太陽光発電・グリーン電力等のニュース 2017/10/31 No3109

スポンサードリンク

皆様、10月31日 21時頃の最新の太陽光発電・グリーン電力等のニュースを配信します。
ニュースは各種検索サイトでのキーワード検索結果から選んで転載しています。

関連するニュース等を掲載希望の方はその都度ご連絡ください。ご連絡の際は、記事と記事が掲載されているURLをご連絡ください。できる限り当日のニュースに掲載させていただきます。

配信の停止、配信先の登録、変更、追加などは下記のURLからお願いいたします。
https://regssl.combzmail.jp/web/?t=cj32&m=27c4

【全般ニュース】
3G通信／LoRaWAN（TM）に対応した小型VPP設備遠隔監視・制御装置 …
CNET Japan-2 時間前
コンサルティング業務、ウェブツール開発・運用等を手がける株式会社ジェイシティ（以下「ジェイシティ」、本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：藤本伸治）の開発した遠隔監視・制御装置「HELIOS-SB3」が、VPP（バーチャルパワープラント、仮想発電所）実証 …
https://japan.cnet.com/release/30216224/

太陽光発電の全量売電制度とは？条件や制度の改訂なども詳しく解説！
ウーマンエキサイト-4 時間前
太陽光発電の売電に関する制度は、現在では2012年から施行されている「再生可能エネルギーの固定価格買取制度」に一本化されています。しかし、2009～2012年には「全量買取制度」と「余剰電力買取制度」の2つの制度が存在していました。この記事では、 …
https://woman.excite.co.jp/article/lifestyle/rid_Limia_126897/

太陽光発電、目視で見つけるトラブルの火種
ITmedia-5 時間前
電子ブックレット/太陽光：太陽光発電、目視で見つけるトラブルの火種. 今後ますます重要になっていく太陽光発電所の運用保守。しかし、具体的にどのような点に着目して取り組めば良いのだろうか。本稿では発電所の目視検査のポイントを解説する。 [ITmedia] …
http://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1710/31/news041.html

秋田県、ZEHなど省エネ住宅普及を加速まずはリーフレットなど公開
環境ビジネスオンライン-8 時間前
さらに、家庭での再生可能エネルギー導入についても推奨しており、太陽光発電や太陽熱利用の給湯・暖房設備、地中熱利用の冷暖房設備を紹介している。また、実際に東北地方の戸建て住宅に、ヒートポンプ式冷暖房を設置したことで、灯油の燃料代やCO2 …
https://www.kankyo-business.jp/news/015959.php

山間部に6kmの自営線を敷設したメガソーラー、年間3500世帯分を発電
ITmedia-9 時間前
同発電所は、同社が所有する現在運転中の太陽光発電所の中で、最も標高の高い場所に位置している。約6km先の連系変電所まで自営送電線を設置し、山間部の地形を利用して、土地の勾配とパネルの傾斜角度をほぼ等しくするなど、発電量の最大化を図っ …
http://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1710/31/news031.html

ＦＩＴ終了した自社供給住宅の余剰電力を積水ハウスが買取、再生エネ …
住宅産業新聞-12 時間前
積水ハウスは２０日、２０４０年までに自社の事業活動で使用する電力を１００％再生可能エネルギーで賄う方針を明らかにした。１９年度から電力固定価格買取制度（ＦＩＴ）が順次終了することから、ＦＩＴが終了した既存オーナーの太陽光発電システムで発電した …
http://www.housenews.jp/house/13457

詳しく解説！太陽光発電における余剰電力買取制度ってどんな制度？
ウーマンエキサイト-21 時間前
ご自宅に太陽光発電設備の設置を考えている方なら「余剰電力買取制度」について聞いたことがあるかもしれません。実際に設備業者へ相談したご家庭などの場合、1度は説明を受けた経験があるのではないでしょうか。そこでこの記事では、一般家庭用の太陽 …
https://woman.excite.co.jp/article/lifestyle/rid_Limia_126892/

東邦銀行による再エネプロジェクトへの融資、単独で525億円に達する
環境ビジネスオンライン-22 時間前
同行は2017年6月に、福島県西白河郡西郷村に建設される太陽光発電所（発電規模約44MW）の建設・運営資金について、 … 同行は今後も引き続き、太陽光発電・風力発電・バイオマス発電・小水力発電事業を中心とする再生可能エネルギー向けの資金需要 …
https://www.kankyo-business.jp/news/015957.php

IPカメラで遠隔監視、太陽光向けIoTサービスにオプション追加
日経テクノロジーオンライン-22 時間前
NTTスマイルエナジー（大阪市）は、太陽光発電システム向けIoTサービス「エコめがねモバイルパック」の新オプションとして、IPカメラ経由で発電所の状況を画像データで把握できる「つながるアラカルト（遠隔カメラ）」を11月1日から提供開始する。「エコめがね …
http://techon.nikkeibp.co.jp/atcl/news/16/103009674/?rt=nocnt

