太陽光発電・グリーン電力等のニュース 2016/04/01 No2540
皆様、4月1日 21時頃の最新の太陽光発電・グリーン電力等のニュースを配信します。
ニュースは各種検索サイトでのキーワード検索結果から選んで転載しています。
関連するニュース等を掲載希望の方はその都度ご連絡ください。ご連絡の際は、記事と記事が掲載されているURLをご連絡ください。できる限り当日のニュースに掲載させていただきます。
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https://regssl.combzmail.jp/web/?t=cj32&m=27c4
【全般ニュース】
JPEA 2016年4月1日 「PV施工技術者のいるPV事業者」一覧を公開いたしました
http://www.jcot.jp/pv/
代々木公園が舞台、無料野外イベント『春風』にWUJA BIN BINら
CINRA.NET(シンラドットネット)-40 分前
会場では3つのステージでライブやDJセットが披露されるほか、太陽光発電システムや震災復興への支援、ライフスタイルの選択肢をテーマにしたトークイベント、アート作品のオークションや展示販売、代々木公園周辺を周るパレードなども行なわれる。出演者に …
http://www.cinra.net/news/20160401-harukaze
太陽光発電の出力変動 水素使い対策研究へ
河北新報-5 時間前
東北電力は31日、再生可能エネルギーの導入拡大に向けて、水素製造技術を使って太陽光発電の出力変動を調整する研究を始めると発表した。4月に必要な設備の詳細設計を始め、2017年3月~19年3月の2年間実施する。大手電力会社では初の試み …
http://www.kahoku.co.jp/tohokunews/201604/20160401_12032.html
– 三菱地所・サイモン株式会社
dot.-6 時間前
三菱地所・サイモン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:山中 拓郎)は、日本自然エネルギー株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役社長:寺腰優)とグリーン電力証書システムの導入に関する契約を締結し、本日2016年4月1日(金)より、 …
http://dot.asahi.com/business/pressrelease/2016040100229.html
ペロブスカイト太陽電池、世界最高級の変換効率
EE Times Japan-7 時間前
試作した1cm角の太陽電池セルを産業技術総合研究所(AIST)太陽光発電研究センターで測定した結果、変換効率が18.2%であることを確認した。 研究チームでは、今回の成果を基に、高性能材料の組み合わせや各層における膜厚の最適化などについて検討 …
http://eetimes.jp/ee/articles/1603/31/news077.html
低圧バイオマス発電に関する情報提供サイト 「biomasspower.net」 …
ValuePress! (プレスリリース)-7 時間前
ストライクポイントは太陽光発電システムの保守点検業務や現場作業用アプリケーション、関連商材の開発・販売を行い、新エネルギー分野での現場作業の効率化を目指します。 【本件に関するお問い合わせ先】 企業名:株式会社ストライクポイント担当者名: …
https://www.value-press.com/pressrelease/159918
エコスタイル ラジオCM放送開始!
dot.-8 時間前
太陽光発電事業を中核とした再生可能エネルギーの普及促進を展開している株式会社エコスタイル(代表取締役社長:木下公貴、本社:東京都千代田区)は、2016年4月1日(金)よりRFラジオ日本の「こんにちは!鶴蒔靖男です」に協賛し、番組内でラジオCM …
http://dot.asahi.com/business/pressrelease/2016040100185.html
全国初「3年連続3冠」 圏央道、税優遇が寄与 /茨城
毎日新聞-8 時間前
昨年の調査までは太陽光発電のソーラーパネル設置が工場立地とみなされていたため、電気業を除いた数値がより実態に近いとされている。 県立地推進室によると、工業用地の単価が安いことや圏央道県内区間の全線開通が迫っていることなどが、企業進出 …
http://mainichi.jp/articles/20160401/ddl/k08/020/261000c
ハンファQセルズジャパン 住宅用太陽光発電システム15年保証を無償に …
財経新聞-8 時間前
ハンファQセルズジャパン株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長 キム・ジョンソ 以下Qセルズ)は、弊社 住宅用太陽光発電システムをご購入いただくお客様の満足度向上のため、4月1日以降販売する住宅用太陽光発電システム(※2)に対し、長期安心 …
http://www.zaikei.co.jp/releases/344085/
水素製造研究に着手 再生エネ電力系統安定化へ 東北電
福島民報-9 時間前
