太陽光発電・グリーン電力等のニュース 2017/09/12 No3060 | 知っ得太陽光発電トレンド情報発信基地

太陽光発電・グリーン電力等のニュース 2017/09/12 No3060

スポンサードリンク

皆様、9月12日 19時頃の最新の太陽光発電・グリーン電力等のニュースを配信します。
ニュースは各種検索サイトでのキーワード検索結果から選んで転載しています。

関連するニュース等を掲載希望の方はその都度ご連絡ください。ご連絡の際は、記事と記事が掲載されているURLをご連絡ください。できる限り当日のニュースに掲載させていただきます。

配信の停止、配信先の登録、変更、追加などは下記のURLからお願いいたします。
https://regssl.combzmail.jp/web/?t=cj32&m=27c4

【全般ニュース】
エネクトニュース
エネクトニュース (プレスリリース)-17 分前
株式会社エコスタイルは9月11日、「エコの輪太陽光発電ファンド15号」の募集を、2017年9月8日から開始したことを発表した。 … は5.0%(税引前)、目標分配率は105%(税引前)としていて、申込単位10万円から投資できるため、太陽光発電への投資を誰でも …
http://www.eco-front.com/news_dUPD9oPg6c_616.html

日立アプライアンス、屋外設置「パワーコンディショナ」
リフォーム産業新聞-34 分前
日立アプライアンス(東京都港区)は、住宅用・産業用太陽光発電システム向け「屋外設置用パワーコンディショナ」定格5.5kWの耐塩害仕様(標準)HSS-PS55EMTと、耐重塩害仕様HSS-PS 55EMTE(受注生産品)を9月20日から発売する。 日立アプライアンス …
http://www.reform-online.jp/news/manufacturer/11954.php

いわき市に42MWのメガソーラー着工、パネルはトリナ
日経テクノロジーオンライン-3 時間前
太陽光発電デバロッパーのパシフィコ・エナジー(東京都港区)は9月7日、福島県いわき市に出力42MWのメガソーラー(大規模太陽光発電所)の建設を開始すると発表した。 太陽光パネルの設置容量42MWに対し、連系出力は25MWとなる。発電事業の主体 …
http://techon.nikkeibp.co.jp/atcl/news/16/091209132/?rt=nocnt

東証上場のインフラファンドが取得した山口のメガソーラー
日経テクノロジーオンライン-4 時間前
いちごECOエナジーは、山口県内にもう1カ所、メガソーラー(大規模太陽光発電所)を開発した実績がある。太陽光パネルの容量が1.24MWとなる「いちご山口秋穂西ECO発電所」で、「山口佐山ECO発電所」からクルマで15分程度の場所にある(図2)。
http://techon.nikkeibp.co.jp/atcl/feature/15/302960/091100105/

電力をまったく消費せずに何年も眠り続けるセンサーが、事象が起きた …
TechCrunch Japan-5 時間前
通常の電力や太陽光発電などが使えるところで、常時電源onのカメラを設置することは容易だが、自然の奥地とか地下などの特殊な環境では、電力を一滴も無駄にしたくない。そこでこのほどDARPAで開発された新しいタイプのセンサーは、検知すべき事象が …
電力をまったく消費せずに何年も眠り続けるセンサーが、事象が起きたときだけ目覚めて信号を送る

飲食店や食品工場からの排水にまざる油脂、分離して発電用燃料化に成功
環境ビジネスオンライン (登録)-5 時間前
NEDOは今回の成果として、「排水を浄化する過程で分離回収した排水油脂の発電用燃料化に成功」したことと、「排水浄化から生み出すグリーン電力を供給する国内最大級『バイオマス発電車』の完成」をあげている。 「廃食用油」(使用済み植物油)のバイオ …
https://www.kankyo-business.jp/news/015602.php

栃木県で22MWのメガソーラー稼働、スパークス・グループ
日経テクノロジーオンライン-6 時間前
同発電所は、太陽光パネルの設置容量22MW、連系出力18MWのメガソーラー(大規模太陽光発電所)で、栃木県那須烏山市と那珂川町の2自治体にまたいで建設した。同社が栃木県で運転する最初の発電所になるという。 同メガソーラーの建設に当たり、 .
http://techon.nikkeibp.co.jp/atcl/news/16/091209131/

トップが語るエネルギー市場の“今”と“未来” Looop初合同セミナー開催!
エキサイトニュース-6 時間前
再生可能エネルギー中心に事業活動を行う小売電気事業者の株式会社Looop(本社:東京都文京区、代表取締役社長:中村 創一郎、以下 Looop)は、電力・ガス比較サイト「エネチェンジ」を運営するエネチェンジ株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役 …
http://www.excite.co.jp/News/release/20170912/Atpress_137456.html

太陽光追尾システムの出荷が10GWに到達、米NEXTracker社
日経テクノロジーオンライン-6 時間前
太陽光発電向け追尾型システムメーカーの米NEXTracker社は9月11日、世界市場で販売した同社製品の出荷量が10GWに達 … で維持しており、今後もメガソーラー(大規模太陽光発電所)の増加によってグローバル規模で拡大する需要に対応していくという。
http://techon.nikkeibp.co.jp/atcl/news/16/091209129/

