太陽光発電・グリーン電力等のニュース 2017/08/24 No3042 | 知っ得太陽光発電トレンド情報発信基地

太陽光発電・グリーン電力等のニュース 2017/08/24 No3042

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皆様、8月24日 21時頃の最新の太陽光発電・グリーン電力等のニュースを配信します。
ニュースは各種検索サイトでのキーワード検索結果から選んで転載しています。

関連するニュース等を掲載希望の方はその都度ご連絡ください。ご連絡の際は、記事と記事が掲載されているURLをご連絡ください。できる限り当日のニュースに掲載させていただきます。

配信の停止、配信先の登録、変更、追加などは下記のURLからお願いいたします。
https://regssl.combzmail.jp/web/?t=cj32&m=27c4

【全般ニュース】
川重、有害物質などの排出ゼロへ 2050年目標
神戸新聞-1 時間前
例えば、鉄道車両や航空機、二輪車などの製造工場で、太陽光発電などの再生可能エネルギーをより多く使うようにする。同社が機器開発を進める水素については、将来の普及状況を見極めて使用を判断する。 また、新工場建設の際には土地の生態系に配慮 …
https://www.kobe-np.co.jp/news/keizai/201708/0010491256.shtml

日本気象協会、電力市場の取引価格をAIで予測する新サービス発表
環境ビジネスオンライン (登録)-3 時間前
同協会の「電力需要予測サービス」や「太陽光発電出力予測サービス」のノウハウを活用し、電力の需要・供給を考慮したプライス予測の提供が可能となった。 これにより、小売電気事業者や発電事業者は、電力の市場調達コストを算出し、電力需要予測値に ..
https://www.kankyo-business.jp/news/015463.php

スーパーなど小売店舗向け、太陽光発電を100%自産自消できるサービス
環境ビジネスオンライン (登録)-3 時間前
アイ・グリッド・ソリューションズ(アイ・グリッド/東京都千代田区)と環境エネルギー投資(東京都品川区)は8月21日、スーパーマーケットなどの建物屋根の遊休スペースに太陽光発電所を建設し、そこで発電した電力を、送電網を介さずに建物側に直接供給 ..
https://www.kankyo-business.jp/news/015462.php

スマホで田んぼの水管理 農研機構
農業協同組合新聞-3 時間前
農研機構は8月22日、田んぼの水管理をスマートフォンやPCでモニタリングしながら遠隔操作したり、自動で給水と排水を制御できるシステムを国内で初めて開発したと発表した。実証ほ場では水管理にかかる労働時間を約80%削減でき、出穂期から収穫まで …
http://www.jacom.or.jp/saibai/news/2017/08/170824-33476.php

京セラのソーラーエネルギー事業を80秒で分かりやすく伝えるインフォ …
BIGLOBEニュース-8 時間前
本動画では、世界のエネルギー問題を解決するという信念のもと、40年以上も前から太陽光発電の研究に着手し、高品質な太陽電池の量産を実現した京セラの太陽光発電事業の“これまで”と、「長期使用実績NO.1」「国内出荷量NO.1」「蓄電池の累計販売 …
https://news.biglobe.ne.jp/economy/0824/atp_170824_7288843393.html

プロロジス、仙台のヤマト運輸向け物流施設にメガソーラー搭載
日経テクノロジーオンライン-10 時間前
プロロジスは、施設屋根への太陽光発電システムの導入を進めている。2009年に「プロロジスパーク座間1」の屋根に国内で初めて導入したのを皮切りに、現在は24施設・合計31MWの太陽光発電が稼働している。同社Webサイトでは、各施設での本日の発電 …
http://techon.nikkeibp.co.jp/atcl/news/16/082408863/?rt=nocnt

山口県で屋根借り太陽光発電、小中学校の体育館を活用
ITmedia-10 時間前
日本エンタープライズ(東京都渋谷区)のグループ会社で、太陽光発電事業およびエネルギーマネジメントシステム(EMS)の開発に取り組む山口再エネ・ファクトリー(山口県宇部市)は2017年7月、山口県宇部市と協定を結び、「公共施設の屋根等を活用した …
http://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1708/24/news032.html

伊豆高原のメガソーラー計画、どうしても疑念を持たざるを得ない
産経ニュース-11 時間前
法整備の面でも注文がある。火力発電所や風力発電所の場合、環境アセスメントが適用されるため、開発における規制がかなり厳しい上、地元住民や自治体との共生が必要である。しかし、ソーラーパネルによる太陽光発電では環境アセスメントが適用されない。
http://www.sankei.com/column/news/170824/clm1708240004-n1.html

Wave Energy、一体型太陽光発電システム「SOLAR SPEC」をコンパクト …
エネクトニュース (プレスリリース)-12 時間前
Wave Energyでは、今回発表した「SOLAR SPEC」や大規模発電所向け分散型太陽光発電システムなどの実機を、インテックス大阪で2017年9月20日(土)~22日(金)に開催される関西スマートエネルギーWeek内「第5回関西太陽光発電システム施工展」に …
http://www.eco-front.com/news_dSjs5MdLaC.html

