太陽光発電・グリーン電力等のニュース 2016/02/14 No2493

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皆様、2月14日 23時頃の最新の太陽光発電・グリーン電力等のニュースを配信します。
ニュースは各種検索サイトでのキーワード検索結果から選んで転載しています。

関連するニュース等を掲載希望の方はその都度ご連絡ください。ご連絡の際は、記事と記事が掲載されているURLをご連絡ください。できる限り当日のニュースに掲載させていただきます。

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【全般ニュース】
島根県企業局、3月にメガソーラー稼働、2カ所で合計3MW
日経テクノロジーオンライン-5 時間前
島根県企業局は、今年3月に2カ所で合計約3MWのメガソーラー（大規模太陽光発電所）の営業運転を開始する。浜田市の三隅港臨海工業団地で出力1.8MW、江津市の江津地域拠点工業団地で出力1.2MWとなる。江津市のサイトは、県が民間企業に販売 …
http://techon.nikkeibp.co.jp/atcl/news/16/021400613/?rt=nocnt

和歌山のメガソーラー運転開始大和ハウスグループで最大／和歌山
毎日新聞-9 時間前
大和ハウスグループが和歌山市加太の市有地に建設を進めていたメガソーラー（大規模太陽光発電所）が完成し、運転を開始した。出力は約２万１０００キロワットで全量を関西電力に売電する。２０年間稼働予定で、年間約８億５０００万円の売り上げを見込む。
http://mainichi.jp/auth/guide.php?url=%2Farticles%2F20160214%2Fddl%2Fk30%2F020%2F257000c

横浜環境デザイン「PVEXPO2016」への出展を発表
Eco Front (プレスリリース)-9 時間前
今回の出展には横浜環境デザインの傘下グループ会社として株式会社SUN FORCE（サンフォース）、ADLER SOLAR WORKS（アドラーソーラーワークス）株式会社も参加し、太陽光発電の周辺部材やメンテナンス、テクニカルデュー・デリジェンスの分野も …
http://www.eco-front.com/news_c1j2KNZ9nK_184.html?right

人材養成の成果発表再生エネ講座報告会
福島民報-9 時間前
支援センターは再生可能エネルギーの分野で活躍する人材を育てる目的で、一般企業の技術者や学生を対象に地中熱利用、蓄電池、太陽光発電などの講座を開設した。その成果を担当者や受講生が発表した。講座の受講生ら約７０人が出席した。地中熱利用 …
https://www.minpo.jp/news/detail/2016021428842

年間赤字１０００万円超と試算
福井新聞-22 時間前
駐車場は約百三十台を確保し、上部には太陽光発電装置を設置する。需要者数は町民 … 需要を伸ばすには町民の利用率と年間の利用回数を高めることが重要で、指定管理者制度の導入や太陽光発電を取り入れることでコストを引き下げることも可能とした。
http://www.fukuishimbun.co.jp/localnews/10years_ago/89360.html

太陽光発電やZEHの次にくる「環境に優しい家」
財経新聞-2016/02/13
経済性や利便性、快適性など、住宅に求めるものは人それぞれだが、近ごろでは一つのキーワードとして「環境に優しい家」への関心が高まっているようだ。「環境に優しい家」とは、どのような家だろうか。例えば、太陽光発電搭載住宅やネット・ゼロ・エネルギー・ …
http://www.zaikei.co.jp/article/20160213/293201.html

ソーラーパワー宮城、蓄電池を寄贈
河北新報-2016/02/13
東日本大震災の被災者向け災害公営住宅の屋根を借りて太陽光発電を行っている東北電力グループのソーラーパワー宮城（仙台市）は１日、岩沼市にポータブル電源（蓄電池）５台を寄贈した。佐々木隆社長が市役所を訪れ、菊地啓夫市長に目録を手渡した。
http://www.kahoku.co.jp/tohokunews/201602/20160213_12076.html

【自治体関係発信ニュース】

【官庁関係発信ニュース】

NPO法人太陽光発電所ネットワーク(PV-Net)　中部地域交流会　吉田です。

配信の目的
立場や所属団体に関係なく太陽光発電の健全な普及促進、グリーン電力証書の活用による地域振興・活性化及び地球温暖化防止に貢献するために関係者の皆様と情報共有を目的にE-Mailアドレスが公開されている自治体(北は北海道から南は沖縄まで拡大中)の環境関係・地球温暖化防止関係・事業企画の窓口や商工会議所・商工会、PV-Net関係者(本部事務局、中部地域交流会、地域相談員、他の地域の一部の方)、省エネルギー普及指導員、主に愛知県の地球温暖化防止活動推進員、住宅メーカーの方、PVオーナーの方、PV関係者の方などにBCCにて配信しています。

2013年7月20日発行「自治体の屋根貸し太陽光発電事業レポート」

自治体の屋根貸し太陽光発電事業レポート

自治体における屋根貸し・マッチング・太陽光発電事業等への取組み　№43　2016年2月1日付

自治体における屋根貸し・マッチング・太陽光発電事業等への取組み　№43　2016年2月1日付

2014年5月6日発行「太陽光発電の普及・促進の影で」レポート

「太陽光発電の普及・促進の影で」レポート

ニュース配信についての連絡先
自宅　　　
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太陽光発電、グリーン電力に関する問い合わせ先

NPO法人　太陽光発電所ネットワーク（PV-Net）
〒113-0034東京都文京区湯島1-9-10湯島ビル602
　TEL：03-5805-3577　　FAX：03-5805-3588
　E-mail：info@greenenergy.jp（事務局）
　URL：http://www.greenenergy.jp/

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