太陽光発電・グリーン電力等のニュース 2016/01/08 No2456 | 知っ得太陽光発電トレンド情報発信基地

太陽光発電・グリーン電力等のニュース 2016/01/08 No2456

スポンサードリンク

皆様、1月8日 22時頃の最新の太陽光発電・グリーン電力等のニュースを配信します。
ニュースは各種検索サイトでのキーワード検索結果から選んで転載しています。

関連するニュース等を掲載希望の方はその都度ご連絡ください。ご連絡の際は、記事と記事が掲載されているURLをご連絡ください。できる限り当日のニュースに掲載させていただきます。

配信の停止、配信先の登録、変更、追加などは下記のURLからお願いいたします。
https://regssl.combzmail.jp/web/?t=cj32&m=27c4

【全般ニュース】
シナネン、日本ソーラー電力を買収、屋根借り太陽光の電力を販売へ
日経テクノロジーオンライン-35 分前
シナネンとシナネンホールディングスは1月6日、 太陽光発電所の開発事業を手掛ける第二電力(大阪市中央区)から、同社が保有する日本ソーラー電力(東京都品川区)の全株式を取得したと発表した。日本ソーラー電力の総資産は約 50 億円、株式の取得総額 …
http://techon.nikkeibp.co.jp/atcl/news/16/010800094/?rt=nocnt

多摩川ホールディングス、「水素電力事業準備室」を新設、再エネ余剰 …
日経テクノロジーオンライン-42 分前
多摩川ホールディングスは1月4日、「水素電力事業準備室」(仮称)を新設すると発表した。同社は、環境事業の一環として、太陽光発電と地熱発電を中心に再生可能エネルギー事業を手掛けている。再エネの余剰電力を水素として貯蔵することで、環境事業の …
http://techon.nikkeibp.co.jp/atcl/news/16/010800093/

リンナイ、蓄電池運転も可能なガス・ヒートポンプハイブリッド給湯器
新建ハウジング-52 分前
停電時でも蓄電池や太陽光発電の電力を利用して、ガス給湯運転ができるほか、電力とガスが遮断された場合でも、家庭用蓄電池の限られた電力で運転可能なヒートポンプの電力抑制制御を搭載する。 スマートフォンやタブレット端末から専用アプリを活用し …
http://www.s-housing.jp/archives/83467

再生可能エネルギー 学校での利用の現状は
Benesse 教育情報サイト-2 時間前
現在、文科省は環境に考慮して再生可能エネルギーなどを活用した「エコスクール」を進めている。近い将来、すべての公立学校の電力が太陽光発電や風力発電などの再生可能エネルギーがまかなわれる日が来るかもしれない。ベネッセ教育情報サイトでは …
http://benesse.jp/news/kyouiku/trend/20160108170042.html

銀行や老人ホームに「再エネ熱利用設備」補助金 H26最終分は17件採択
環境ビジネスオンライン (登録)-3 時間前
太陽熱利用では、老人ホームや介護施設等に、太陽集熱器を設置し給湯に利用する事業7件が採択された。このうち2件では床暖房にも利用する。 有限会社ゆの香による「温度差エネルギー・地中熱利用による冷暖房システム設置事業」では、排湯熱および既設 …
http://www.kankyo-business.jp/news/011936.php

東北の3カ所で合計14MWのメガソーラーが稼働、年間5億円以上の売電 …
ITmedia-4 時間前
今回、完成した3カ所のメガソーラー発電所もこれらの計画の一環のものだ。気仙沼市本吉町太陽光発電所は、最大予想出力が約1.02MW。年間予想発電量約110万kWh(キロワット時、一般家庭約330世帯分相当の年間電力消費量)で総工費約3.6億円(うち …
http://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1601/08/news052.html

三豊に完成 市長「万全の体制で対応」 /香川
毎日新聞-7 時間前
他に、非常時に電源を確保するため、太陽光発電や自家発電の設備などもある。 28日午前9時から、同センターを拠点にして、地震を想定した訓練の実施を計画。横山忠始市長は「訓練を何回か繰り返し、不足している機材や保存食料、水、毛布などの備品を …
http://mainichi.jp/auth/guide.php?url=%2Farticles%2F20160108%2Fddl%2Fk37%2F010%2F333000c

