太陽光発電・グリーン電力等のニュース 2017/07/05 No2993

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皆様、7月5日 21時頃の最新の太陽光発電・グリーン電力等のニュースを配信します。
ニュースは各種検索サイトでのキーワード検索結果から選んで転載しています。

関連するニュース等を掲載希望の方はその都度ご連絡ください。ご連絡の際は、記事と記事が掲載されているURLをご連絡ください。できる限り当日のニュースに掲載させていただきます。

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【全般ニュース】
ドイツ、1～6月期の再生可能エネルギーの発電比率は35％で史上最大を …
Business Newsline-2 時間前
再生可能エネルギーによる発電は、太陽光発電が主流と思われているが、欧米の場合、大規模風力発電が占める割合が大きいのが特徴となっている。一方、日本の場合は、大規模風力発電はほとんど普及していない。また、太陽光発電はコストが割高なため、 .
http://businessnewsline.com/news/201707050928430000.html

ラプラス、大規模太陽光向け監視サービスをパッケージ化して低価格に
日経テクノロジーオンライン-3 時間前
太陽光発電関連の計測などを手掛けるラプラス・システム（京都市伏見区）は横浜市で開催中の太陽光発電関連の展示会「PVJapan2017」（7月5～7日・パシフィコ横浜）で、太陽光発電の遠隔監視システム＆サービス「L・eye」の新ランナップを公表した。7月中 …
http://techon.nikkeibp.co.jp/atcl/news/16/070508240/?rt=nocnt

TMEIC、1500V対応の2.5MW機をフルサイズ展示
日経テクノロジーオンライン-3 時間前
東芝三菱電機産業システム（TMEIC）は、横浜市で開催中の太陽光発電関連の展示会「PVJapan2017」（7月5～7日・パシフィコ横浜）で、直流1500Vに対応した定格出力2.5MWのパワーコンディショナー（PCS）「SOLARWARE 2500」を出品した。展示会場 …
http://techon.nikkeibp.co.jp/atcl/news/16/070508239/

小田急、世田谷代田駅に22kWの太陽光、照明などに活用
日経テクノロジーオンライン-4 時間前
小田急電鉄は、世田谷代田駅に太陽光発電システムや地中熱ヒートポンプシステムなどを3月に導入し、環境配慮型駅舎として運用を始めた。同社沿線11駅目の太陽光発電システム導入駅となる。駅舎の屋上に太陽光パネルを設置し、駅の照明や …
http://techon.nikkeibp.co.jp/atcl/news/16/070508238/

Ｙ字で連結電力を融通工繊大、企業と実証事業
京都新聞-4 時間前
家庭の系統電力と太陽光発電パネルや電気自動車との接続を容易にしたり、通信機器に電力を効率的に供給できたりするのが … 情報通信技術（ＩＣＴ）を組み合わせると、太陽光発電設備や蓄電池などの機器間や住宅間で簡単に電力を融通できるため、特別な …
http://www.kyoto-np.co.jp/economy/article/20170705000128

抑制区域の原案協議志摩市の自然環境保護審／三重
毎日新聞-8 時間前
志摩市は４日、太陽光発電所など再生可能エネルギー発電設備の設置と自然環境保全の調和を図ることを目的とした新条例の施行（１日）に伴い、市自然環境保護審議会を開いた。条例には事業を禁じる強制力がないことから、事業者に事業を控えることを依頼 …
https://mainichi.jp/articles/20170705/ddl/k24/010/191000c

メガソーラー反対決議環境破壊に不安／静岡
毎日新聞-9 時間前
決議は、貴重な自然に恵まれた観光都市の伊東市で、太陽光発電所が既に各地に建設されていると指摘。八幡野の計画は林地開発行為が約５０ヘクタールにも及ぶ巨大なもので、環境破壊に対する地域の不安の高まりから２万５０００人以上の反対署名が …
https://mainichi.jp/articles/20170705/ddl/k22/010/018000c

太陽光発電がコスト低下で躍進へ、将来最安の選択肢にも－Quicktake
ブルームバーグ-9 時間前
ここ1、２年で、太陽光発電の世界で何かが変わった。間もなく世界中に太陽光発電が浸透すると期待しているのは環境保護主義者だけでない。冷静な公益事業担当エコノミストも今ではコスト見通しを検討し、わずか数年前ならば頭がおかしいと思われかね …
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2017-07-05/OSLC8L6KLVRF01

住宅屋根を無駄なく使える、LIXILが新型太陽光パネル
ITmedia-9 時間前
Eシリーズは、屋根一体型太陽光発電システム「ソーラールーフ」や、アルミ架台「ソーラーラック」の他、軽量ソーラー架台「ソーラーベース」など、LIXILが既に展開している太陽光関連製品に対応する。これらの製品と組み合わせることで、さまざまな場所に設置 …
http://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1707/05/news053.html

