太陽光発電・グリーン電力等のニュース 2017/04/14 No2912

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皆様、4月14日 23時頃の最新の太陽光発電・グリーン電力等のニュースを配信します。
ニュースは各種検索サイトでのキーワード検索結果から選んで転載しています。

関連するニュース等を掲載希望の方はその都度ご連絡ください。ご連絡の際は、記事と記事が掲載されているURLをご連絡ください。できる限り当日のニュースに掲載させていただきます。

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【全般ニュース】
春の週末おでかけにおすすめ東北の人気カフェやグルメが集まる仙台 …
マイナビニュース-1 時間前
電源はすべて太陽光発電のクリーンなエネルギーを使っています。音楽を聴きながら、バラエティに富んだ出店ブースでお買いものができますよ。夕暮れに始まる「キャンドルナイト」も見逃せません。ふだん当たり前のように使っている電気の大切さを考える企画 …
http://news.mynavi.jp/news/2017/04/14/371/

発電所オーナーの悩みを一挙に解決『エコめがね見守りアラカルト』
エネクトニュース (プレスリリース)-2 時間前
販売会社のO＆Mサービスが円滑に運用されるようにするために、テクニカル組織の体制構築の必要性が増しており、問い合わせ窓口業務や料金請求等の定常業務に関する組織を構築して、太陽光発電による電力需要にしっかりとした体制で応じられる環境の …
http://www.eco-front.com/news_dDVPDcG4L4.html

2030年のエネルギーミックスを離島で再現、東電などが実証試験開始
エネクトニュース (プレスリリース)-3 時間前
風力発電や太陽光発電、蓄電池と既存設備を組み合わせた電力系統において、予測技術や出力制御技術の高度化を目指す。また、電力の需要と供給を一致させるよう運用を行う、需給運用技術の基本的な手法も確立させる方針だ。風況に恵まれた地域を …
http://www.eco-front.com/news_dDYFGErYAI.html

ソーラーフロンティア、米国に開発の大規模太陽光発電所を同国電力大手 …
nikkei BPnet-3 時間前
ソーラーフロンティアは、米国カリフォルニア州インペリアル郡に開発した大規模太陽光発電所「ミッドウェイII太陽光発電プロジェクト」を、同国電力大手のドミニオン・エナジーに3月末に販売した。同社は昭和シェル石油の100％子会社で、太陽電池の生産・販売を …
http://business.nikkeibp.co.jp/atclemf/15/238719/041402355/

名取ソーラーウェイが28億円のシンジケートローン契約
ITmedia-8 時間前
太陽光発電の名取ソーラーウェイ（宮城県名取市）はNECキャピタルソリューションとの間で、2017年3月31日にコミットメント型 … として宮城県が公募し、JAG国際エナジーおよび国際航業の連合体が大規模太陽光発電事業者に選定され、開発を手掛けている。
http://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1704/14/news017.html

無料のスマホ充電スポットを知っていて損はない
ガジェット通信-9 時間前
公共施設にも無料のスマホ充電スポットは設置されています。東京都が推進する「シティチャージ」は、太陽光発電で誰でも利用できるスマホの充電スポットです。東京タワーやスターバックス上野恩賜公園店などに設置。AndroidスマホとiPhoneが充電できます。
http://getnews.jp/archives/1698922

オムロン、太陽光搭載の既存戸建住宅向けに蓄電システム発売
住宅産業新聞-10 時間前
オムロン（京都市下京区、山田義仁社長）は夏をメドに、戸建住宅および小規模産業施設向け蓄電システム『住・産共用フレキシブル蓄電システムＫＰＡＣシリーズ』を発売する。蓄電池容量は６・５キロワット／ｈと従来システムとほぼ同等ながら蓄電池を体積で …
http://www.housenews.jp/equipment/12739

＜合併４市長選＞エネルギー「地産地消」を
河北新報-10 時間前
赤井地区の災害公営住宅「柳の目東住宅」内で太陽光発電により電気を発電。「自営線」と呼ばれる送電線で住宅や周辺の医療機関４カ所、石巻運転免許センターへ送る。非常時にはバイオディーゼル発電機などを組み合わせ、３日間は通常の電力が賄える。
http://www.kahoku.co.jp/tohokunews/201704/20170414_11056.html

東電が出資した「電力会社を破壊する技術」
日経テクノロジーオンライン-11 時間前
太陽光発電などを手がける人が増えることは、大手電力会社にとってビジネスモデルを揺るがす一大事である。そんな中、東京電力ホールディングス（HD）は4月4日、英モイクサへの出資を発表した。モイクサは2006年に創業したベンチャーで、一般住宅向けに …
http://techon.nikkeibp.co.jp/atcl/feature/15/021400059/041300011/

新潟県五泉市でスマートシティ計画、エネルギーの地産地消へ
ITmedia-12 時間前
新潟県五泉市でエネルギーの地産地消を目指したスマートシティ計画が進行中だ。ミライト・テクノロジーズと越後天然ガスが五泉市で実施した再生可能エネルギー利用の調査を行った。今後市と協力して太陽光発電やガスコージェネレーションシステムを活用 …
http://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1704/14/news032.html

日立、太陽光発電自家消費の自動制御で30％省エネ目指す実証実験開始
エキサイトニュース-13 時間前
同社は、同実証試験を通じて、経済性や省エネルギー効果を確認する。50kW以上の太陽光発電設備が設置可能な工場や商業施設、オフィスビルなどを対象とした事業化を検討。高効率化システムを採用した自家消費型太陽光発電設備の新規導入や改良提案 ..
http://www.excite.co.jp/News/science/20170413/Leafhide_eco_news_dDKtppFtuC.html