太陽光パネル一体型の屋根材、カナディアンがPERCセルで
日経テクノロジーオンライン-2017/10/30
パネルの温度上昇を抑える通気構造を採用し、太陽熱で暖められたパネル裏面の空気を通気口から自然換気する。設置時に使用するビスが雨水に触れることを極力、減らし、屋根の重なり部分の毛細管現象も防ぐなど、防水性能を高めたという。案件ごとに ..
http://techon.nikkeibp.co.jp/atcl/news/16/103009673/

JFEエンジ、日清オイリオグループ生産拠点に再エネ供給
日経テクノロジーオンライン-2017/10/30
JFEエンジニアリングによると、同社グループの保有電源のうちバイオマス発電や太陽光発電といった再生可能エネルギーは5～7割を占めるという。これらの電力供給および最適化により、日清オイリオはCO2排出量を2015年度比で約17％削減できる見込み。
http://techon.nikkeibp.co.jp/atcl/news/16/103009672/

富山市に「ゼロエネ街区」、太陽光＋蓄電池＋燃料電池
日本経済新聞-2017/10/30
太陽光発電とLiイオン蓄電池を連係制御するハイブリッドシステム「POWER iE 6 HYBRID（パワーイエ・シックス・ハイブリッド）」（6.2kWh・太陽光発電システムと合わせて出力5.5kW）を全戸に設置する。太陽光発電システムとLiイオン蓄電池のパワー ..
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO22873290Q7A031C1000000/

新築戸建てのZEH率は25.4％に／プレ協
（株）不動産流通研究所 (プレスリリース) (ブログ)-2017/10/30
一方、新築低層集合住宅においては、居住段階におけるCO2排出量は、太陽光発電システムの設置率が減少したものの、外皮の高断熱化・省エネ機器の導入が大きく進み、「新築低層集合住宅の居住段階におけるCO2排出量」は1戸当たり1,403kg－CO2／ .
https://www.re-port.net/article/news/0000053693/

【自治体関係発信ニュース】
知県レッドリスト(動物編)
20 時間前 – ⑦ シントウトガリネズミ、ヒメヒミズ、アズマモグラの3種は、これまで確認された高. 標高地域においてニホンジカの生息範囲の拡大並びに生息密度増加に伴う森林内の下. 層植生の変化、風力発電施設や大規模太陽光発電施設の設置などによる生息環境の悪.
http://www.pref.kochi.lg.jp/soshiki/030701/files/2017100500031/file_201710264144415_1.pdf

【官庁関係発信ニュース】

NPO法人太陽光発電所ネットワーク(PV-Net)　中部地域交流会　吉田です。

配信の目的
立場や所属団体に関係なく太陽光発電の健全な普及促進、グリーン電力証書の活用による地域振興・活性化及び地球温暖化防止に貢献するために関係者の皆様と情報共有を目的にE-Mailアドレスが公開されている自治体(北は北海道から南は沖縄まで拡大中)の環境関係・地球温暖化防止関係・事業企画の窓口や商工会議所・商工会、PV-Net関係者(本部事務局、中部地域交流会、地域相談員、他の地域の一部の方)、省エネルギー普及指導員、主に愛知県の地球温暖化防止活動推進員、住宅メーカーの方、PVオーナーの方、PV関係者の方などにBCCにて配信しています。

2013年7月20日発行「自治体の屋根貸し太陽光発電事業レポート」

自治体の屋根貸し太陽光発電事業レポート

自治体における屋根貸し・マッチング・太陽光発電事業等への取組み　№62 2017年9月1日付

自治体における屋根貸し・マッチング・太陽光発電事業等への取組み　№62　2017年9月1日付

2014年5月6日発行「太陽光発電の普及・促進の影で」レポート

「太陽光発電の普及・促進の影で」レポート

ニュース配信についての連絡先
自宅　　　
〒480-0305　愛知県春日井市坂下町5-313-4
　E-Mail : jcb01351@nifty.com
　携帯 : 090-5114-9777　TEL&FAX : 0568-88-8032
　http://curator358.com/

太陽光発電、グリーン電力に関する問い合わせ先

NPO法人　太陽光発電所ネットワーク（PV-Net）
〒113-0034東京都文京区湯島1-9-10湯島ビル602
　TEL：03-5805-3577　　FAX：03-5805-3588
　E-mail：info@greenenergy.jp（事務局）
　URL：http://www.greenenergy.jp/

スポンサードリンク

もっと詳しく知りたい事や
理解できなかった事などございましたらお気軽にご連絡下さい。

お問い合わせはこちらからどうぞ