配信の停止、配信先の登録、変更、追加などは下記のURLからお願いいたします。
https://regssl.combzmail.jp/web/?t=cj32&m=27c4

【全般ニュース】
ZEH基準を満たす賃貸集合住宅が完成!オーナーや入居者のメリットと …
ニコニコニュース-1 時間前
しかし、この度、大東建託株式会社と太陽光発電システムを開発・販売する京セラ株式会社が協力し、ZEH(ゼッチ)基準を満たす賃貸集合住宅を完成させました。 この、日本 … 自宅で太陽光発電システムでエネルギーを創り出したり、断熱窓などや省エネ機能付きの設備を採用したりして年間の一次消費エネルギー量の収支をプラマイゼロにすることを指します。 … また、快適な住空間のおかげで、入居希望者の増加を望めるほか、太陽光発電システムや低圧一括受電システムの採用で、事業性を高めることができます。
http://news.nicovideo.jp/watch/nw3126997

電気自動車とリユース蓄電池を活用したVPP実証事業が始まる
Business & Public Affairs (プレスリリース) (ブログ)-3 時間前
日本ベネックスは、精密板金加工技術を基盤に大型映像装置をはじめとした産業・電気機器製造事業を手掛けており、2012年に環境エネルギー事業に新規参入して以来、約21MWの太陽光発電システムの設計施工・運営を行ってきた。住友商事は、日産自動車との合弁事業であるフォーアールエナジーと共同で、EVで使い終わった蓄電池を再利用・再製品化し、EVの普及促進に貢献する仕組みを作ってきた。 電気自動車とリユース蓄電池を活用したVPP実証事業への参画について. 関連サイト: 株式会社日本ベネックス.
https://bp-affairs.com/news/2017/12/20171206-6182.html

高知県、太陽光発電施設のガイドラインを改定 土砂災害など懸念
環境ビジネスオンライン-4 時間前
同県は、県内で固定価格買取制度(FIT)における認定を受け、全量売電を目的とする出力50kW以上の太陽光発電事業を対象として、2016年3月にこのガイドラインを策定した。 今回、このガイドラインを運用する中で、事業開発に伴う土砂災害、濁水などの発生、濁水の河川流入などよる事業予定地の市町村以外の周辺市町村への影響などを懸念する声があったこと、また、適切な事業実施の確保や地域との共生を図る観点などから見直しが行われたFITの新制度が2017年4月に施行されたことを踏まえ、改定を行った。
https://www.kankyo-business.jp/news/016252.php

矢作建設が太陽光発電、竹チップや鉄鋼スラグの防草効果を検証
日経テクノロジーオンライン-5 時間前
矢作建設工業は、愛知県豊田市の社有遊休地に太陽光発電所「豊田市保見町ソーラーファーム」を開設した。発電事業のほか、さまざまな研究の場としても活用していく。11月9日に発表した。 山間部の約1.7haの敷地に太陽光パネルを3600枚設置した。出力は972kWで、約200世帯分に相当する発電量を見込んでいる。太陽光パネルはディンプレックス・ジャパン製、パワーコンディショナー(PCS)は三社電機製作所を採用した。 基礎・架台には複数の工法を採用し、地形やコストに適した施工性などを検証する。
http://techon.nikkeibp.co.jp/atcl/news/16/120610088/?rt=nocnt

ネクストエナジー×エネチェンジ合同企画 大東エナジー株式会社契約者 …
BIGLOBEニュース-5 時間前
自然エネルギー関連の事業を展開し、小売電気事業者であるネクストエナジー・アンド・リソース株式会社(本社:長野県駒ヶ根市、代表取締役社長:伊藤 敦、以下「当社」)と、電力・ガス比較サイトを運営するエネチェンジ株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:有田 一平)は、全国の大東エナジー「いい部屋でんき」の契約者向けに、「ネクストエナジー&エネチェンジ合同企画 大東エナジー株式会社契約者切り替え支援キャンペーン」を2017年12月1日(金)から12月31日(日)まで実施いたします。
https://news.biglobe.ne.jp/economy/1206/atp_171206_6156587197.html

富士エコサイクル、屋根上太陽光を自家消費、電力の3割を転換
日経テクノロジーオンライン-5 時間前
富士通ゼネラルは12月1日、同社グループの富士エコサイクル(静岡県浜松市)が太陽光発電システムを導入し、12月から本格稼働を開始したと発表した。発電した電力は自家消費し、余剰電力を売電する。 富士エコサイクルでは、使用済み家電製品のリサイクル事業を行っており、年間約1700MWhの電力を使用している。今回の太陽光発電システムの稼働によって、その約30%を再生可能エネルギーに切り替える。 富士エコサイクルの屋根約6800m2に発電容量490kWの太陽光パネルを設置した。年間発電量 …
http://techon.nikkeibp.co.jp/atcl/news/16/120610086/