ホンダ、パッケージ型の水素ステーションを和光本社ビル…
EICネット-8 時間前
ホンダは、独自開発したパッケージ型の水素ステーション「スマート水素ステーション(SHS)」を和光本社ビル(埼玉県和光市)に設置して稼働を始めた。太陽光発電で発電した電力を使用して水素を製造し、CO2を排出することなく燃料電池車(FCV)に水素を供給 …
http://www.eic.or.jp/news/?act=view&word=&category=&serial=36124

境水産高跡にメガソーラー完成 2月から売電
日本海新聞-8 時間前
年間発電量は127万2千キロワット時で、一般家庭350戸分の電力を賄える。 県企業局の太陽光発電所としては8カ所目。境港市内では竹内工業団地のFAZ倉庫(500キロワット)、竹内町の竹内西緑地(1250キロワット)に続き3カ所目になる。2月中旬に見 …
http://www.nnn.co.jp/news/160108/20160108002.html

【住宅取得に係る消費実態調査②】~年齢別購入品目及び耐久諸費材 …
HOME’S PRESS(ホームズプレス)-8 時間前
一方、太陽光発電システムについては、40歳代が最も多く、次に20歳代となった。60歳代は最も購入額が低く、他の品目とは対照 … 一方、世帯人員が多い40~50歳代については、電気代等の節約の観点から太陽光発電システムの導入がされたこと等が予想 …
http://www.homes.co.jp/cont/press/opinion/opinion_00145/

五條市 初の屋根貸事業でプロポ公示
建通新聞-9 時間前
奈良県五條市は、公共施設の屋根を有料で貸し出し、太陽光発電を行う屋根貸し事業を始める。このため設置事業者募集のプロポーザルを公示し、参加申請書を1月22日まで受け付けている。同市では初の取り組み。 このコンテンツの続きをお読みいただくため …
http://www.kentsu.co.jp/webnews/html_top/160107700023.html

CESの来場者に選ばれた人気製品GoSun Stoveは太陽熱だけで調理する
TechCrunch-9 時間前
今や、火を使う人は原始人。現代人は持続可能で再生可能な太陽熱で、肉や野菜を調理する。この、GoSun Stoveのように。 同社はCESのHardware Battlefield 2016で、来場者選抜ワイルドカード選手に選ばれた。賞金5万ドルとトロフィーを目指して、他の14 …
CESの来場者に選ばれた人気製品GoSun Stoveは太陽熱だけで調理する

岐路の年に 原発依存から脱却せねば
北海道新聞-11 時間前
政府は、固定価格買い取り制度導入で急増した太陽光発電について、発電量の不安定さや利用者の負担増を理由に、電力会社が受け入れを抑制できるようにした。 再生エネは、送電網の充実や蓄電池の導入によって、より安定した電源になる。抑制ではなく、 …
http://dd.hokkaido-np.co.jp/news/opinion/editorial/2-0039017.html

「郷土愛誇れる地域に」
タウンニュース-12 時間前
建物自体も太陽光発電や雨水利用など環境に配慮しています。また、免震構造や備蓄など防災機能を充実させ、地域防災の拠点として区民の方々に安心していただいていると思います。 先日も韓国富川市の市長が視察に訪れるなど関心が寄せられています。
http://www.townnews.co.jp/0207/2016/01/08/315462.html

<津波避難タワー>備蓄も万全 石巻に安心
河北新報-14 時間前
屋上の太陽光発電設備で3日間、照明用電源を得られる。 タワーの二つの階段は扉を施錠。震度5弱以上の地震で自動解錠する容器を設置し、鍵を入れておく。鍵は水産業者にも預ける。 総事業費は2基で約5億1000万円。国の復興交付金を活用した。
http://www.kahoku.co.jp/tohokunews/201601/20160108_13018.html

稲作と発電両立を 駒ケ根の伊藤電工が実用化へ実証試験
長野日報-14 時間前
電気設備工事の伊藤電工(本社駒ケ根市)は、太陽光発電設備を水田に設置し、稲作と発電の両方を可能にするシステムの実用化に向けた実証試験を行っている。太陽光発電の用途開拓と農業政策への提案を兼ねた取り組みで、新エネルギー・産業技術総合 …
http://www.nagano-np.co.jp/modules/news/article.php?storyid=36031