離島で2030年の電源構成を“模擬”、再エネ導入と系統安定の両立を検証
ITmedia-14 時間前
政府が2030年の電源構成として掲げる22〜24％という再生可能エネルギー比率を“模擬”する実証が、東京都の2つの離島で始まった。東京電力ホールディングスなどがNEDO事業の一環として取り組むもので、再生可能エネルギーの導入比率が増えた場合の .
http://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1704/14/news018.html

電力・ガス／中原発事故の賠償費負担新電力、多様性に影再生エネ …
毎日新聞-19 時間前
パソコンの画面上に、太陽光発電パネルの前に集合した人たちやダムの風景、川魚などさまざまな写真が並ぶ。ベンチャー新電力の「みんな電力」（東京都世田谷区）が運営するインターネットサイト「ＥＮＥＣＴ（エネクト）」では、約４０の再生可能エネルギーの小 …
https://mainichi.jp/articles/20170414/ddm/008/020/039000c

経産省「点検周知せよ」太陽光発電、台風が来ても飛散しないように
環境ビジネスオンライン (登録)-2017/04/13
経済産業省は4月10日、台風による太陽光発電設備のパネルなどの飛散事故を防ぐため、太陽光発電協会など関係する6団体に … 同省が点検強化の周知依頼を行った関係6団体とは、太陽光発電協会・日本電設工業協会・全国電気管理技術者協会連合会・
https://www.kankyo-business.jp/news/014708.php

EV40台を使った再エネ拡大、住商と薩摩川内市が甑島で実証
日経テクノロジーオンライン-22 時間前
島内で稼働する風力発電と太陽光発電の出力変動をEVの蓄電池を活用して平準化することで、島内系統で活用できる再エネ電力を最大化することを目指す。今回の実証は、島民参加型の「こしき島『みらいの島』共同プロジェクト」の一環となる。住友商事と …
http://techon.nikkeibp.co.jp/atcl/news/16/041307171/

東北電、再生エネ変動で検証実験水素を活用
北海道新聞-2017/04/13
東北電力は再生可能エネルギーの出力変動対策として、余った電気を水素製造に回し、足りなくなったら水素を活用して発電する仕組みが実現可能か探るため、検証実験を始めた。天候の影響を受ける再生エネの課題を克服して導入拡大につなげる狙いで、 …
http://dd.hokkaido-np.co.jp/news/science/science/1-0389295.html

赤城沢の水を活用、沼田に完成／群馬
毎日新聞-2017/04/12
太陽光発電などを手がける「アドバンス」（東京都）が建設を進めてきた。電力会社に再生可能エネルギー電力の買い取りを義務づける固定価格買取制度の下、全量売電目的で電力会社以外の民間企業が造った小水力発電としては県内では初めて。１１日の …
https://mainichi.jp/articles/20170413/ddl/k10/020/111000c

長野県飯田市、小学校に太陽光発電設備再エネ活用事業…
EICネット-2017/04/12
飯田市と山本地域づくり委員会（中島雄三会長）、おひさま進歩10号（原亮弘社長）は、同市の山本小学校に太陽光発電設備を設置する事業について協定を締結した。同市の地域公共再生可能エネルギー活用事業として9件目の事業認定で、市内の小学校で .
http://www.eic.or.jp/news/?act=view&word=&category=&serial=38773

山洋電気、多数台パワコンによる太陽光発電の導入がスムーズに
日経テクノロジーオンライン-2017/04/12
山洋電気は4月4日、太陽光発電向けに、多数のパワーコンディショナー（PCS）を使って連系する発電システムの導入時間を短くできる機種「SANUPS P73J」を開発したと発表した。今後、業界標準方式となる「ステップ注入付周波数フィードバック方式」（停電
http://techon.nikkeibp.co.jp/atcl/news/16/041307149/

【自治体関係発信ニュース】

【官庁関係発信ニュース】

NPO法人太陽光発電所ネットワーク(PV-Net)　中部地域交流会　吉田です。

配信の目的
立場や所属団体に関係なく太陽光発電の健全な普及促進、グリーン電力証書の活用による地域振興・活性化及び地球温暖化防止に貢献するために関係者の皆様と情報共有を目的にE-Mailアドレスが公開されている自治体(北は北海道から南は沖縄まで拡大中)の環境関係・地球温暖化防止関係・事業企画の窓口や商工会議所・商工会、PV-Net関係者(本部事務局、中部地域交流会、地域相談員、他の地域の一部の方)、省エネルギー普及指導員、主に愛知県の地球温暖化防止活動推進員、住宅メーカーの方、PVオーナーの方、PV関係者の方などにBCCにて配信しています。

2013年7月20日発行「自治体の屋根貸し太陽光発電事業レポート」

自治体の屋根貸し太陽光発電事業レポート

自治体における屋根貸し・マッチング・太陽光発電事業等への取組み　№57　2017年4月1日付

自治体における屋根貸し・マッチング・太陽光発電事業等への取組み　№57　2017年4月1日付

2014年5月6日発行「太陽光発電の普及・促進の影で」レポート

「太陽光発電の普及・促進の影で」レポート

ニュース配信についての連絡先
自宅　　　
〒480-0305　愛知県春日井市坂下町5-313-4
　E-Mail : jcb01351@nifty.com
　携帯 : 090-5114-9777　TEL&FAX : 0568-88-8032
　http://curator358.com/

太陽光発電、グリーン電力に関する問い合わせ先

NPO法人　太陽光発電所ネットワーク（PV-Net）
〒113-0034東京都文京区湯島1-9-10湯島ビル602
　TEL：03-5805-3577　　FAX：03-5805-3588
　E-mail：info@greenenergy.jp（事務局）
　URL：http://www.greenenergy.jp/

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