太陽光発電・グリーン電力等のニュース 2017/03/20 No2888
皆様、3月20日 20時頃の最新の太陽光発電・グリーン電力等のニュースを配信します。
ニュースは各種検索サイトでのキーワード検索結果から選んで転載しています。
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【全般ニュース】
グーグル、米国の住宅の80%は太陽光パネルの設置に適性
ASCII.jp-1 時間前
太陽光発電は米国で急成長し、パネル設置件数は2016年にほぼ倍増した。ただし、ほとんどは公共設備の屋上であり、住宅への設置数は、昨年19%の増加にとどまった。カリフォルニア州などの大きな市場で、新設需要がなくなりつつあるのが主な理由だ。
http://ascii.jp/elem/000/001/454/1454677/
日射量をチェックできるGoogleのアプリ「Project Sunroof」、全米展開へ
ガジェット通信-3 時間前
初期投資額の低下を背景に、最近、太陽光発電を導入する動きが活発だ。自然に優しく、何と言っても光熱費を抑えられるというメリットがある。 ただ、気になるのは実際に我が家が太陽光発電に向いているかどうか。パネルを設置しても発電率が低ければ意味が …
http://getnews.jp/archives/1665662
メガソーラー、地元自治会が反対 京都・南山城、計画に影響か
京都新聞-11 時間前
京都府南山城村で進められている大規模太陽光発電所(メガソーラー)計画で、月ケ瀬ニュータウン自治会(同村北大河原、約310世帯)が19日、計画に反対し、事業者と協定書を結ばないことを決定した。府は条例で、林地開発する業者に対し、地元団体と生活 …
http://kyoto-np.co.jp/top/article/20170320000018
被災3県 学校に発電設備
読売新聞-14 時間前
学校に導入される設備の多くは太陽光発電だが、一部では風力や地中熱などの利用も進む。岩手県北部の軽米町にある軽米小学校には14年、地中熱利用設備を備えた新校舎が完成した。同町の1月の平均気温はマイナス2・9度。寒さは厳しいが、校舎内は …
http://www.yomiuri.co.jp/eco/feature/CO005563/20170313-OYT8T50000.html
地域貢献へ決意新た 八重山LCが結成55年式典
八重山毎日オンライン-2017/03/18
式典では中山義隆市長、沖縄LCの又吉康夫会長が祝辞、あいさつを述べた。 総額150万円の記念事業として▽マングローブの夜景を望む東屋への太陽光発電設置▽車イス6台の贈呈▽臓器移植推進記念講演—を実施したことも報告された。 式典後は祝賀 .
http://www.y-mainichi.co.jp/news/31344/
太陽光投資で儲けるためには「実利回り」を見極めよう!
投信1-2017/03/18
太陽光投資を考えていらっしゃる方にとって、導入時にどのような費用がかかるのかは気になるところだと思います。土地付き産業用太陽光発電システムであれば、まずは土地代、次にパネル・架台・パワーコンディショナー(パワコン)を含むシステム価格、そして …
http://www.toushin-1.jp/articles/-/2871
【自治体関係発信ニュース】
【官庁関係発信ニュース】
事業計画策定ガイドライン (太陽光発電) – 資源エネルギー庁
2 日前 – 事業計画策定ガイドライン(太陽光発電)(以下「本ガイドライン」という。)は、再生可. 能エネルギー発電事業者が FIT 法及び FIT 法施行規則に基づき遵守が求められる事項、及び. 法目的に沿った適切な事業実施のために推奨される事項について、それぞれの …
http://www.enecho.meti.go.jp/category/saving_and_new/saiene/kaitori/dl/fit_2017/legal/guideline_sun.pdf
事業計画認定申請書の記載要領(様式第1) – 資源エネルギー庁 – 経済 …
2 日前 – 【10kW以上の太陽光・風力・水力・地熱発電の場合】. 1.再生可能エネルギー発電事業計画認定申請書. (1)申請様式. 様式第1(第4条の2関係). 再生可能エネルギー発電事業計画認定申請書. (10kW未満の太陽光発電を除く). 平成29年6月15日.
http://www.enecho.meti.go.jp/category/saving_and_new/saiene/kaitori/dl/fit_2017/youshiki_mihon_01.pdf
NPO法人太陽光発電所ネットワーク(PV-Net) 中部地域交流会 吉田です。
配信の目的
立場や所属団体に関係なく太陽光発電の健全な普及促進、グリーン電力証書の活用による地域振興・活性化及び地球温暖化防止に貢献するために関係者の皆様と情報共有を目的にE-Mailアドレスが公開されている自治体(北は北海道から南は沖縄まで拡大中)の環境関係・地球温暖化防止関係・事業企画の窓口や商工会議所・商工会、PV-Net関係者(本部事務局、中部地域交流会、地域相談員、他の地域の一部の方)、省エネルギー普及指導員、主に愛知県の地球温暖化防止活動推進員、住宅メーカーの方、PVオーナーの方、PV関係者の方などにBCCにて配信しています。
2013年7月20日発行「自治体の屋根貸し太陽光発電事業レポート」
自治体における屋根貸し・マッチング・太陽光発電事業等への取組み №55 2017年2月1日付
2014年5月6日発行「太陽光発電の普及・促進の影で」レポート
ニュース配信についての連絡先
自宅
〒480-0305 愛知県春日井市坂下町5-313-4
E-Mail : jcb01351@nifty.com
携帯 : 090-5114-9777 TEL&FAX : 0568-88-8032
http://curator358.com/
太陽光発電、グリーン電力に関する問い合わせ先
NPO法人 太陽光発電所ネットワーク(PV-Net)
〒113-0034東京都文京区湯島1-9-10湯島ビル602
TEL:03-5805-3577 FAX:03-5805-3588
E-mail:info@greenenergy.jp(事務局)
URL:http://www.greenenergy.jp/
もっと詳しく知りたい事や
理解できなかった事などございましたらお気軽にご連絡下さい。
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