太陽光発電・グリーン電力等のニュース 2017/10/10 No3088

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皆様、10月10日 20時頃の最新の太陽光発電・グリーン電力等のニュースを配信します。
ニュースは各種検索サイトでのキーワード検索結果から選んで転載しています。

関連するニュース等を掲載希望の方はその都度ご連絡ください。ご連絡の際は、記事と記事が掲載されているURLをご連絡ください。できる限り当日のニュースに掲載させていただきます。

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https://regssl.combzmail.jp/web/?t=cj32&m=27c4

【新着情報】
2017.10.04メディア掲載『週刊東洋経済 2017年10/7号』で、バイパスダイオードの故障調査について紹介されました
http://www.greenenergy.jp/2301

【全般ニュース】
宮崎で大規模太陽光発電ソフトバンク子会社など
産経ニュース-2 時間前
ソフトバンク子会社のＳＢエナジー（東京）とリース会社のＪＡ三井リース（東京）は１０日、宮崎県国富町に大規模太陽光発電所（メガソーラー）を建設すると発表した。１０月に着工し、平成３１年度中の運転開始を目指す。出力規模は約２万２４００キロワットで、年間 …
http://www.sankei.com/west/news/171010/wst1710100055-n1.html

中国の太陽光パネルメーカーが日本法人、自社ブランドで年間20MW …
日経テクノロジーオンライン-2 時間前
中国の太陽光パネルメーカーであるRisen Energy社は9月27日、日本における子会社、ライセンエネルギー（東京都中央区）を設立したと発表した。 Risen Energy社の王洪社長によると、日本向けでは、これまでOEM（相手先ブランド製造）に取り組んできた。
http://techon.nikkeibp.co.jp/atcl/news/16/101009490/?rt=nocnt

住宅ローン1 −feles28−
ガジェット通信-2 時間前
ほんの数年前は、太陽光発電を設置して住宅ローン分を売電で賄いましょう、という流れがあった。そのおかげで私は太陽光についても勉強したが、太陽光発電は出来上がった物件の方が設置しやすいこと、そして今はとても売電では採算がとれないことが判った …

住宅ローン1 −feles28−

太陽光関連の倒産件数、今年1～9月で最多、「販売不振」急増
日経テクノロジーオンライン-2 時間前
太陽光発電市場は、2012年7月の固定価格買取制度（FIT）導入により急拡大したが、事業者の乱立や買取価格の引き下げにより、住宅向けや低圧案件の市場規模を中心に市場の縮小傾向が続いている。 2017年1～9月の負債総額は前年同期比16.5％増
http://techon.nikkeibp.co.jp/atcl/news/16/101009489/

DBJ、半田市のバイオマス発電に融資、中電グループ建設
日経テクノロジーオンライン-3 時間前
シーエナジーは、中部電力グループの総合エネルギーサービス企業で、太陽光発電や小水力発電などの新エネルギー事業に取り組んでいる。また、フルハシEPOは、中部地区を中心に木材の建設廃材などのリサイクル事業を行っており、近年ではバイオマス …
http://techon.nikkeibp.co.jp/atcl/news/16/101009485/

新燃岳「噴煙の勢い止まらず」上空から調査中鹿児島気象台
エキサイトニュース-4 時間前
このときの噴火は9月まで続いて、火口から9キロ離れた宮崎県高原町まで噴石（火山れき）が落下し、太陽光発電パネルなどを破損する被害が報告された他、空気の振動で、鹿児島県霧島市では窓ガラスが割れるなどの被害が相次いだ。今年5月には、7年 …
http://www.excite.co.jp/News/society_g/20171010/Hazardlab_22287.html

ヤマダ電機・山田会長インタビュー ― 家電量販店から総合環境ビジネス …
環境ビジネスオンライン-6 時間前
スマートハウスは、太陽光発電やエコキュートなどの自然エネルギーを活かした『創エネ』、余剰電力を充電できる蓄電池などの『蓄エネ』、LED照明やHEMSなどの『省エネ』をトータルに提案する。これら複合的な技術・サービスを提案するのはヤマダ電機住宅 …
https://www.kankyo-business.jp/column/015735.php

読者アンケート「FIT価格、いくらまで事業を続けますか？」
環境ビジネスオンライン-6 時間前
太陽光発電をはじめとした、再生可能エネルギー事業を『発電事業』としてみた場合、黎明期を過ぎて、これからが事業・産業としての成長期・成熟期に入ってくる。そこで編集部では、『FIT価格いくらまで事業を続けますか？』という読者アンケートを行った。
https://www.kankyo-business.jp/column/015753.php

1500V化・両面発電・M字型アレイ……発電量アップのトレンドを一挙紹介
環境ビジネスオンライン-6 時間前
太陽光発電所の発電量をアップさせると言っても様々な方法があり、ここでは編集部が注目するモジュールや太陽光発電所のデザインなどを取り上げる。近年、世界的なトレンドとなりつつある1,500V対応システムや両面発電セルモジュール、M字型アレイ工法 …
https://www.kankyo-business.jp/column/015755.php