「充電なしでEV走れます」 ソーラーカーの新星続々
日本経済新聞-6 時間前
中国政府が英仏政府に次いでガソリン車などの販売を禁止する方針を固めた。世界各地で電気自動車(EV)シフトが進むなか、常につきまとうのが充電拠点の整備や航続距離の問題だ。一つの解決策はソーラーカー(太陽光発電車)。ソーラーカーレースの車高 …
https://www.nikkei.com/article/DGXLASDZ12H5F_S7A910C1000000/

県 豊島太陽光発電で適正実施を強く要望
建通新聞-8 時間前
県 豊島太陽光発電で適正実施を強く要望 … 香川県の浜田恵造知事は9月11日、平井卓也衆議院議員と土庄町の三枝邦彦町長とともに経済産業省本館を訪れ、西銘恒三郎同省副大臣に「太陽光発電事業の適正な事業実施」に関する要望活動を行った。
http://www.kentsu.co.jp/webnews/html_top/170911200084.html

10/18再生可能エネルギーセミナー~太陽エネルギーが拓く持続可能な …
EICネット-8 時間前
東京都は、2030年度までに東京の消費電力に占める再生可能エネルギーの利用割合を30%程度に高めることを目指しています。なかでも、太陽エネルギーに関しては、都内の太陽光発電設備導入量を2030年までに130万kWに高めることを目指し、様々な …
http://www.eic.or.jp/event/?act=view&serial=35744&category=

―運用期間1年、目標利回り5.0%、10万円から投資できる―エコの輪 …
エキサイトニュース-9 時間前
太陽光発電事業を中核とした再生可能エネルギーの普及促進を展開している株式会社エコスタイル(代表取締役社長:木下公貴、本社:東京都千代田区)は、2017年9月8日より「エコの輪太陽光発電ファンド15号」の募集を開始しました。当ファンドは国の制度で ..
http://www.excite.co.jp/News/release/20170911/Prtimes_2017-09-11-12501-93.html

革新的な植物栽培技術を用いた“植物工場 エコデシック鹿児島 …
エキサイトニュース-9 時間前
株式会社ミタデンについて株式会社ミタデンは、1967年に鹿児島県に創業し、電気設備・空調設備・給排水衛生設備をはじめとして太陽光発電・風力発電など再生可能エネルギーを普及する総合設備企業として歩んで参りました。再生可能エネルギーに関して ..
http://www.excite.co.jp/News/release/20170911/Prtimes_2017-09-11-15223-4.html

富士経済、再生可能エネルギー発電関連の国内市場調査結果を発表
エネクトニュース (プレスリリース)-11 時間前
株式会社富士経済は9月7日、FIT買取価格の変動などにより縮小が続く一方で関連サービスの需要が増加する太陽光のほか、バイオマス、風力など、大きな動きがみられる再生可能エネルギー発電関連の国内市場について調査し、結果を報告書にまとめ発表 ..
http://www.eco-front.com/news_dUMN5W4nhy.html

太陽光発電、価格入札指針を見直し/事後「過積載」に対処
電気新聞-12 時間前
経済産業省は11日、改正再生可能エネルギー特別措置法(改正FIT法)に基づく、大規模太陽光発電の買い取り価格入札が10~11月にかけて実施されるのを受け、入札実施指針の一部を改正した。事業者がパネルの枚数を積み増して売電収入を増やす「過 …

太陽光発電、価格入札指針を見直し/事後「過積載」に対処

社説/太陽光パネルの廃棄処分−環境負荷を招く“負の遺産”にするな
日刊工業新聞-13 時間前
環境に優しい電気を生む太陽光パネルが、逆に環境負荷を増やしては困る。関係省庁は実態調査を急いでもらいたい。 総務省は太陽光発電設備の廃棄処分に関する実態調査に基づき、経済産業省と環境省に適切な対策をとるよう勧告した。再生可能 …
https://www.nikkan.co.jp/articles/view/00442688

郷鉄工所、自己破産へ 上場廃止、負債40億円超か
中日新聞-19 時間前
上場廃止の決定後、2度にわたって不渡りを出し、6日には銀行取引も停止され、資金繰りに行き詰まった。破産申請は月末になる見通し。 同社は太陽光発電事業の失敗などで業績が悪化し、2016年3月期の連結決算で負債が資産を上回る債務超過となった …
http://www.chunichi.co.jp/s/article/2017091190230558.html

新生銀行など、茨城県の木質バイオマス発電所に117億円融資
環境ビジネスオンライン (登録)-21 時間前
太陽光発電・風力発電・バイオマス発電・小水力発電等、再生可能エネルギーの開発に取り組む。2020年には総発電容量を100万kWまで拡大することを目指している。本件のJRE神栖バイオマス発電所は、JREにおけるバイオマス発電事業第一号となる。
https://www.kankyo-business.jp/news/015598.php

