太陽光発電・グリーン電力等のニュース 2016/01/04 No2452

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皆様、1月4日 20時頃の最新の太陽光発電・グリーン電力等のニュースを配信します。
ニュースは各種検索サイトでのキーワード検索結果から選んで転載しています。

関連するニュース等を掲載希望の方はその都度ご連絡ください。ご連絡の際は、記事と記事が掲載されているURLをご連絡ください。できる限り当日のニュースに掲載させていただきます。

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【全般ニュース】
太陽光だけで運用する「観光・防災Wi-Fiステーション」
日経テクノロジーオンライン-2 時間前
日本電業工作（東京都千代田区）とシーテック（名古屋市）は12月28日、太陽光発電だけで完全自立して運用する「観光・防災Wi-Fiステーション」を設置したと発表した。長野県北安曇郡小谷村の中部山岳国立公園・栂池自然園に導入した。太陽光と蓄電池のみ …
http://techon.nikkeibp.co.jp/atcl/news/16/010400031/?rt=nocnt

中電が新料金、今月中旬に発表顧客引き留めへ
中日新聞-2 時間前
発電所を持たない新規参入組は固定価格買い取り制度で調達した太陽光発電による電力や、自家発電を持つ工場の余剰電力などを調達して供給する。大手電力の送配電網を使うため、各家庭は契約先を切り替えても、停電が増える心配はない。この記事を …
http://www.chunichi.co.jp/article/front/list/CK2016010402000060.html?ref=rank

太陽電池製造企業の増産計画
環境ビジネスオンライン (登録)-6 時間前
世界の太陽光発電市場は、中国、日本、米国に加えインド市場の拡大などから、2015年は昨年に比べ20％以上の大幅な伸びが予想されており、2015年の世界における太陽光発電システムの導入量は54GWになると推定される。この拡大基調は2016年も継続 …
http://www.kankyo-business.jp/column/011868.php

「エネルギー4.0」の道を阻む、日本が乗り越えるべき障壁とは（３）
NET-IB NEWS-12 時間前
日本の再生可能エネルギーは太陽光発電、それも「メガソーラー」一色という感があるが、世界では太陽光発電以外の再生可能エネルギーもバランス良く普及させている。その先端を行くデンマークとコラボして、地域で電力会社を持つ「分散型エネルギー」が …
http://www.data-max.co.jp/280104_ib1311_3/

ゴルフ場跡地にメガソーラー建設利用客減を逆手に福島
SankeiBiz-14 時間前
東京電力福島第１原発事故の被害が残る福島県で、閉鎖されたゴルフ場の跡地を利用して大規模太陽光発電所（メガソーラー）を建設する動きが目立っている。風評による観光客減少という逆境を逆手にとった遊休地の活用で、再生可能エネルギーの導入を …
http://www.sankeibiz.jp/compliance/news/160104/cpd1601040500004-n1.htm

日本の取り組み、これからのエネルギー摂取は宇宙から
Sputnik 日本-19 時間前
気候変動問題を扱う政府間専門家グループのレポートによれば、２１世紀の半ばまでにはエネルギー需要のおよそ８０％はリサイクルエネルギーでまかなわれるようになる。日本にとってはリサイクルエネルギーはエネルギー分野発展の最優先リストに挙げられて …
http://jp.sputniknews.com/japan/20160104/1400840.html

政府目標から2030年、自家用車パワーユニットの主役は「EV」でいよいよ …
オートックワン-20 時間前
20年スパンで考える自家用車のパワーユニットの主役が決定的となってきた。あまり報道されていないものの、政府は2030年の発電コスト目標を公表。驚くべきことに家庭用太陽光発電が驚くほど低くなったのである。何と1kWhあたり12.5円。それまでの数字で …
http://autoc-one.jp/nissan/leaf/special-2518924/

【自治体関係発信ニュース】
春日部市まち・ひと・しごと創生総合戦略（素案）
18 時間前 – ③ 太陽光発電事業. ④ 道路施設維持管理事業. 道路管理課. ⑤ 子育てふれあい公園リニューアル事業. 公園緑地課. ⑥ コミュニティバス運行事業. 都市計画課. ⑦ 空き家実態調査事業. 建築課. 施策（3）防災・防犯対策の充実. 施策概要. 本市は自治会による …
http://www.city.kasukabe.lg.jp/seisaku/documents/sennryaku.pdf

【官庁関係発信ニュース】

NPO法人太陽光発電所ネットワーク(PV-Net)　中部地域交流会　吉田です。

配信の目的
立場や所属団体に関係なく太陽光発電の健全な普及促進、グリーン電力証書の活用による地域振興・活性化及び地球温暖化防止に貢献するために関係者の皆様と情報共有を目的にE-Mailアドレスが公開されている自治体(北は北海道から南は沖縄まで拡大中)の環境関係・地球温暖化防止関係・事業企画の窓口や商工会議所・商工会、PV-Net関係者(本部事務局、中部地域交流会、地域相談員、他の地域の一部の方)、省エネルギー普及指導員、主に愛知県の地球温暖化防止活動推進員、住宅メーカーの方、PVオーナーの方、PV関係者の方などにBCCにて配信しています。

2013年7月20日発行「自治体の屋根貸し太陽光発電事業レポート」

自治体の屋根貸し太陽光発電事業レポート

自治体における屋根貸し・マッチング・太陽光発電事業等への取組み　№42　2016年1月1日付

自治体における屋根貸し・マッチング・太陽光発電事業等への取組み　№42　2016年1月1日付

2014年5月6日発行「太陽光発電の普及・促進の影で」レポート

「太陽光発電の普及・促進の影で」レポート

ニュース配信についての連絡先
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太陽光発電、グリーン電力に関する問い合わせ先

NPO法人　太陽光発電所ネットワーク（PV-Net）
〒113-0034東京都文京区湯島1-9-10湯島ビル602
　TEL：03-5805-3577　　FAX：03-5805-3588
　E-mail：info@greenenergy.jp（事務局）
　URL：http://www.greenenergy.jp/

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