SBエナジーが長野県に1.3MWのメガソーラー、427世帯分を発電
ITmedia-8 時間前
SBエナジーは自然エネルギーの普及・拡大を目指し、太陽光発電をはじめとする自然エネルギー発電所の建設と運営を推進している。ソーラーパークでは、2017年だけでも「鹿児島湧水ソーラーパーク」（鹿児島県湧水町、出力規模約32.3MW）、「広島世羅 …
http://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1710/10/news032.html

家庭もクルマも、太陽光発電を丸ごと活用する
EE Times Japan-9 時間前
太陽光で発電した電気を、電気自動車（EV）や家庭で有効に活用するための新しいエコシステム「トライブリッド蓄電システム」について、ニチコンはコンセプト提案を行った。 [馬本隆綱，EE Times Japan] …
http://eetimes.jp/ee/articles/1710/10/news020.html

三菱自、次世代店舗「電動ドライブステーション」を5店舗同時オープン …
価格.com-10 時間前
電動ドライブステーションには太陽光発電システムとV2H（Vehicle to Home）機器を設置し、太陽光パネルで生み出した電力による電動車両への充電と、電動車両に蓄えた電力を店舗内で使用できるようにしている。また、キッズコーナーのテーブルや椅子・本棚 …
http://news.kakaku.com/prdnews/cd=kuruma/ctcd=7010/id=68226/

再エネ導入拡大のカギ握る蓄電池
ヘッドラインニュース-11 時間前
再生可能エネルギー普及の課題の一つとして、余剰の出た再エネ電力の有効な蓄積方法の確立がある。風力発電や太陽光発電は、気象条件や昼夜の時間差によって発電量が大きく変動するため、系統への接続に制約がある。将来的には、余剰電力を水素に …
http://www.kagakukogyonippo.com/headline/2017/10/10-31233.html

FIT単価の低下対策に「追尾型」導入、袖ケ浦のメガソーラー
日経テクノロジーオンライン-13 時間前
桝沢徹社長によると、再エネ発電事業は、一時は危機的な状況に陥っていたという経営を安定させるため、多角化の一環として手がけ始めたという。自社グループで開発した太陽光発電所は、そのまま運営し続けている案件と、完成後にグループ外の発電事業 …
http://techon.nikkeibp.co.jp/atcl/feature/15/302960/100700109/

【自治体関係発信ニュース】
第21回高知県四万十川流域保全振興委員会について | 高知県庁 …
5 時間前 – 1 審議会等の名称. 第21回高知県四万十川流域保全振興委員会. 2 開催日時. 平成29年10月19日（木） 13時30分から16時00分まで. 3 開催場所. 四万十町役場本庁舎（東庁舎）1階多目的大ホール. 4 議題（予定）. （1）太陽光発電施設等に係る四万十川 …
http://www.pref.kochi.lg.jp/soshiki/030701/2017100600144.html

【官庁関係発信ニュース】
知っておきたいエネルギーの基礎用語～新しい省エネの家「ZEH」｜広報 …
3 時間前 – つまり、家庭で使用するエネルギーと、太陽光発電などで創るエネルギーをバランスして、1年間で消費するエネルギーの量を実質的にゼロ以下にする家ということです。これを実現するためには、使用するエネルギーの量を大幅に減らすことが必要となります。
http://www.enecho.meti.go.jp/about/special/johoteikyo/zeh.html

NPO法人太陽光発電所ネットワーク(PV-Net)　中部地域交流会　吉田です。

配信の目的
立場や所属団体に関係なく太陽光発電の健全な普及促進、グリーン電力証書の活用による地域振興・活性化及び地球温暖化防止に貢献するために関係者の皆様と情報共有を目的にE-Mailアドレスが公開されている自治体(北は北海道から南は沖縄まで拡大中)の環境関係・地球温暖化防止関係・事業企画の窓口や商工会議所・商工会、PV-Net関係者(本部事務局、中部地域交流会、地域相談員、他の地域の一部の方)、省エネルギー普及指導員、主に愛知県の地球温暖化防止活動推進員、住宅メーカーの方、PVオーナーの方、PV関係者の方などにBCCにて配信しています。

2013年7月20日発行「自治体の屋根貸し太陽光発電事業レポート」

自治体の屋根貸し太陽光発電事業レポート

自治体における屋根貸し・マッチング・太陽光発電事業等への取組み　№62 2017年9月1日付

自治体における屋根貸し・マッチング・太陽光発電事業等への取組み　№62　2017年9月1日付

2014年5月6日発行「太陽光発電の普及・促進の影で」レポート

「太陽光発電の普及・促進の影で」レポート

ニュース配信についての連絡先
自宅
〒480-0305　愛知県春日井市坂下町5-313-4
E-Mail : jcb01351@nifty.com
携帯 : 090-5114-9777　TEL&FAX : 0568-88-8032
http://curator358.com/

太陽光発電、グリーン電力に関する問い合わせ先

NPO法人　太陽光発電所ネットワーク（PV-Net）
〒113-0034東京都文京区湯島1-9-10湯島ビル602
TEL：03-5805-3577　　FAX：03-5805-3588
E-mail：info@greenenergy.jp（事務局）
URL：http://www.greenenergy.jp/

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