2017年のカーボン・オフセット大賞 太陽光発電で自販機のCO2相殺など
環境ビジネスオンライン-6 時間前
環境省は12月4日、優れたカーボン・オフセットの取り組みを行う団体を表彰・奨励する「第7回 カーボン・オフセット大賞」の受賞者を発表した。主催はカーボン・オフセット推進ネットワーク(CO-Net/神奈川県横浜市)。 今回は37件の応募があり、環境大臣賞(1団体)、経済産業大臣賞(1団体)、農林水産大臣賞(1団体)、優秀賞(3団体)、奨励賞(6団体)が決定した。 この賞は、受賞者の具体的な取り組み事例の紹介を通じて、カーボン・オフセットの意義と取り組みへの理解が社会全体に広く浸透することを目的としている …
https://www.kankyo-business.jp/news/016251.php

移動可能型ソーラー充電スタンド<LN-CB1AA>を発売
産経ニュース-7 時間前
当社はこれからも、太陽光発電システムや蓄電池を活用し、快適で安心な暮らしを支えるエネルギーソリューションを提案してまいります。 □ 主な特長1.高効率な太陽電池モジュール「BLACKSOLAR」で発電した電気を蓄電池に蓄え、スマートフォンや携帯電話を手軽に充電2.キャスター付きなので、移動も可能3.最大A1サイズのポスターを掲示し、案内やお知らせに活用4.災害発生時には、地域の避難場所に設置して充電ニーズに対応. ※ 天候不良などにより、太陽光パネルの発電量が不十分な場合や、携帯充電 …
http://www.sankei.com/economy/news/171206/prl1712060128-n1.html

学生が建てた「未来の家」がズラリ! 大阪で「エネマネハウス2017」開催中
ニフティニュース-7 時間前
ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」(ZEH)は、省エネや太陽光発電などで年間の1次エネルギー消費量を正味でゼロにできる住宅だ。「エネマネハウス」では、大学と民間企業が設計、建築したZEHのモデル住宅を展示し、住宅の新たな価値を創出して理解促進、普及啓発を図る。 第3回となる「エネマネハウス2017」のテーマは、「LIFE DESIGN INNOVATION~住まい・コミュニティに多様な新しい価値を創造する~」。公募を経た審査で選ばれた、京都大と近畿大、首都大学東京、武庫川女子大学大学院、早稲田大と芝浦 …
https://news.nifty.com/article/economy/economyall/12144-315787/

太陽光発電を池に沈める、水害時の対処指針を策定へ
ITmedia-8 時間前
今回3者は、NEDOの「太陽光発電システム効率向上・維持管理技術開発プロジェクト/安全確保のための実証」の一環として、太陽光発電システム水没実験を実施。実験では、水没時に太陽光発電設備による発電が継続した場合を想定し、太陽電池モジュール、接続箱、パワーコンディショナーなどの太陽光発電設備を実使用に近い状態(太陽電池アレイ)に組み、これらを実際に外部の環境から閉鎖された池(同市北杜サイト太陽光発電所横の調整池)に水没させた。そして、発電設備から水中への漏電状況を測定する …
http://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1712/06/news023.html

NTTスマイルエナジー 屋上の太陽光発電に参入
日本経済新聞-11 時間前
□NTT西日本子会社のNTTスマイルエナジー(大阪市) 建物の屋上を使った太陽光発電事業に参入する。建物の所有者に賃料を支払い、太陽光パネルを屋上に設置する。第1弾と… [有料会員限定] この記事は会員限定です。電子版に登録すると続きをお読みいただけます。 無料・有料プランを選択. 今すぐ登録. 会員の方はこちら. ログイン · 電子版トップ. 企業・業界をもっと詳しく. 業界. :. 電力・ガス. 企業がわかる。業界がみえる。ニュースとデータをまとめてチェック! 日経会社情報DIGITAL. 関連キーワードで検索.
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO2428994005122017TJ2000/

小水力発電 東日本を開拓 エリス、高効率型開発
日本経済新聞-11 時間前
自然エネルギー事業のエリス(岡山市)は、出力20キロワット未満の小規模水力発電施設の受注を拡大させる。従来より発電効率を向上させた水車を開発し、主に東日本を中心に自治体や農業用水を管理する土地改良区などに売り込む。太陽光発電に比べて昼夜を問わず安定して発電できるメリットを訴求し、2018年春からの3年間で100台の納入をめざす。 新たに開発した製品では、水路の落差を活用して水車の中程に水を掛ける… [有料会員限定] この記事は会員限定です。電子版に登録すると続きをお読みいただけ …
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO2430185005122017LCC000/

