太陽光発電・グリーン電力等のニュース 2015/02/07 No2103

スポンサードリンク

皆様、2月7日 21時頃の最新の太陽光発電・グリーン電力等のニュースをBCCにて配信します。
ニュースは各種検索サイトでのキーワード検索結果から選んで転載しています。

関連するニュース等を掲載希望の方はその都度ご連絡ください。ご連絡の際は、記事と記事が掲載されているURLをご連絡ください。できる限り当日のニュースに掲載させていただきます。

配信を希望されない場合はメールにてご連絡ください。数日中に配信中止の処置をいたします。配信先の追加・変更などもご遠慮なく申し出ください。尚、別途配信しています「自治体における屋根貸し・マッチング・大規模太陽光発電事業等への取組み」にも反映されますことご了承ください。

【全般ニュース】
水戸で東日本最大の40MWのメガソーラー稼働、「リングメインユニット」を …
Tech On! (会員登録)-4 分前
再生可能エネルギー発電事業者のジャパン・リニューアブル・エナジー（東京都港区）は2月6日、茨城県水戸市と城里町にまたがる土地にある、出力約40MWのメガソーラー（大規模太陽光発電所）「水戸ニュータウン・メガソーラーパーク」の竣工式を開催した。
http://techon.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20150207/403000/

安さか、安定性か…電力自由化で電力会社を選ぶ基準は
dot.-9 時間前
家には太陽光発電パネルと家庭用燃料電池（エネファーム）が装備され、リビングで家の発電状況や電気の使用量が一目でわかる。そんな長田さんが、家庭向け電力の小売り自由化後に電力会社を選ぶ場合の基準は、「第一に安定性です。わが家はダブル …
http://dot.asahi.com/aera/2015020400092.html

耕作放棄地再生に力点新たに「太陽熱」も助成農林水産・環境【点検 …
千葉日報-16 時間前
耕作放棄地再生に力点新たに「太陽熱」も助成農林水産・環境【点検２０１５県予算案】(５). 2015年02月7日 05:00. 農家の高齢化や後継者不足で年々増え続ける耕作放棄地。千葉県内では２００９年の約１万ヘクタールから１３年は１万２千ヘクタールに拡大 …
http://www.chibanippo.co.jp/news/politics/239332

ときがわの発電設備問題、企業側が「事業中止」の申し入れ
埼玉新聞-21 時間前
ときがわ町の本郷第二球場に太陽光発電設備を整備する同町と都内企業の共同プロジェクトに対して、住民から中止を求める陳情書が出ていた問題で、企業側から「事業中止」の申し入れがあったことが６日、明らかになった。同町が、同町議会の全員協議会で …
http://www.saitama-np.co.jp/news/2015/02/07/02.html

株式会社レノバ熊本県菊池郡大津町におけるメガソーラー設置運営事業 …
財経新聞-2015/02/06
株式会社レノバ（本社：東京都千代田区大手町、代表取締役社長：木南陽介）は、平成27年２月６日、熊本県菊池郡大津町において、他２社との共同事業にてメガソーラー（大規模太陽光発電所）設置運営事業に着手いたしましたのでお知らせ致します。
http://www.zaikei.co.jp/releases/228325/

【自治体関係発信ニュース】
太陽光発電設備等設置事業者が決まりました／熊取町 …
1 日前 – 決定事業者. 株式会社 Looop（ループ）. 東京都文京区本郷4－1－4. （事業所大阪市淀川区西宮原1－5－28）. 設置場所, 青池最終処分場跡地（熊取町成合西）. 使用面積, 3，648平方メートル. 使用期間, 20年間（太陽光発電事業実施期間） …
http://www.town.kumatori.lg.jp/kakuka/juumin/kankyou/oshirase/1423120786029.html

第68回簡易アンケート（温暖化対策課）環境にやさしい … – 埼玉県
1 日前 – 比較をするのが良いか分かりませんが、莫大なスペ－スのいる太陽光発電を奨励するならばこちらの方が良いとおもいます。 7. 現実問題として、走行可能距離が実用的でない。最低でも、500km位走ってからでないと、恐くて乗れない。 8. 一番は充電施設が …
https://www.pref.saitama.lg.jp/a0301/supporter/documents/jiyuuiken68.pdf

【官庁関係発信ニュース】

NPO法人太陽光発電所ネットワーク(PV-Net)　中部地域交流会　吉田です。

配信の目的
立場や所属団体に関係なく太陽光発電の健全な普及促進、グリーン電力証書の活用による地域振興・活性化及び地球温暖化防止に貢献するために関係者の皆様と情報共有を目的にE-Mailアドレスが公開されている自治体(北は北海道から南は沖縄まで拡大中)の環境関係・地球温暖化防止関係・事業企画の窓口や商工会議所・商工会、PV-Net関係者(本部事務局、中部地域交流会、地域相談員、他の地域の一部の方)、省エネルギー普及指導員、主に愛知県の地球温暖化防止活動推進員、住宅メーカーの方、PVオーナーの方、PV関係者の方などにBCCにて配信しています。

2013年7月20日発行「自治体の屋根貸し太陽光発電事業レポート」
http://curator358.com/?p=1031

2015年2月1日配信「自治体における屋根貸し・マッチング・太陽光発電事業等への取組み　№31」
http://curator358.com/?p=2339

2014年5月6日発行「太陽光発電の普及・促進の影で」レポート
http://curator358.com/?p=1729

ニュース配信についての連絡先
自宅　　　
〒480-0305　愛知県春日井市坂下町5-313-4
　E-Mail : jcb01351@nifty.com
　携帯 : 090-5114-9777　TEL&FAX : 0568-88-8032
　http://curator358.com/

太陽光発電、グリーン電力に関する問い合わせ先

NPO法人　太陽光発電所ネットワーク（PV-Net）
〒113-0034東京都文京区湯島1-9-10湯島ビル602
　TEL：03-5805-3577　　FAX：03-5805-3588
　E-mail：info@greenenergy.jp（事務局）
　URL：http://www.greenenergy.jp/

スポンサードリンク

もっと詳しく知りたい事や
理解できなかった事などございましたらお気軽にご連絡下さい。

お問い合わせはこちらからどうぞ