太陽光発電・グリーン電力等のニュース 2016/04/03 No2542

スポンサードリンク

皆様、4月3日 20時頃の最新の太陽光発電・グリーン電力等のニュースを配信します。
ニュースは各種検索サイトでのキーワード検索結果から選んで転載しています。

関連するニュース等を掲載希望の方はその都度ご連絡ください。ご連絡の際は、記事と記事が掲載されているURLをご連絡ください。できる限り当日のニュースに掲載させていただきます。

配信の停止、配信先の登録、変更、追加などは下記のURLからお願いいたします。
https://regssl.combzmail.jp/web/?t=cj32&m=27c4

【全般ニュース】
まちのかたち合併から10年・４伊那市：住民自治
長野日報-13 時間前
長谷では太陽光発電事業を展開するエコタウン推進委員会が立ち上がり、協議会を通じて全区の了承を得て２年間かけて稼働にこぎつけた。旧村時代に積み立てたふるさと創生基金を活用して地域の公共施設に太陽光パネルを取り付け、売電している。

まちのかたち　合併から10年・４　伊那市：住民自治

2016年04月03日完成した下伊倉地区の津波避難タワー
読売新聞-14 時間前
照明用などとして、太陽光発電による非常用電源もある。開所式では宮原順町長が「地域住民の命を守る拠点になる」とあいさつし、関係者とテープカットを行った。その後、住民たちは実際に、階段を使い避難ステージまで上ってみた。自治会に当たる下伊倉 …
http://www.yomiuri.co.jp/local/kagoshima/news/20160402-OYTNT50046.html?from=ycont_top_photo

【自治体関係発信ニュース】
1 日前 – うち太陽電池モジュール（太陽光発電システム用）1件、. 電気ストーブ（カーボンヒーター）1件）. 3．ガス機器・石油機器以外の製品に関する事故であって、. 製品起因か否かが特定できていない事故. 2件. （うち温水洗浄便座1件、凍結防止用ヒーター（水道用）1 …
https://www.pref.saga.lg.jp/web/var/rev0/0201/1517/160401kouhyou_1.pdf

木更津市意見公募制度（パブリック・コメント制度） – 千葉県 …
1 日前 – 回答(3)＞ご意見を踏まえ、計画書の48頁を以下のとおり修正いたしました。「公共施設については太陽光発電等自然エネルギーの活用の推進など、省エネルギー性能の向上を図ります。」なお、低炭素まちづくり実践ハンドブックの活用につきましては、具体的 …
http://www.city.kisarazu.lg.jp/sp/12,875,19,129.html

【官庁関係発信ニュース】
太陽光発電システム等に係る設計支援ツールアジア標準日射 …
2 日前 – このサイトの閲覧には、アドビシステムズ社が配布しているAdobe Flash Player（無償）が必要です。 Adobeのサイトより、最新版のFlash Playerをダウンロードして、インストールしてください。最新バージョンのFlash Playerのダウンロードはこちら Get Adobe …
http://app0_1.infoc.nedo.go.jp/fla/content02.html?undefined

都市計画：開発許可制度 – 国土交通省
2 日前 – 太陽光発電設備の付属施設に係る開発許可制度上の取扱いについて（技術的助言）（平成24年6月8日付け国都開第2号）・市街化調整区域に設置される水素スタンドに係る開発許可制度上の取扱いについて（技術的助言）（平成25年6月28日付け国都開第3 …
http://www.mlit.go.jp/toshi/city_plan/toshi_city_plan_tk_000011.html

再生可能エネルギー入力支援システム操作マニュアル
2 日前 – 本マニュアルは、「電気事業者による再生可能エネルギー電気の調達に関す. る特別措置法」の規定に基づく太陽光発電設備の年報報告を行うためのシス. テムの操作方法について解説したものです。 ○ 利用者は、本システムを通じて法律上の手続を行うことと …
http://www.fit.go.jp/contents/nenpo_manual_ver1_4.pdf

NPO法人太陽光発電所ネットワーク(PV-Net)　中部地域交流会　吉田です。

配信の目的
立場や所属団体に関係なく太陽光発電の健全な普及促進、グリーン電力証書の活用による地域振興・活性化及び地球温暖化防止に貢献するために関係者の皆様と情報共有を目的にE-Mailアドレスが公開されている自治体(北は北海道から南は沖縄まで拡大中)の環境関係・地球温暖化防止関係・事業企画の窓口や商工会議所・商工会、PV-Net関係者(本部事務局、中部地域交流会、地域相談員、他の地域の一部の方)、省エネルギー普及指導員、主に愛知県の地球温暖化防止活動推進員、住宅メーカーの方、PVオーナーの方、PV関係者の方などにBCCにて配信しています。

2013年7月20日発行「自治体の屋根貸し太陽光発電事業レポート」

自治体の屋根貸し太陽光発電事業レポート

自治体における屋根貸し・マッチング・太陽光発電事業等への取組み　№44　2016年3月1日付

自治体における屋根貸し・マッチング・太陽光発電事業等への取組み　№44　2016年3月1日付

2014年5月6日発行「太陽光発電の普及・促進の影で」レポート

「太陽光発電の普及・促進の影で」レポート

ニュース配信についての連絡先
自宅　　　
〒480-0305　愛知県春日井市坂下町5-313-4
　E-Mail : jcb01351@nifty.com
　携帯 : 090-5114-9777　TEL&FAX : 0568-88-8032
　http://curator358.com/

太陽光発電、グリーン電力に関する問い合わせ先

NPO法人　太陽光発電所ネットワーク（PV-Net）
〒113-0034東京都文京区湯島1-9-10湯島ビル602
　TEL：03-5805-3577　　FAX：03-5805-3588
　E-mail：info@greenenergy.jp（事務局）
　URL：http://www.greenenergy.jp/

スポンサードリンク

もっと詳しく知りたい事や
理解できなかった事などございましたらお気軽にご連絡下さい。

お問い合わせはこちらからどうぞ