格安で遊休地貸し出し 海津市、太陽光発電企業に
中日新聞-15 時間前
海津市は、利用の見込めない市有地三カ所を、通常のほぼ一割の値段で、太陽光発電目的の企業に貸し出す。売却を検討したが買い手がつかず、遊休地にしておくだけでも除草などの維持費がかかるため、賃料の大幅値引きを決めた。 貸し出すのは旧大江 …
http://www.chunichi.co.jp/article/gifu/20160108/CK2016010802000020.html

幻想キャンパス 2016年01月08日
読売新聞-15 時間前
鳴門の渦潮をイメージして青色LEDの柱を渦状に並べた「ウズ」、センサーで感知した人との距離に応じて光の色が変化する「ヒカリノハコ」、太陽光発電で蓄えた電気でホタルのように点滅する「ホタルバコ」、ケヤキ並木を彩る「ヒカリノナミキミチ」で、通行人らが …
http://www.yomiuri.co.jp/local/tokushima/news/20160107-OYTNT50101.html

東証インフラファンド、16年春にも上場第1号 太陽光に投資
日本経済新聞-18 時間前
2015年に東京証券取引所が開設した「インフラファンド市場」で、16年春にも上場第1号が実現する見通しだ。マンション分譲を手掛けるタカラレーベンがこのほど、運営する太陽光発電ファンドの上場を東証に申請した。新市場の利用が広がれば、再生 …
http://www.nikkei.com/article/DGXLASDF07H0L_X00C16A1EE8000/

地域エネルギー管理システムの通信ソフトウェアの開発と運用
ITpro-20 時間前
CEMSの管理対象は,ビルやハウス,電気自動車(Electric Vehicle; EV),太陽光発電(PhotoVoltaic power generation; PV),蓄電池などの多種多様な施設である.また,Demand Response (DR) [5]と称される需給調整機能を備える点が特徴である.
http://itpro.nikkeibp.co.jp/atcl/column/14/548422/010400056/?rt=nocnt

2015年度の住宅向けエネマネ市場が21.1%増 市場調査機関調べ
新建ハウジング-2016/01/07
同社の推定では、2015年度の住宅向けEMSの市場規模は、戸建て住宅向けが約119億円、集合住宅向けは約44億円で、合計163億円。住宅用太陽光発電システムの導入をきっかけとする需要は一巡したものの、大手ハウスメーカーを中心にHEMSを …
http://www.s-housing.jp/archives/83393

完成・稼働がすすむメガソーラー 日本アジア投資は100MWで利益5.5億 …
環境ビジネスオンライン (登録)-2016/01/06
日本アジア投資(東京都千代田区)は、宮城県気仙沼市・岩手県一関市において、太陽光発電事業のデベロッパーであるリニューアブル・ジャパン(東京都港区)との協業により建設を進めてきた3件(計14.09MW)のメガソーラーが完工したと発表した。 同社は12 …
http://www.kankyo-business.jp/news/011927.php

【自治体関係発信ニュース】
長久手市/都市計画の決定・変更
17 時間前 – 都市計画の決定・変更 · 下山地区の都市計画の決定・変更 · 下山地区の都市計画の案に関する説明会(平成27年度、用途地域変更関連) 開催結果 · 公園西駅周辺地区における太陽光発電設備導入に関する計画について · 長久手市都市計画図 · 都市整備.
http://www.city.nagakute.lg.jp/kukaku/toshiseibi/taiyoukou.html

山中湖村景観条例改正について | 山中湖村
1 日前 – 山中湖村では、湖を囲む豊かな自然景観と富士山への雄大な眺めを守り、今後の観光地としての質の向上を図ることを目的に、山中湖村景観計画を策定し、山中湖村景観条例を定めております。 この度、太陽光発電設備の設置基準等を設けるため、山中湖村 …
http://www.vill.yamanakako.lg.jp/docs/2013022800167/

【長野県クラウドファンディング活用によるビジネス創出支援事業】
「茅野まちづくり太陽光発電所ファンド」 プロジェクトが資金調達をスタートしました
長野県(産業労働部)プレスリリース 平成28年(2016年)1月5日
http://www.pref.nagano.lg.jp/service/happyou/0105press_cfsun.html

太陽光発電の屋根貸し事業への参加意向調査について
 太陽光発電システムなどを取り付けるために、公共施設の屋根を事業者へ貸し出す「屋根貸し事業」を下記対象施設にて行います。
 つきましては、屋根貸し事業を行うにあたっての参加意向調査を行いますので、屋根貸し事業に興味のある事業者の方は下記問い合わせ先へメールで参加の意向をご連絡ください。
 なお、意向調査ですので、参加を決定するものではありません。また、正式な募集は後日行います。
http://www.city.chino.lg.jp/www/contents/1426207451472/index.html