太陽光発電買い取りに入札制度導入、初回が低調に終わった背景
ASCII.jp-14 時間前
11月21日、大規模太陽光発電所(メガソーラー)設置の入札における第1回落札結果が公表された。今年4月の固定価格買い取り制度(FIT)改正に伴う日本初の試みで、入札対象は発電出力2メガワット以上の大型案件だ。従来、国が決めてきた買い取り価格に入札制度を導入するのはなぜか。 2011年の福島第一原子力発電所事故で日本のエネルギー政策が見直される中、当時の民主党政権下で太陽光や風力などの再生可能エネルギー(再エネ)で発電した電気を40円/キロワット時で電力会社が買い取るFITの導入 …
http://ascii.jp/elem/000/001/598/1598265/

44位「埼玉」 快晴日数が日本一で気分はいつもスッキリ
日刊ゲンダイ-14 時間前
日本一、修学旅行生が来ない。観光名所や名物が少なく、県民自ら自虐的に「ダサいたま」と呼ぶのが埼玉県だ。 しかし、この意見に猛烈に反論するのが、「すごいぞ!埼玉」をアピールする埼玉県県民生活部の魅力発信担当者。 「埼玉県には数多くの日本一があり、真っ先に思い浮かぶのが、快晴日数です。埼玉県は7年連続で全国1位を継続中で、農作物の収穫量や太陽光発電の導入件数にも影響を与えています。さらに、晴れの日が多いことにより、大規模な物流拠点も集中。お天気がいいので、気分的にもよい」
https://www.nikkan-gendai.com/articles/view/life/218809

カナダVB3社、環境対応製品を日本市場に投入−太陽光・タイヤ廃材活用
日刊工業新聞-15 時間前
カナダ・オンタリオ州のベンチャー企業3社が、環境対応製品を日本市場に売り込む。C4Pは太陽光発電で動く冷蔵庫を、PVテクニカル・サービシズは屋根と一体型の太陽光パネルを開発。プライテックはタイヤの廃材由来の防音材を販売する。同州は大手太陽光発電のカナディアン・ソーラーに代表される… (残り:661文字/本文:801文字). (2017/12/6 05:00). ※このニュースの記事本文は、会員登録(無料・有料)することでご覧いただけます。 会員登録する · ログインして記事本文を読む · 有料会員. 1ID月額4,000円+ …
https://www.nikkan.co.jp/articles/view/00453286

関西電力、京都府精華町にメガソーラー建設へ グループで11基目
環境ビジネスオンライン-2017/12/05
関西電力グループの関電エネルギーソリューション(大阪府大阪市)は11月30日、京都府相楽郡精華町の関西電力所有地に、2018年9月に運転開始予定の「けいはんな第二太陽光発電所」を建設すると発表した。 この発電所は、関西電力グループ全体で11カ所目の太陽光発電所となる。定格出力は1,000kWで、発電電力量は約140万kWh/年(一般家庭約450世帯の年間電気使用量に相当)、CO2削減量は約750トン/年を見込んでいる。着工は2018年2月の予定。 建設地は、2013年12月に運転開始した同社の「 …
https://www.kankyo-business.jp/news/016246.php

スパークス、200億円のインフラファンド、500億円に拡大も
日経テクノロジーオンライン-2017/12/05
スパークス・グループ子会社のスパークス・アセット・トラスト&マネジメント(東京都港区)は、稼働中のメガソーラー(大規模太陽光発電所)などに投資する「再生可能エネルギーブラウンフィールド・ファンド」を組成し、11月29日から運用を開始した。 太陽生命保険、栃木銀行、三井住友銀行、三井住友ファイナンス&リース、リコーリースをはじめとする機関投資家などから出資を受け、ファンド規模200億円で、11月7日に初回クロージングを実施した。引き続き出資を受け付けており、最終的には、ファンド規模を500億円まで …
http://techon.nikkeibp.co.jp/atcl/news/16/120510076/

エネクトニュース
エネクトニュース (プレスリリース)-2017/12/05
ソニー損害保険株式会社は12月4日、環境保全への取組みの一環として、再生可能エネルギーの普及活動や環境教育を行うNPO法人そらべあ基金の「そらべあスマイルプロジェクト」を通じ、京都府京都市の保育園に太陽光発電設備「そらべあ発電所」を寄贈 … 同社は、全国の幼稚園や保育園に太陽光発電設備「そらべあ発電所」を設置するため、2009年3月から、自動車保険の「保険料は走る分だけ」とする商品特性を活かした「幼稚園にソーラー発電所を☆プログラム」を運営し、そらべあ基金に寄付を行ってきている。
http://www.eco-front.com/news_d3oEx7hCMS_373.html