太陽光の売電収入を増やす「3つの手法」
日経テクノロジーオンライン-15 時間前
第4回の本稿では、太陽光発電所の売電収入アップの様々な工夫を取り上げる。売電収入を確実に増加させる手段として、これまで「パネルの増設」があったが、制度改正で規制されることになった。だが、そのほかにもいろいろな形で投資効率を改善できるような …
http://techon.nikkeibp.co.jp/atcl/feature/15/051000096/00004/

有人ソーラー機、試験飛行に成功 国内初 滝川
北海道新聞-15 時間前
【滝川】太陽光発電の電力で飛ぶ有人ソーラー飛行機の試験飛行が23日、滝川市のたきかわスカイパークで行われ、高度11メートルの飛行に成功した。小型航空機開発会社オリンポス(東京)が製作したもので、同社によると、国産有人ソーラー機の本格的な …
https://www.hokkaido-np.co.jp/article/127537

電池交換不要なのに通信できる、無線規格「EnOcean」を使う
ITpro-15 時間前
太陽光発電は暗い場所では使えない。しかしこうした制約があっても十分という利用シーンは数多く存在するはずだ。また製品によっては、充電池をバックアップ電源として用意しているものもある。 EnOceanはドイツで生まれ、欧州や北米で以前からビル管理や …
http://itpro.nikkeibp.co.jp/atcl/column/16/060800123/081600008/?rt=nocnt

ソーラールーフを持つアウディ 2017年末にプロトタイプ
MotorFan[モーターファン] (プレスリリース) (登録)-22 時間前
グリーン電力は、太陽電池セルの革新を加速させる。太陽電池セルの効率は25%を超え、太陽電池セルは薄く、そしてしなやかになっている。さらに、太陽光が少ない、また高温というような条件下でのパフォーマンスも向上している。アルタデバイスの太陽電池 …
https://motor-fan.jp/tech/10000811

“メガソーラー” 地元は「反対」でも・・・
TBS News-2017/08/22
大規模な太陽光発電施設メガソーラー。2012年に再生可能エネルギーを電力会社が買い取る制度が始まってから、その認定件数は急増しています。クリーンなエネルギーとして注目される一方、設置をめぐって起きているのが住民とのトラブル。その背景を取材 …
http://news.tbs.co.jp/newseye/tbs_newseye3136913.html

【自治体関係発信ニュース】

【官庁関係発信ニュース】
これからは発電所もバーチャルになる!?|広報特集|資源エネルギー庁
3 時間前 – ここ数年で、太陽光発電や燃料電池など規模の小さな発電設備が、住宅やオフィスなどに広く散らばって設置されるようになりました(小規模分散型電源)。これはつまり、これまで電力を使うだけだった私たち(需要家)も、電力会社と同じように電力をつくることが …
http://www.enecho.meti.go.jp/about/special/johoteikyo/vpp.html

再生可能エネルギー電子申請
再生可能エネルギー電子申請システムにおいて、2017年8月25日(金)午前8時から、下記不具合修正のため、システムメンテナンス作業を実施いたします。
https://www.fit-portal.go.jp/

NPO法人太陽光発電所ネットワーク(PV-Net) 中部地域交流会 吉田です。

配信の目的
立場や所属団体に関係なく太陽光発電の健全な普及促進、グリーン電力証書の活用による地域振興・活性化及び地球温暖化防止に貢献するために関係者の皆様と情報共有を目的にE-Mailアドレスが公開されている自治体(北は北海道から南は沖縄まで拡大中)の環境関係・地球温暖化防止関係・事業企画の窓口や商工会議所・商工会、PV-Net関係者(本部事務局、中部地域交流会、地域相談員、他の地域の一部の方)、省エネルギー普及指導員、主に愛知県の地球温暖化防止活動推進員、住宅メーカーの方、PVオーナーの方、PV関係者の方などにBCCにて配信しています。

2013年7月20日発行「自治体の屋根貸し太陽光発電事業レポート」

自治体の屋根貸し太陽光発電事業レポート

自治体における屋根貸し・マッチング・太陽光発電事業等への取組み №61 2017年8月1日付

自治体における屋根貸し・マッチング・太陽光発電事業等への取組み №61 2017年8月1日付

2014年5月6日発行「太陽光発電の普及・促進の影で」レポート

「太陽光発電の普及・促進の影で」レポート

ニュース配信についての連絡先
自宅   
〒480-0305 愛知県春日井市坂下町5-313-4
 E-Mail : jcb01351@nifty.com
 携帯 : 090-5114-9777 TEL&FAX : 0568-88-8032
 http://curator358.com/

太陽光発電、グリーン電力に関する問い合わせ先

NPO法人 太陽光発電所ネットワーク(PV-Net)
〒113-0034東京都文京区湯島1-9-10湯島ビル602
 TEL:03-5805-3577  FAX:03-5805-3588
 E-mail:info@greenenergy.jp(事務局)
 URL:http://www.greenenergy.jp/

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