太陽光発電・グリーン電力等のニュース 2015/12/24 No2421
皆様、12月24日 20時頃の最新の太陽光発電・グリーン電力等のニュースを配信します。
ニュースは各種検索サイトでのキーワード検索結果から選んで転載しています。
関連するニュース等を掲載希望の方はその都度ご連絡ください。ご連絡の際は、記事と記事が掲載されているURLをご連絡ください。できる限り当日のニュースに掲載させていただきます。
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【全般ニュース】
省エネ技術支援に力点
産経ニュース-1 時間前
特に省エネ分野は「石油危機後並みのエネルギー効率の改善」を掲げ、予算を積み増した。太陽光発電や省エネ家電などをネットワークで制御し、建物のエネルギー消費量を差し引きでゼロにするといった住宅・ビルの革新的な省エネ技術の導入補助金を約14 …
http://www.sankei.com/life/news/151224/lif1512240022-n1.html
日本アジアグループ、阿蘇市にメガソーラー竣工、EPCは東京エネシス
日経テクノロジーオンライン-1 時間前
日本アジアグループ傘下のJAG国際エナジー(東京都千代田区)は12月22日、熊本県阿蘇市に「阿蘇波野ソーラーエナジーファーム」を竣工したと発表した。出力約1.9MWのメガソーラー(大規模太陽光発電所)で、民間所有の遊休地を活用した。 発電事業の …
http://techon.nikkeibp.co.jp/atcl/news/15/122401703/?rt=nocnt
フィアスホーム、1月から「ダブル発電フェア」を開催
新建ハウジング-2 時間前
LIXIL住宅研究所(東京都江東区)フィアスホームカンパニーは、ホンダ(東京都港区)と共同で開発したコンセプトホーム「次世代レジリエンスホーム『家+X』Powered by Honda」の発売を記念して、太陽光発電に加えて、ガスエンジンで発電する家庭用 …
http://www.s-housing.jp/archives/83072
再生可能エネルギーを最大限に増やす、固定価格買取制度の改革案
ITmedia-2 時間前
太陽光発電を中心に急速に拡大を続けてきた再生可能エネルギーの市場環境が大きく変わる。従来の固定価格による買取制度を改正して、太陽光や風力には変動価格の新方式を導入する見込みだ。発電設備の認定時期も見直すほか、買取義務を小売電気 …
http://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1512/24/news012.html
九州の再生可能エネルギー発電設備、認定設備の稼働率が25%に
環境ビジネスオンライン (登録)-4 時間前
九州経済産業局は、2015年8月末時点の再生可能エネルギー発電設備の運転開始状況・認定状況を取りまとめ公表した。 九州においても、引き続き太陽光発電が順調に運転を開始し、2012年7月の再生可能エネルギーの固定価格買取制度(FIT)の開始 …
http://www.kankyo-business.jp/news/011885.php
日本で人口2番目の県とJリーグチームが「電力地産地消」でタッグ
ITmedia-4 時間前
湘南電力が、太陽光発電事業者などから再生可能エネルギーを優遇価格で調達し、高圧の需要家へ現状より安い価格で電力を供給する一方で、需要家のエネルギーマネジメントや需給管理などをエナリスが行い、湘南電力の事業をバックアップしている。
http://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1512/24/news038.html
政府、小規模な太陽光発電への安全規制を強化する方針 台風などの …
環境ビジネスオンライン (登録)-5 時間前
経済産業省は11日に開催した電力安全小委員会(第11回)で、太陽光発電設備の安全確保のための取組みの強化に向けた、電気保安規制見直しの方向性(案)を示した。 昨今の自然災害に伴い、太陽光発電設備において、パネル飛散・架台倒壊・設備水没 …
http://www.kankyo-business.jp/news/011884.php
タオルメーカーが食品安全ISO取得 目指すは「食べられるタオル」、京都で …
烏丸経済新聞-5 時間前
乳幼児が口に入れても安全なレベルの化学的安全基準をクリアし、遺伝子組み換えのない有機綿花を使う「オーガニックタオル」を提供。自然エネルギーにより発電された電気の環境付加価値を取り引きする仕組み「グリーン電力証書システム」を利用し、風力で …
http://karasuma.keizai.biz/headline/2465/
OKI、車載ユニット向け「塩水複合サイクル試験」を提供開始
dot.-7 時間前
また試験対象は車載ユニットのほか、家庭用太陽光発電向けのパワーコンディショナーなど屋外設置機器にも適用可能です。さらに従来から提供している塵埃試験、振動試験などと合わせワンストップで提供可能で、これらのサービスの利用により、お客様は …
http://dot.asahi.com/business/pressrelease/2015122400036.html
太陽光発電パネルからの落雪に注意 雪下ろし時は滑りやすい上に破損も
環境ビジネスオンライン (登録)-7 時間前
