太陽光発電・グリーン電力等のニュース 2017/07/17 No3004

スポンサードリンク

皆様、7月17日 20時頃の最新の太陽光発電・グリーン電力等のニュースを配信します。
ニュースは各種検索サイトでのキーワード検索結果から選んで転載しています。

関連するニュース等を掲載希望の方はその都度ご連絡ください。ご連絡の際は、記事と記事が掲載されているURLをご連絡ください。できる限り当日のニュースに掲載させていただきます。

配信の停止、配信先の登録、変更、追加などは下記のURLからお願いいたします。
https://regssl.combzmail.jp/web/?t=cj32&m=27c4

【全般ニュース】
再エネ熱の利用技術、開発する企業をNEDOが公募 7月下旬から
環境ビジネスオンライン (登録)-7 時間前
また、その他再生可能エネルギー熱（太陽熱、雪氷熱等）利用システムについては、蓄熱・断熱などの要素も考慮し、日本に適したトータルシステムの高効率化に資する革新的技術開発と規格化を推進し、システムの導入コスト10％低減を目指す。さらに、再生 …
https://www.kankyo-business.jp/news/015247.php

太陽光発電の関連企業買い取り価格引き下げで倒産増加
NHK-7 時間前
太陽光で発電した電気の買い取り価格の引き下げが進んだことなどを背景に、先月までの半年間に太陽光発電の関連企業が倒産 … 民間の信用調査会社「帝国データバンク」によりますと、太陽光パネルの販売や設置などを手がける太陽光発電の関連企業の …
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20170717/k10011061951000.html

電池のいらない携帯電話を開発、環境発電だけで通話可能 – ワシントン大
ニコニコニュース-7 時間前
バッテリーレス携帯電話の動作には3.5μW程度の電力が必要であり、この電力は環境中の電波または太陽光発電を利用して供給される。環境発電の場合、最大9.5m程度離れた位置にある基地局から出る電波を発電に利用して通話を行うことができる。太陽光 …
http://news.nicovideo.jp/watch/nw2878663

ＣＯ２排出しない「グリーン電力」キリンや味の素が相次ぎ導入 (1/2ページ)
SankeiBiz-14 時間前
大手企業が、二酸化炭素（ＣＯ２）を排出しない「グリーン電力」の導入に相次ぎ乗り出している。キリンホールディングス（ＨＤ）は傘下の事業会社２工場で、東京電力エナジーパートナーが提供する水力発電による電力を今年４月から導入した。年間で約１万５０００ …
http://www.sankeibiz.jp/business/news/170717/bsc1707170500004-n1.htm

堀内電気、ボートに太陽光発電機船内設備電源用システム
日刊工業新聞-14 時間前
【福岡】堀内電気（福岡市博多区、堀内重夫社長、０９２・５１３・３３７７）は、プレジャーボート向け太陽光発電システムの受注を始めた。蓄電池を含めたシステムを船体や… （残り：320文字／本文：400文字）. (2017/7/17 05:00). ※このニュースの記事本文は、会員 …
https://www.nikkan.co.jp/articles/view/00435924

防災用「太陽光発電ケース」発売へ防水・耐衝撃性能もあり
環境ビジネスオンライン (登録)-2017/07/15
システムトークス（東京都中央区）は7月13日、水害時の一時的な水没にも耐えられる、ソーラー式の小型発電パッケージ「防水発電所」を7月31日に発売すると発表した。同パッケージは、被災地で電力を供給するための機器が、防水・耐衝撃ケースに収められ …
https://www.kankyo-business.jp/news/015246.php

2030年、電力会社がいらなくなる？「蓄電池の進化」と「太陽光」の未来
ニフティニュース-2017/07/15
一般家庭に太陽光発電と蓄電池が普及した場合、電気は自給自足が可能となり、将来的には電力会社との契約が要ら … 米テスラが横浜市で開かれた国内最大級の太陽光発電見本市「PV JAPAN」（2017年7月5～7日）で家庭用蓄電池を出展し、日本経済 …
https://news.nifty.com/article/economy/economyall/12144-302923/

【自治体関係発信ニュース】

【官庁関係発信ニュース】

NPO法人太陽光発電所ネットワーク(PV-Net)　中部地域交流会　吉田です。

配信の目的
立場や所属団体に関係なく太陽光発電の健全な普及促進、グリーン電力証書の活用による地域振興・活性化及び地球温暖化防止に貢献するために関係者の皆様と情報共有を目的にE-Mailアドレスが公開されている自治体(北は北海道から南は沖縄まで拡大中)の環境関係・地球温暖化防止関係・事業企画の窓口や商工会議所・商工会、PV-Net関係者(本部事務局、中部地域交流会、地域相談員、他の地域の一部の方)、省エネルギー普及指導員、主に愛知県の地球温暖化防止活動推進員、住宅メーカーの方、PVオーナーの方、PV関係者の方などにBCCにて配信しています。

2013年7月20日発行「自治体の屋根貸し太陽光発電事業レポート」

自治体の屋根貸し太陽光発電事業レポート

自治体における屋根貸し・マッチング・太陽光発電事業等への取組み　№59　2017年6月1日付

太陽光発電・グリーン電力等のニュース 2017/06/01 No2959

2014年5月6日発行「太陽光発電の普及・促進の影で」レポート

「太陽光発電の普及・促進の影で」レポート

ニュース配信についての連絡先
自宅　　　
〒480-0305　愛知県春日井市坂下町5-313-4
　E-Mail : jcb01351@nifty.com
　携帯 : 090-5114-9777　TEL&FAX : 0568-88-8032
　http://curator358.com/

太陽光発電、グリーン電力に関する問い合わせ先

NPO法人　太陽光発電所ネットワーク（PV-Net）
〒113-0034東京都文京区湯島1-9-10湯島ビル602
　TEL：03-5805-3577　　FAX：03-5805-3588
　E-mail：info@greenenergy.jp（事務局）
　URL：http://www.greenenergy.jp/

スポンサードリンク

もっと詳しく知りたい事や
理解できなかった事などございましたらお気軽にご連絡下さい。

お問い合わせはこちらからどうぞ