電力42社、16年度CO2排出量2.4%減 原発再稼働で
日本経済新聞-22 時間前
電力大手と新電力の計42社で構成する電気事業低炭素社会協議会は11日、2016年度の二酸化炭素(CO2)排出量(速報値)が前期比2.4%減の4億3100万トンだったと発表した。原子力発電所の再稼働が進み火力発電の利用が減ったことや、太陽光発電 ..
https://www.nikkei.com/article/DGXLASDZ11IBO_R10C17A9TJ2000/

老後資金のサポートの1つに「発電年金」
介護ニュース-22 時間前
同社は、全国各地の坪単価が安い土地を紹介することにより、土地や屋根を所有していない人でも太陽光発電を始められるため、各地で説明会を開催している。 説明会では、太陽光投資の特徴をわかりやすく解説し、高利回りの優良物件を紹介している。来場者 ..
https://www.kaigo-news.net/news_bbMETZKn1s.html

壊れた太陽電池の危険性周知、リサイクル制度の法整備に総務省が勧告
環境ビジネスオンライン (登録)-2017/09/11
総務省は9月8日、災害によって損壊・水没した太陽光発電パネルについて感電等の危険性について周知徹底するよう環境省に、また、使用済みパネルの適正処理・リサイクルシステムの構築について、法整備も含めて検討するよう、環境省と経済産業省に勧告 …
https://www.kankyo-business.jp/news/015596.php

革新的な植物栽培技術を用いた“植物工場 エコデシック鹿児島 …
産経ニュース-2017/09/10
太陽光発電や風力発電、バイオマス発電など再生可能エネルギーによる発電技術と、エネルギーの水素貯蔵技術を組合わせた … 再生可能エネルギーに関しては1995年に鹿児島県内初の太陽光発電システムを設置して以来、住宅用・産業用、個人・
http://www.sankei.com/economy/news/170911/prl1709110180-n1.html

【自治体関係発信ニュース】
薩摩川内市
4 時間前 – コンビニ交付(住民票の写し等)サービスの停止について【平成29年9月13日(水)、平成29年9月14日(木)】. 9月11日. 暮らし. 太陽光発電など再生可能エネルギー発電を設置されている皆さんへ. 9月11日. お知らせ. 市長スケジュール(9月11日~9月24日).
八代市
https://www.city.satsumasendai.lg.jp/www/contents/1504231822688/index.html

【官庁関係発信ニュース】

NPO法人太陽光発電所ネットワーク(PV-Net) 中部地域交流会 吉田です。

配信の目的
立場や所属団体に関係なく太陽光発電の健全な普及促進、グリーン電力証書の活用による地域振興・活性化及び地球温暖化防止に貢献するために関係者の皆様と情報共有を目的にE-Mailアドレスが公開されている自治体(北は北海道から南は沖縄まで拡大中)の環境関係・地球温暖化防止関係・事業企画の窓口や商工会議所・商工会、PV-Net関係者(本部事務局、中部地域交流会、地域相談員、他の地域の一部の方)、省エネルギー普及指導員、主に愛知県の地球温暖化防止活動推進員、住宅メーカーの方、PVオーナーの方、PV関係者の方などにBCCにて配信しています。

2013年7月20日発行「自治体の屋根貸し太陽光発電事業レポート」

自治体の屋根貸し太陽光発電事業レポート

自治体における屋根貸し・マッチング・太陽光発電事業等への取組み №62 2017年9月1日付

自治体における屋根貸し・マッチング・太陽光発電事業等への取組み №62 2017年9月1日付

2014年5月6日発行「太陽光発電の普及・促進の影で」レポート

「太陽光発電の普及・促進の影で」レポート

ニュース配信についての連絡先
自宅   
〒480-0305 愛知県春日井市坂下町5-313-4
 E-Mail : jcb01351@nifty.com
 携帯 : 090-5114-9777 TEL&FAX : 0568-88-8032
 http://curator358.com/

太陽光発電、グリーン電力に関する問い合わせ先

NPO法人 太陽光発電所ネットワーク(PV-Net)
〒113-0034東京都文京区湯島1-9-10湯島ビル602
 TEL:03-5805-3577  FAX:03-5805-3588
 E-mail:info@greenenergy.jp(事務局)
 URL:http://www.greenenergy.jp/

スポンサードリンク

もっと詳しく知りたい事や
理解できなかった事などございましたらお気軽にご連絡下さい。

お問い合わせはこちらからどうぞ

  • Yahoo!ブックマークに登録する
  • はてなブックマークに登録する
  • livedoorクリップに登録する
  • newsingブックマークに登録する
  • del.icio.usブックマークに登録する
  • ニフティクリップに登録する
  • RSSを購読する

関連記事一覧

次の記事 »
前の記事 »
トップページへ » 知っ得太陽光発電トレンド情報発信基地

この記事へのコメント

知っ得太陽光発電トレンド情報発信基地 TOP » 太陽光発電・グリーン電力等のニュース » 太陽光発電・グリーン電力等のニュース 2017/09/12 No3060