太陽光発電協会(JPEA)は、12月22日より、太陽電池パネルからの落雪事故を未然に防止するため、注意を促している。 同協会が行う注意喚起は、下記のとおり。 1. 地域ごとの気象条件や、設置状況を考慮した落雪事故防止処置を行う。 具体的な落雪事故 …
http://www.kankyo-business.jp/news/011882.php
完成 岩泉・三鉄駅ホームと連結 /岩手
毎日新聞-9 時間前
このほか、太陽光発電設備や毛布、非常食などを備蓄する防災倉庫も設けた。事業費は約13億1400万円。 完成式で、伊達勝身町長は「防災の拠点施設の完成で、小本地区の早期復興にはずみが付く。地域住民の心のよりどころとしても利用してほしい」と …
http://mainichi.jp/auth/guide.php?url=%2Farticles%2F20151224%2Fddl%2Fk03%2F040%2F060000c
スマートファクトリーは風と光と水で実現、生産ラインにも省エネ発想導入へ
ITmedia-10 時間前
また太陽光発電システムを屋上に設置した他、屋上緑化などにも取り組む。創エネ効果は年間3万4000kWhだとしている(図3)。 三菱電機パワーデバイス製作所 製造管理部環境施設課専任の大田日出夫氏は「人感センサーにより人がいないデスクの照明は …
http://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1512/24/news043.html
みなとみらい21地区でクリスマスの風物詩「オフィス全館点灯」 21施設が …
ヨコハマ経済新聞-11 時間前
みなとみらいのオフィス全館ライトアップは、地球温暖化防止に配慮し、グリーン電力証書を活用して全国のランドマーク施設や大型商業施設などのイルミネーションの電力をグリーン電力でまかなうという取り組み「グリーンエネルギー・クリスマス」に2008年から …
http://www.hamakei.com/headline/9689/
ドローンが太陽光パネル撮影中に墜落、その原因と対策を聞く
日経テクノロジーオンライン-20 時間前
ドローン」と称される無人小型ヘリコプターを使い、メガソーラー(大規模太陽光発電所)に並んだ太陽光パネルのトラブルを検知しようと … 万が一、墜落してしまった場合にも、機体が太陽光発電所内外の設備や人などを損傷してしまう二次被害をできるだけ抑え …
http://techon.nikkeibp.co.jp/atcl/feature/15/302961/122100009/
土砂災害の危険性確認 筑波山太陽光発電計画地、市民ら20人見学
常陽新聞スマートフォン版-2015/12/23
土砂災害の危険性確認 筑波山太陽光発電計画地、市民ら20人見学. 2015年12 … 筑波山中腹で進められている太陽光発電施設の建設計画に反対する市民らが23日、計画地を見学する「筑波山の太陽光発電計画地を見て回る会」を開き、約20人が参加した。
https://joyonews.jp/smart/%E5%9C%9F%E7%A0%82%E7%81%BD%E5%AE%B3%E3%81%AE%E5%8D%B1%E9%99%BA%E6%80%A7%E7%A2%BA%E8%AA%8D%E3%80%80%E7%AD%91%E6%B3%A2%E5%B1%B1%E5%A4%AA%E9%99%BD%E5%85%89%E7%99%BA%E9%9B%BB%E8%A8%88%E7%94%BB%E5%9C%B0/
【自治体関係発信ニュース】
【官庁関係発信ニュース】
NPO法人太陽光発電所ネットワーク(PV-Net) 中部地域交流会 吉田です。
配信の目的
立場や所属団体に関係なく太陽光発電の健全な普及促進、グリーン電力証書の活用による地域振興・活性化及び地球温暖化防止に貢献するために関係者の皆様と情報共有を目的にE-Mailアドレスが公開されている自治体(北は北海道から南は沖縄まで拡大中)の環境関係・地球温暖化防止関係・事業企画の窓口や商工会議所・商工会、PV-Net関係者(本部事務局、中部地域交流会、地域相談員、他の地域の一部の方)、省エネルギー普及指導員、主に愛知県の地球温暖化防止活動推進員、住宅メーカーの方、PVオーナーの方、PV関係者の方などにBCCにて配信しています。
2013年7月20日発行「自治体の屋根貸し太陽光発電事業レポート」
自治体における屋根貸し・マッチング・太陽光発電事業等への取組み №41 2015年12月1日付: http://curator358.com/?p=3022
2014年5月6日発行「太陽光発電の普及・促進の影で」レポート
ニュース配信についての連絡先
自宅
〒480-0305 愛知県春日井市坂下町5-313-4
E-Mail : jcb01351@nifty.com
携帯 : 090-5114-9777 TEL&FAX : 0568-88-8032
http://curator358.com/
太陽光発電、グリーン電力に関する問い合わせ先
NPO法人 太陽光発電所ネットワーク(PV-Net)
〒113-0034東京都文京区湯島1-9-10湯島ビル602
TEL:03-5805-3577 FAX:03-5805-3588
E-mail:info@greenenergy.jp(事務局)
URL:http://www.greenenergy.jp/
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