仙台市の研究開発センターに太陽光発電設備と水素製造装置、燃料電池などを整備する。太陽光で発電した電気で水素を製造。貯蔵した水素を使い、燃料電池で発電し研究開発センターで消費する。出力変動の大きい太陽光発電の電気を水素製造に使用し …
https://www.minpo.jp/news/detail/2016040129995
みんな電力代表「自然エネルギーに切換えは当たり前」
オルタナ-9 時間前
企業向け電力では生グリーン電力が15%、FIT(自然エネルギーの固定価格買取制度)で調達された電気が55%。その他の30%が常時バックアップ用だ。4月から一般家庭向けに販売する電力もほぼ同じになる。自然エネルギーの比率は今後も高めていきたい …
http://www.alterna.co.jp/17754
ガソリンが1リットル当たり最大23円安くなる、昭和シェル石油の電力自由化
ASCII.jp-11 時間前
昭和シェル石油といえばガソリンスタンドというイメージが強いが、実は2003年からすでに発電事業に乗り出している。その発電もCO2の少ない天然ガスや、ガソリンなどの精製時に出る廃油をリサイクルした火力発電、さらにバイオマス発電や太陽光発電など、 …
http://ascii.jp/elem/000/001/142/1142872/
日本アジアグループ、岡山県に太陽光発電所を建設
Eco Front (プレスリリース)-12 時間前
今回建設された太陽光発電所は、岡山県玉野市の遊休地となっていた民有地を活用して建設され、敷地面積は約62,000 … また、日本アジアグループは太陽光発電事業に積極的に取り組んでおり、3月24日にも香川県仲多度郡まんのう町に太陽光発電所「まん …
http://www.eco-front.com/news_c4lsqlVzhi.html
ほぼ100%自家発電のエコフレンドリーな住宅
BIGLOBEニュース-13 時間前
そのため生活での消費エネルギーを抑えることができ、それ以外に必要なエネルギーのほとんどを、ソーラーパネルや太陽熱温水器で生み出したものでまかなう事が可能です。 そういえば、Passive Solar Design(パッシブソーラーデザイン)って、まだ聞きなれ …
http://news.biglobe.ne.jp/trend/0401/rme_160401_8971764929.html
東北電力、出力変動対策で水素製造を研究へ ツイート
電気新聞-16 時間前
東北電力は31日、再生可能エネルギーの出力変動対策として水素製造に関する研究を来年3月から開始すると発表した。同社研究開発センター(仙台市)内に太陽光発電設備や水素製造装置、燃料電池などを設置し、出力変動対策への適用可能性を2年間 …
http://www.shimbun.denki.or.jp/news/energy/20160401_06.html
農地で太陽光発電 ルネサンス、ミツウロコと組む
日本経済新聞-19 時間前
酒類販売などを手掛けるルネサンス・プロジェクト(福岡市、中村鉄哉社長)は、農地を活用する太陽光発電事業に本格的に参入する。燃料商社のミツウロコグループホールディングスと組み、発電設備の建設ノウハウを得る。農業の収益拡大や耕作放棄地の …
http://www.nikkei.com/article/DGXLASJC31H24_R30C16A3LX0000/
メガソーラー完成 玉野で竣工式
山陽新聞 (会員登録)-2016/03/31
中電工(広島市)と総合金融サービス業・オリックス(東京)が玉野市東野崎に整備していた大規模太陽光発電施設(メガソーラー)が完成し、31日、現地で竣工(しゅんこう)式が行われた。 この記事は会員限定です。 電子版にご利用登録後、ログインして全文を …
http://www.sanyonews.jp/article/323999/1/?rct=bingo
【自治体関係発信ニュース】
3 産業成長戦略に係る取組 – 沖縄県
5 時間前 – いては太陽光発電設備と蓄電池設備を組み合わせての来間島再生可能エネルギー100%自活実証事業を実施している。 … アジアの島しょ国を中心とした無電化地域及び発電コスト高の地域へ、太陽光発電設備等の再生可能エネルギー関連技術を輸出. する。
http://www.pref.okinawa.lg.jp/site/shoko/seisaku/kikaku/documents/dai5syou3sangyouseityousenryaku.pdf
大阪府/報道発表資料/NPO等による府民共同発電の取組み …
6 時間前 – 大阪府では、「大阪府環境保全基金」を活用し、NPO等が、一部寄付等を募って太陽光発電設備を公益的施設に設置し、その施設と連携して環境活動等を行う取組みに対して、費用の一部を補助します。 つきましては、以下のとおり事業計画の公募を行います …
http://www.pref.osaka.lg.jp/hodo/index.php?site=fumin&pageId=23599
【栃木県】太陽光発電事業に係る主な土地利用関係法令等窓口 …
8 時間前 – No. 法令等名. 主な規制の概要. 手続き. 制度全般. 候補地の場所. 相談窓口. 連絡先. 1. 土地利用に関する事前指導. 要綱. ○5ha以上の土地について、開発事業を行おうとする場合. ○土地利用に関する事前指導要綱に基づき協議が整った後にお. いて、土地 …
