太陽光発電・グリーン電力等のニュース 2017/05/15 No2942

スポンサードリンク

皆様、5月15日 22時頃の最新の太陽光発電・グリーン電力等のニュースを配信します。
ニュースは各種検索サイトでのキーワード検索結果から選んで転載しています。

関連するニュース等を掲載希望の方はその都度ご連絡ください。ご連絡の際は、記事と記事が掲載されているURLをご連絡ください。できる限り当日のニュースに掲載させていただきます。

配信の停止、配信先の登録、変更、追加などは下記のURLからお願いいたします。
https://regssl.combzmail.jp/web/?t=cj32&m=27c4

【全般ニュース】
新型プリウスPHVと新型プリウスの価格・燃費・デザインなどを徹底比較
carview!-1 時間前
ルーフ上に太陽光発電が行えるソーラーパネルを設置して、走行中は駆動用電池の消費を抑え、停車中は駆動用電池に充電を行う。先代プリウスPHVは単純に充電機能を追加したクルマだったが、現行型はフロントマスクなどの外観にも変更を加え、新型 …
https://carview.yahoo.co.jp/article/whichone/20170515-02000062-autocone/

メガソーラー落成式…六ヶ所村
読売新聞-7 時間前
総合商社・双日の子会社「未来創電上北六ヶ所」（東京都）が、六ヶ所村尾駮（おぶち）で建設していた大規模太陽光発電所（メガソーラー）「上北六ヶ所太陽光発電所」の落成式が１１日、行われた。同社によると、同発電所は敷地面積約１４３ヘクタールで、太陽 …
http://www.yomiuri.co.jp/local/aomori/news/20170515-OYTNT50061.html

【伊勢新聞コラム】拡大する太陽光パネル、ようやくガイドライン作成へ
47NEWS-7 時間前
県は、太陽光発電所を設置する事業者を対象としたガイドラインの案を公表した。平成二十四年から促進の旗を振ったが、放射熱や反射光、伊賀市では道路隆起の疑いなど〝公害〟や住民との摩擦が表面化し、ようやくガイドラインへ踏み出した………（２０１７ …
http://www.47news.jp/47topics/e/290209.php

ネクストエナジー、発電データの解析でO＆Mを支援
ITmedia-8 時間前
ネクストエナジー・アンド・リソースは2017年5月9日、事業用太陽光発電所データの解析を行うことで、メンテナンスコストと収益回復額を「見える化」し、発電事業の売電収益を向上させるサポートサービスを発表した。現在メガソーラーを所有、運用する企業および …
http://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1705/15/news030.html

国民負担の軽減と再エネの最大限導入の両立が命題（後編）
環境ビジネスオンライン (登録)-8 時間前
2017年度は改正FIT法が施行され、太陽光を含めた再エネ電源が基幹電源化に向けて、スタートする節目の年。太陽光発電のエネルギーミックスの中での位置づけ、入札制度の導入等について、経産省新エネルギー課の山崎課長にうかがった。（2017年1月 …
https://www.kankyo-business.jp/column/014833.php

各自動車メーカーの蓄電池開発戦略
環境ビジネスオンライン (登録)-8 時間前
蓄電池ビジネスのカギを握るのは、EV（電気自動車）。車体に搭載される蓄電池が車の走行だけでなくV2Hなどによって住宅や太陽光発電とつながることで社会や生活は一変する。自動車ジャーナリストの桃田氏が、日米欧の自動車メーカーのEV開発状況や …
https://www.kankyo-business.jp/column/014822.php

改正FIT法の解説と押さえておきたいポイント
環境ビジネスオンライン (登録)-8 時間前
改正FIT法で押さえておくべき大きなポイントとしては3つ。1つは「新認定制度の創設」、2つ目が「大規模太陽光発電の入札制度」、3つ目が「送配電買取への移行」。「新年定制度の創設」については、未稼働案件の排除、発生防止が大きな目的。新法では2017 …
https://www.kankyo-business.jp/column/014824.php

旭化成ホームズ、新断熱構法を標準化
住宅産業新聞-9 時間前
また、ＺＥＨ化に必須の太陽光発電システムにおいて、１０坪程度の屋根面積に約５キロワットの太陽光発電パネルが搭載可能となる新技術を開発し、都心の狭小地でもＺＥＨを実現する。同社では、狭小３階建てＺＥＨ、屋上利用を併用するＺＥＨなど都市型提案で …
http://www.housenews.jp/house/12841

さらば太陽光。小形風力発電が「時給100万円」になるカラクリ
まぐまぐニュース！-12 時間前
再生可能エネルギー固定価格買取制度の開始により、ソフトバンクなどの大企業も続々参入し、産業用太陽光発電ビジネスが一気に本格化。現在では一般家庭の屋根や、そこここの空き地にパネルが設置されている姿を見かけるほど一般化しました。

外国への修学旅行先、1位は台湾。若者に引き継がれる日台の絆

世界記録の効率24.13％、n型単結晶のシリコン太陽電池セル
ITmedia-14 時間前
なお、中国にあるトリナ・ソーラーの太陽光発電技術国家重点研究室（SKL PVST）が開発し、日本の電気安全環境研究所（JET）が、今回の結果を確認したとしている。トリナ・ソーラーはオーストラリア国立大学と共同で、2014年2月に浮遊帯域（FZ）n型基板上 …
http://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1705/15/news046.html