大和市/平成27年度大和市太陽光発電屋根貸し事業
屋根貸し事業は、公共施設の屋根等を活用し、民間事業者が太陽光発電設備を設置 することにより、再生可能エネルギーの利用促進を図ることを目的としております。 ついては、本事業への参加を希望する事業者を募集します。 ※最終候補者が選考され ました。
http://www.city.yamato.lg.jp/web/k-soumu/yanekashi2015.html

奈良県磯城郡田原本町
田原本町公共施設の屋根貸し等による太陽光発電設備設置事業公募型プロポーザル方式に係る選定結果について
選定業者に行わせる事業の名称 田原本町公共施設の屋根貸し等による太陽光発電設備設置事業
http://www.town.tawaramoto.nara.jp/01_town/tender/tender_proposal000007.html

京都府福知山市
270313再生エネパブコメ意見照会回…
2015/02/17 – 屋根貸し」について. いただいた意見や本計画の中でも示しておりますが、屋. 根貸し事業(市民協働・民間貸し)も含め検討し、推進す. る必要があると考えます。
http://www.city.fukuchiyama.kyoto.jp/about/voice/docs/270313%E5%86%8D%E7%94%9F%E3%82%A8%E3%83%8D%E3%83%91%E3%83%96%E3%82%B3%E3%83%A1%E6%84%8F%E8%A6%8B%E7%85%A7%E4%BC%9A%E5%9B%9E%E7%AD%94%5B%E6%9C%80%E7%B5%82%5D.pdf

【官庁関係発信ニュース】

NPO法人太陽光発電所ネットワーク(PV-Net) 中部地域交流会 吉田です。

配信の目的
立場や所属団体に関係なく太陽光発電の健全な普及促進、グリーン電力証書の活用による地域振興・活性化及び地球温暖化防止に貢献するために関係者の皆様と情報共有を目的にE-Mailアドレスが公開されている自治体(北は北海道から南は沖縄まで拡大中)の環境関係・地球温暖化防止関係・事業企画の窓口や商工会議所・商工会、PV-Net関係者(本部事務局、中部地域交流会、地域相談員、他の地域の一部の方)、省エネルギー普及指導員、主に愛知県の地球温暖化防止活動推進員、住宅メーカーの方、PVオーナーの方、PV関係者の方などにBCCにて配信しています。

2013年7月20日発行「自治体の屋根貸し太陽光発電事業レポート」

自治体の屋根貸し太陽光発電事業レポート

自治体における屋根貸し・マッチング・太陽光発電事業等への取組み №42 2016年1月1日付

自治体における屋根貸し・マッチング・太陽光発電事業等への取組み №42 2016年1月1日付

2014年5月6日発行「太陽光発電の普及・促進の影で」レポート

「太陽光発電の普及・促進の影で」レポート

ニュース配信についての連絡先
自宅   
〒480-0305 愛知県春日井市坂下町5-313-4
 E-Mail : jcb01351@nifty.com
 携帯 : 090-5114-9777 TEL&FAX : 0568-88-8032
 http://curator358.com/

太陽光発電、グリーン電力に関する問い合わせ先

NPO法人 太陽光発電所ネットワーク(PV-Net)
〒113-0034東京都文京区湯島1-9-10湯島ビル602
 TEL:03-5805-3577  FAX:03-5805-3588
 E-mail:info@greenenergy.jp(事務局)
 URL:http://www.greenenergy.jp/

スポンサードリンク

もっと詳しく知りたい事や
理解できなかった事などございましたらお気軽にご連絡下さい。

お問い合わせはこちらからどうぞ

  • Yahoo!ブックマークに登録する
  • はてなブックマークに登録する
  • livedoorクリップに登録する
  • newsingブックマークに登録する
  • del.icio.usブックマークに登録する
  • ニフティクリップに登録する
  • RSSを購読する

関連記事一覧

次の記事 »
前の記事 »
トップページへ » 知っ得太陽光発電トレンド情報発信基地

この記事へのコメント

知っ得太陽光発電トレンド情報発信基地 TOP » 太陽光発電・グリーン電力等のニュース » 太陽光発電・グリーン電力等のニュース 2016/01/08 No2456