太陽光で発電し光る横断歩道標識、山梨県警が全国初導入
産経ニュース-13 時間前
県警交通規制課によると、標識は太陽光発電の電気を使い、標識に埋め込んだＬＥＤが光る仕組み。８月から順次、車と歩行者が多い甲府市内の３カ所に計６本を設置する計画。今後、他の市町村にも設置していく。担当者は「今年に入って特に高齢者が夜間に …
http://www.sankei.com/region/news/170705/rgn1707050028-n1.html

太陽光専門の展示会、ゴールドスポンサーは外資ばかりの現実
ニュースイッチ Newswitch-14 時間前
太陽電池メーカーが太陽光パネルの販売以外の事業を拡大している。京セラは２０１６年度末までに売電事業に参加する大規模太陽光発電所（メガソーラー）を６３件に増やした。シャープは累計１７９件の発電所のＥＰＣ（調達・設計・建設）を手がけた。２社は運営・ …
http://newswitch.jp/p/9590

日本初「水力100％電気」で東電が超えた壁
日経テクノロジーオンライン-15 時間前
原子力発電所に火力発電所、水力発電所も太陽光発電所も、すべてがこのバケツにつながっており、発電した電気はバケツに流れ込み、バケツの中で混ざり合う。各家庭やオフィス、工場といった、電気を利用する設備もまた、このバケツにつながっている。
http://techon.nikkeibp.co.jp/atcl/feature/15/031400070/070400019/

海外で動き出す「大型蓄電池シェアリング」
日経テクノロジーオンライン-15 時間前
電力会社の電力価格が上昇しているドイツやオーストラリアで、家庭に2～7kWhの小型蓄電池と組み合わせて太陽光発電を利用する試みが進んでいる。太陽光発電のコストが下がってきたことから、太陽光パネルで発電した電力を家庭などで直接、自家消費 …
http://techon.nikkeibp.co.jp/atcl/feature/15/415282/070300016/

日本上陸！シェアサイクル「モバイク（Mobike）」
日経トレンディネット-15 時間前
モバイク」はオレンジの車体が目印で、特徴としては専用アプリと連動した電子ロック、内蔵発電機や太陽光発電、空気を入れる必要がないタイヤの採用などが挙げられる。車種は大まかに分けて3つあり、かごの有無やサドルの高さ調節の可否などに違いがある …
http://trendy.nikkeibp.co.jp/atcl/column/15/1031523/062900045/?rt=nocnt

JPEA「太陽光発電、2050年に200GW導入めざす」と発表
環境ビジネスオンライン (登録)-21 時間前
太陽光発電協会（JPEA／東京都港区）は7月3日、2050年に向けた太陽光発電産業の展望をまとめたビジョン、「JPEA PV OUTLOOK 2050」を策定し公開した。このビジョンでは、2050年までに国内で200GWの太陽光発電の導入することを掲げ、国内外の …
https://www.kankyo-business.jp/news/015184.php

再生エネ増やしながら負担抑制へ研究会が提言
NHK-22 時間前
さらに、電気自動車の普及や住宅での太陽光発電の自家消費などが進む中、蓄電池のコストを引き下げ、導入を促す具体的な支援も必要だと指摘しています。経済産業省ではこの提言を基に、新たな制度の在り方などについて本格的に検討していくことにし …
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20170704/k10011042541000.html

【自治体関係発信ニュース】

【官庁関係発信ニュース】

NPO法人太陽光発電所ネットワーク(PV-Net)　中部地域交流会　吉田です。

配信の目的
立場や所属団体に関係なく太陽光発電の健全な普及促進、グリーン電力証書の活用による地域振興・活性化及び地球温暖化防止に貢献するために関係者の皆様と情報共有を目的にE-Mailアドレスが公開されている自治体(北は北海道から南は沖縄まで拡大中)の環境関係・地球温暖化防止関係・事業企画の窓口や商工会議所・商工会、PV-Net関係者(本部事務局、中部地域交流会、地域相談員、他の地域の一部の方)、省エネルギー普及指導員、主に愛知県の地球温暖化防止活動推進員、住宅メーカーの方、PVオーナーの方、PV関係者の方などにBCCにて配信しています。

2013年7月20日発行「自治体の屋根貸し太陽光発電事業レポート」

自治体の屋根貸し太陽光発電事業レポート

自治体における屋根貸し・マッチング・太陽光発電事業等への取組み　№59　2017年6月1日付

太陽光発電・グリーン電力等のニュース 2017/06/01 No2959

2014年5月6日発行「太陽光発電の普及・促進の影で」レポート

「太陽光発電の普及・促進の影で」レポート

ニュース配信についての連絡先
自宅　　　
〒480-0305　愛知県春日井市坂下町5-313-4
　E-Mail : jcb01351@nifty.com
　携帯 : 090-5114-9777　TEL&FAX : 0568-88-8032
　http://curator358.com/

太陽光発電、グリーン電力に関する問い合わせ先

NPO法人　太陽光発電所ネットワーク（PV-Net）
〒113-0034東京都文京区湯島1-9-10湯島ビル602
　TEL：03-5805-3577　　FAX：03-5805-3588
　E-mail：info@greenenergy.jp（事務局）
　URL：http://www.greenenergy.jp/

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