リース業を中核に進化し続け地域社会に貢献（後）
NET-IB NEWS-14 時間前
… 以来、リース業を中心にファイナンス、不動産、フィービジネスなどの多岐にわたる取扱商品を複合的に提供する総合金融サービス企業として、地域密着型営業により事業展開してきた（株）九州リースサービス。2012年7月には九州で最初の大規模太陽光発電 ..
http://www.data-max.co.jp/290515_ib1435_02/

50年に温暖化ガス80％減、日本はCO2回収・貯留で
日本経済新聞-15 時間前
環境省の「長期ビジョン」では、太陽光発電の不安定さへの対応としてＣＣＳ付き火力発電が盛り込まれた。経済産業省の「長期プラットフォーム」では、石油開発でＣＯ2を油層に圧入して生産する石油増進法（ＥＯＲ）による低炭素原油や天然ガスと、ＣＣＳを ..
http://www.nikkei.com/article/DGXKZO16185470Q7A510C1X93000/

「こしきしま」は離島の再生エネ普及モデルになるか
ニュースイッチ Newswitch-15 時間前
九州の南、鹿児島県の離島で次世代の電力利用モデルとなる事業が始まっている。県北西に位置する薩摩川内市は、九州電力の原子力発電所や火力発電所が立地する九州の電力供給地。同市は２０１３年に「次世代エネルギービジョン」を策定。再生可能 …
http://newswitch.jp/p/9023

太陽光・蓄電池を非常時自動切り替え
リスク対策.com-15 時間前
センクシア株式会社は8日、太陽光発電の電力を蓄える「蓄電池盤」と、停電時にはその電力を自動切り替えで使用できる「制御盤」をセットにした太陽光発電防災型制御盤「ep-BOX」を発売すると発表した。普段は太陽光発電を使うことで電気代の節約ができ、 .
http://www.risktaisaku.com/articles/-/2831

東光電気工事/太陽光と風力発電合体/福島・飯舘村と日本初の試み/既存 …
日刊建設通信新聞 (会員登録)-15 時間前
東光電気工事と福島県飯舘村による共同出資会社「いいたてまでいな太陽光発電」は、同村内で２０１６年３月に運転開始したメガソーラー発電所に、風力発電所を併設するプロジェクトを始動させる。太陽光と風力が合体した「再エネ・クロス発電所」に進化させ、 …

東光電気工事/太陽光と風力発電合体/福島・飯舘村と日本初の試み

長野市が太陽光発電施設設置の指針を見直し：設置が適当でないエリア …
エネクトニュース (プレスリリース)-18 時間前
長野市は5月10日、「長野市太陽光発電施設の設置に関するガイドライン」を改正し、8月1日以降に着工する施設から適用することを … 太陽光発電施設を設置する際に、出力50kW以上の場合には、着工の30日前までに市へ届出をすることや隣接住民等への …
http://www.eco-front.com/news_dHGGbUITJG.html

【自治体関係発信ニュース】
兵庫県／太陽光発電施設等と地域環境との調和に関する条例について
6 時間前 – このような状況に鑑み、太陽光発電施設等と地域環境との調和を図るため、太陽光発電施設等の設置に係る事業計画の届出制度を創設する等、その設置及び管理に関して必要な事項を定め、良好な環境及び安全な県民生活を確保するため、本条例を制定しま …
https://web.pref.hyogo.lg.jp/ks29/taiyoukoujourei.html

【官庁関係発信ニュース】

NPO法人太陽光発電所ネットワーク(PV-Net)　中部地域交流会　吉田です。

配信の目的
立場や所属団体に関係なく太陽光発電の健全な普及促進、グリーン電力証書の活用による地域振興・活性化及び地球温暖化防止に貢献するために関係者の皆様と情報共有を目的にE-Mailアドレスが公開されている自治体(北は北海道から南は沖縄まで拡大中)の環境関係・地球温暖化防止関係・事業企画の窓口や商工会議所・商工会、PV-Net関係者(本部事務局、中部地域交流会、地域相談員、他の地域の一部の方)、省エネルギー普及指導員、主に愛知県の地球温暖化防止活動推進員、住宅メーカーの方、PVオーナーの方、PV関係者の方などにBCCにて配信しています。

2013年7月20日発行「自治体の屋根貸し太陽光発電事業レポート」

自治体の屋根貸し太陽光発電事業レポート

自治体における屋根貸し・マッチング・太陽光発電事業等への取組み　№58　2017年5月1日付

自治体における屋根貸し・マッチング・太陽光発電事業等への取組み　№58　2017年5月1日付

2014年5月6日発行「太陽光発電の普及・促進の影で」レポート

「太陽光発電の普及・促進の影で」レポート

ニュース配信についての連絡先
自宅　　　
〒480-0305　愛知県春日井市坂下町5-313-4
　E-Mail : jcb01351@nifty.com
　携帯 : 090-5114-9777　TEL&FAX : 0568-88-8032
　http://curator358.com/

太陽光発電、グリーン電力に関する問い合わせ先

NPO法人　太陽光発電所ネットワーク（PV-Net）
〒113-0034東京都文京区湯島1-9-10湯島ビル602
　TEL：03-5805-3577　　FAX：03-5805-3588
　E-mail：info@greenenergy.jp（事務局）
　URL：http://www.greenenergy.jp/

スポンサードリンク

もっと詳しく知りたい事や
理解できなかった事などございましたらお気軽にご連絡下さい。

お問い合わせはこちらからどうぞ