http://www.pref.tochigi.lg.jp/d02/saiseikanouenegy/documents/tochiriyoumadoguchiitchiran280330.pdf
【官庁関係発信ニュース】
資料2 FIT見直し検討状況の報告(PDF形式 … – 経済産業省
8 時間前 – 太陽光発電設備は対象外)を整備することが適切である。 認定制度の見直し(第9条~第15条). ➢ 電力会社の系統への接続契約などを記載した再生可能エネルギー発電事業計画を申請させ、事業の円滑かつ確実な実施等を. 要件(※)として経済産業大臣が …
http://www.meti.go.jp/committee/sougouenergy/kihonseisaku/saisei_kanou/pdf/008_02_00.pdf
資料3 FIT法改正案についてのパンフレット(PDF形式:848KB)
8 時間前 – 住宅用等10kW未満の小規模太陽光発電は対象外。 A1 改正後のFIT法の施行予定日(平成29年4月1日)までに電力会社. と接続契約を締結していない場合、現在のFIT法に基づく認定が失効するこ. とになります。 ただし、電力会社との接続契約にかかる …
http://www.meti.go.jp/committee/sougouenergy/kihonseisaku/saisei_kanou/pdf/008_03_00.pdf
太陽光発電の
10 時間前 – 東日本大震災以降、日本では太陽光発. 電装置の導入が急速に進んでいる。2015. 年には太陽光発電の総導入容量が23ギガ. (ギガは10億)ワットを超え、ドイツ、中国に. 次いで世界第3位になった。発電所でつく. られた大量の電気は蓄えることができないの.
http://www.jst.go.jp/pr/jst-news/pdf/2016/2016_04_p08.pdf
次世代EMS
10 時間前 – た、家庭向け太陽光発電が多数連結さ. れた町を想定して、配電系統における電. 先を読み、計画し、リアルタイムで電気を制御. 電力需要と発電量のバランスが崩れると、私たちが使う電気の電圧や周波数が変化する。 国が計画している2030年度の電源構成。
http://www.jst.go.jp/pr/jst-news/pdf/2016/2016_04_p04.pdf
エネルギー制御に
10 時間前 – 太陽光発電予測に基づく調和型電力系統制御のためのシステム理論構築. 研究代表者 井村 順一東京工業大学工学院 教授. エネルギー需給システム構築のための経済モデルと物理モデルの融合に基づく設計理論及び実証・実装・提言. 研究代表者 内田 健康 …
http://www.jst.go.jp/pr/jst-news/pdf/2016/2016_04_p03.pdf
地域再エネ水素ステーション導入事業
1 日前 – やFCVの購買意識の醸成を図る。 ・スマート水素ステーション(水素製造量1.5kg/日、常用圧力35MPa)を導. 入。既設太陽光発電設備を活用。 平成28年度二酸化炭素排出抑制対策事業費等補助金. (地域再エネ水素ステーション導入事業). 採択事業一覧表 …
http://www.env.go.jp/press/files/jp/102427.pdf
NPO法人太陽光発電所ネットワーク(PV-Net) 中部地域交流会 吉田です。
配信の目的
立場や所属団体に関係なく太陽光発電の健全な普及促進、グリーン電力証書の活用による地域振興・活性化及び地球温暖化防止に貢献するために関係者の皆様と情報共有を目的にE-Mailアドレスが公開されている自治体(北は北海道から南は沖縄まで拡大中)の環境関係・地球温暖化防止関係・事業企画の窓口や商工会議所・商工会、PV-Net関係者(本部事務局、中部地域交流会、地域相談員、他の地域の一部の方)、省エネルギー普及指導員、主に愛知県の地球温暖化防止活動推進員、住宅メーカーの方、PVオーナーの方、PV関係者の方などにBCCにて配信しています。
2013年7月20日発行「自治体の屋根貸し太陽光発電事業レポート」
自治体における屋根貸し・マッチング・太陽光発電事業等への取組み №44 2016年3月1日付
2014年5月6日発行「太陽光発電の普及・促進の影で」レポート
ニュース配信についての連絡先
自宅
〒480-0305 愛知県春日井市坂下町5-313-4
E-Mail : jcb01351@nifty.com
携帯 : 090-5114-9777 TEL&FAX : 0568-88-8032
http://curator358.com/
太陽光発電、グリーン電力に関する問い合わせ先
NPO法人 太陽光発電所ネットワーク(PV-Net)
〒113-0034東京都文京区湯島1-9-10湯島ビル602
TEL:03-5805-3577 FAX:03-5805-3588
E-mail:info@greenenergy.jp(事務局)
URL:http://www.greenenergy.jp/
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理解できなかった事などございましたらお気軽にご連絡下さい。
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