NTTファシリティーズ、茨城県龍ケ崎市に「F龍ケ崎太陽光発電所」を建設
マイナビニュース-2017/12/05
NTTファシリティーズは12月4日、茨城県龍ケ崎市に新たに「F龍ケ崎太陽光発電所」を建設することとし、同日、安全祈願祭を実施したことを発表した。 「F龍ケ崎太陽光発電所」は、茨城県龍ケ崎市貝原塚町に建設される。2017年11月27日より工事がはじまりで、2018年5月下旬に発電開始が予定されている。 同発電所の想定年間発電量は、約2005MWhで、これは一般家庭消費電力として約560世帯分に相当する。また、設置容量は1,965.6kWとなっている。 なお、同社は10月24日、同社の79ヵ所目の太陽光発電事業 …
https://news.mynavi.jp/article/20171205-552313/

【自治体関係発信ニュース】

【官庁関係発信ニュース】
気象庁、日射量予測データの提供を開始|環境展望台:国立環境研究所 …
2 時間前 – 理研など、ゲリラ豪雨予測手法を開発 · 日本気象協会、太陽光発電の需給に利用可能なエリア日射量予測サービスの提供を開始 · 関西電力(株)グループ、日射量予測システムを開発 · 気象庁、ラニーニャ現象時の特徴が持続していると発表(2017年10月速報) · ウェザーニューズなど、都市気象予測モデルの実用化に向けた取組を紹介 · 気象庁、「ヒートアイランド監視報告2016」を公表 · 気象庁、エルニーニョ・ラニーニャ現象が発生していない平常の状態であると発表(2017年1月速報) · 気象庁、「ヒートアイランド監視 …
http://tenbou.nies.go.jp/news/jnews/detail.php?i=23079

消費生活用製品の重大製品事故に係る公表について – 経済産業省
21 時間前 – うちパワーコンディショナ(太陽光発電システム用)1件). 4.製品起因による事故ではないと考えられ、今後、製品事故調査判定合同会議(※). において、審議を予定している案件. 該当案件なし. 1.~4.の詳細は別紙のとおりです。 ※正式名称は「消費者安全調査委員会製品事故情報専門調査会及び消費経済審議会. 製品安全部会製品事故判定第三者委員会合同会議」という。 5.留意事項. これらは消費生活用製品安全法第35条第1項の規定に基づく報告内容の概要で. あり、現時点において、調査等により事実関係
http://www.meti.go.jp/product_safety/download/kouhyou171205_1.pdf

NPO法人太陽光発電所ネットワーク(PV-Net) 中部地域交流会 吉田です。

配信の目的
立場や所属団体に関係なく太陽光発電の健全な普及促進、グリーン電力証書の活用による地域振興・活性化及び地球温暖化防止に貢献するために関係者の皆様と情報共有を目的にE-Mailアドレスが公開されている自治体(北は北海道から南は沖縄まで拡大中)の環境関係・地球温暖化防止関係・事業企画の窓口や商工会議所・商工会、PV-Net関係者(本部事務局、中部地域交流会、地域相談員、他の地域の一部の方)、省エネルギー普及指導員、主に愛知県の地球温暖化防止活動推進員、住宅メーカーの方、PVオーナーの方、PV関係者の方などにBCCにて配信しています。

2013年7月20日発行「自治体の屋根貸し太陽光発電事業レポート」

自治体の屋根貸し太陽光発電事業レポート

自治体における屋根貸し・マッチング・太陽光発電事業等への取組み №62 2017年9月1日付

自治体における屋根貸し・マッチング・太陽光発電事業等への取組み №62 2017年9月1日付

2014年5月6日発行「太陽光発電の普及・促進の影で」レポート

「太陽光発電の普及・促進の影で」レポート

ニュース配信についての連絡先
自宅   
〒480-0305 愛知県春日井市坂下町5-313-4
 E-Mail : jcb01351@nifty.com
 携帯 : 090-5114-9777 TEL&FAX : 0568-88-8032
 http://curator358.com/

太陽光発電、グリーン電力に関する問い合わせ先

NPO法人 太陽光発電所ネットワーク(PV-Net)
〒113-0034東京都文京区湯島1-9-10湯島ビル602
 TEL:03-5805-3577  FAX:03-5805-3588
 E-mail:info@greenenergy.jp(事務局)
 URL:http://www.greenenergy.jp/

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